インターネット広告市場とスマートフォン広告の成長
FY2016-Q3に初出。16回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるインターネット関連市場においては、インターネット広告費が３兆6,517億円(前年比109.6％)となり、広告市場全体のうち47％以上を占める規模に成長しております。」
インターネット広告費は3兆3,330億円から3兆6,517億円へ拡大し、前年比109.6％、広告市場全体の47％以上を占める規模になったと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるインターネット関連市場においては、インターネット広告費が３兆3,330億円（前年比107.8％）となり、広告市場全体の成長を牽引するほどに成長しております。」
インターネット広告費が3兆3,330億円、前年比107.8％となったとの市場認識を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるインターネット関連市場においては、３兆912億円（前年比114.3％）となり、２兆円を超えた2019年からわずか３年で約１兆円増加し、二桁成長を続けております。」
インターネット関連市場が3兆912億円、前年比114.3％となり、2019年から約1兆円増加して二桁成長を継続しているとの認識を示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるインターネット関連市場においては、５年連続で２桁成長を遂げているインターネット広告費が総広告費の30％を超える２兆1,048億円に達し、地上波テレビ広告費に切迫する拡大を続けております。」
インターネット広告費について、2桁成長が5年連続となり、市場規模が2兆1,048億円、総広告費の30％超に達したとの市場認識を示している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット関連市場では、インターネット広告費が初めてテレビメディア広告費を上回るとともに２兆円を突破し、６年連続で２桁成長（注１）を遂げております。」
インターネット広告費が初めてテレビメディア広告費を上回り、2兆円を突破するとともに、2桁成長が6年連続となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループの事業領域であるインターネット関連市場においては、５年連続で２桁成長を遂げているインターネット広告費が総広告費の25％を超える１兆7,000億円に達し、地上波テレビ広告費に切迫する拡大を続けております。」
インターネット広告費について、2桁成長が4年連続から5年連続となり、市場規模も1兆5,000億円台から1兆7,000億円へ拡大したと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット関連市場では、４年連続で２桁成長を遂げているインターネット広告費が１兆5,000億円台に乗り、日本の総広告費に対する構成比も年々高まっております。」
インターネット広告市場の拡大とスマートフォン利用の増加を事業環境として継続している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット関連市場は、インターネット広告費が好調に推移し、日本の総広告費に対するシェアも約４分の１にまで拡大しております（注１）。また、2018年のインターネット広告媒体費におけるモバイル広告は１兆円を超えると予想されており（注２）、スマートフォン向けに提供している当社の各種サービスの追い風となっております。」
インターネット広告費の総広告費に占めるシェアが約4分の1に拡大し、2018年のモバイル広告媒体費が1兆円超と予想される市場環境を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット関連市場は、インターネット広告費が４年連続で前年比10％以上の高い成長率を維持しており、日本の総広告費に対するシェアも引き続き拡大しております。これまで、テレビ、新聞、雑誌、ラジオでの広告利用率が高かった業種でインターネット広告への移行・活用が進みつつあり、動画広告も伸長を続けております。さらに、出版社によるデジタルメディアへの展開も増加し、電子雑誌での広告事業が本格化していることから、当社が提供する事業領域においては今後も好調な推移が予想されます（注）。」
インターネット広告費の前年比10％以上の成長が4年連続で続くこと、動画広告の伸長、出版社のデジタルメディア展開および電子雑誌広告の本格化を市場環境として記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット関連市場は、スマートフォンの利用率が2016年に７割を超え、増加が続いております。これに伴い、インターネット利用の中で６割以上を占めている、モバイル機器からの利用時間も継続的に増加しており、同市場のさらなる成長を牽引しています。」
スマートフォン利用率が2016年に7割を超え、モバイル機器からの利用時間がインターネット利用の6割以上を占めるとの市場環境認識を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット関連市場は、引き続きインターネット広告費が前年を上回る成長を続け、日本の総広告費に対するシェアも大きく拡大しております。また、近年ではスマートフォンの出荷台数が過去最高記録を更新し、利用者の増加に伴うスマートフォン広告費の拡大が、インターネット広告市場の更なる成長を牽引しています。」
インターネット広告市場とスマートフォン広告費の成長を事業環境として継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット関連市場は、スマートフォンの国内出荷台数が過去最高記録を更新し（注）、インターネット広告市場を牽引するスマートフォン広告費拡大の追い風となっております。」
スマートフォン国内出荷台数が過去最高を更新し、スマートフォン広告費拡大がインターネット広告市場を牽引しているとの市場認識を示している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット関連市場は、スマートフォン出荷台数が引き続き前年を上回る増加を続けており（注１）、スマートフォン広告市場がインターネット広告市場の６割以上を占めるまでに伸長しております（注２）。」
スマートフォン出荷台数の増加継続に加え、スマートフォン広告市場がインターネット広告市場の6割以上を占めるまで伸長したとの市場認識を示している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット関連市場は、スマートフォン出荷台数が引き続き増加しており（注１）、モバイルコンテンツ関連市場の伸長を牽引しております（注２）。」
従来のインターネット広告市場・スマートフォン普及率に加え、スマートフォン出荷台数の増加とモバイルコンテンツ関連市場の伸長を市場環境として記載している。 - FY2016前進有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット広告市場は引き続き伸長しており、特にスマートフォンの普及率は、従来型携帯電話を初めて上回るとともに、67.4％と過半数を超える拡大となりました。」
インターネット広告市場の伸長に加え、スマートフォン普及率が67.4％に達したとの市場認識を示している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット広告市場は、前年比110.2％（平成27年は１兆1,594億円）と成長を続けており（注１）、このうちインターネット媒体広告費では、スマートフォン広告費が54％と半数を超え、前年比144％の成長を遂げております（注２）。」
既存のプロモーション支援事業を取り巻く広告市場について、前年比成長率、市場規模、スマートフォン広告比率・成長率を記載している。