多額の設備投資と余剰設備・減損リスク
FY2016に初出。27回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-10。
中村超硬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。25社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであることにより、当該資産グループに係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額20,361千円を減損損失として特別損失に計上しました。」
減損損失は前年度の8,968千円から20,361千円へ増加し、特殊精密機器事業用資産の収益性低下が損失として継続・拡大した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであることにより、当該資産グループに係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額19,989千円を減損損失として特別損失に計上しました。」
特殊精密機器事業用資産について、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであることを理由に19,989千円の減損損失を計上した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失8百万円を計上しております。」
減損損失は前年同期の45百万円から8百万円へ縮小した。ただし、Ｄ－Ｎｅｘｔ事業、マテリアルサイエンス事業等で減損は継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであることにより、当該資産グループに係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額8,313千円を減損損失として特別損失に計上しました。」
減損損失は前年同期の7,196千円から8,313千円へ増加した。Ｄ－Ｎｅｘｔ事業用資産、マテリアルサイエンス事業用資産および共用資産で、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであることを理由に減損が発生した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「化学繊維用紡糸ノズル事業用資産については、メルトブローンノズル・ダイ加工用治具の製作中止を決定し、投資額の回収が見込めなくなったため、個別に遊休資産とみなし、回収可能価額を零として帳簿価額全額を減損しております。」
新工場・大型設備に関連する資産の一部で製作中止と投資回収不能が発生し、遊休資産として減損処理された。当年度の減損損失は合計45百万円となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであることにより、当該資産グループに係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額28,668千円を減損損失として特別損失に計上しました。」
減損損失は前年同期の11,813千円から28,668千円へ増加した。特殊精密機器事業用資産、Ｄ－Ｎｅｘｔ事業用資産および共用資産で、営業損益が継続してマイナスであることを理由に減損が発生した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであることにより、当該資産グループに係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額7,196千円を減損損失として特別損失に計上しました。」
特殊精密機器事業およびＤ－Ｎｅｘｔ事業で減損損失7,196千円を計上した。前年同期の11,505千円からは減少したが、営業損益が継続してマイナスの資産グループで減損は続いている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 190」
当第1四半期の減損損失は190千円で、前年同期の3,220千円から縮小した。ただし、減損損失自体は継続して計上されている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであることにより、当該資産グループに係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額11,813千円を減損損失として特別損失に計上しました。」
減損損失は11,813千円となり、前年同期の286,694千円から大幅に減少した。ただし、営業活動から生じるキャッシュ・フローがマイナスの資産グループについて減損は継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであることにより、当該資産グループに係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額11,505千円を減損損失として特別損失に計上しました。」
減損損失は前年同期の107,104千円から11,505千円へ縮小した。ただし、営業活動から生じる損益が継続してマイナスの資産グループについて減損は発生している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 3,220」
当第1四半期連結累計期間に3,220千円の減損損失を計上した。前年同期の1,099千円から増加し、構造改革後も設備・事業資産の収益性低下に伴う減損が継続した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、マテリアルサイエンス事業で進めているナノサイズゼオライトのパイロットプラントに係る減損損失として271百万円を計上しております。」
ナノサイズゼオライトのパイロットプラントに係る減損損失が発生し、当第3四半期累計の減損損失は286,694千円となった。前四半期までの減損発生に加え、パイロットプラント資産の収益性低下が大きな損失として具体化した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当該減少額107,104千円を減損損失として特別損失に計上しました。」
継続して営業活動から生じる損益がマイナスとなっている資産グループについて、107百万円の減損損失を計上した。前年同期の7,576千円から大幅に増加し、設備・事業資産の収益性低下がさらに損失として現れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失は1,099千円となりました。」
固定資産の減損損失は前年同期の7,146千円から縮小したものの、構造改革後も減損が発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失18百万円を計上しております。」
生産体制縮小後も、電子材料スライス周辺事業、特殊精密機器事業、マテリアルサイエンス事業等で計18百万円の減損損失が発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失」
当第３四半期連結累計期間に18,036千円の減損損失を計上した。生産体制縮小後も固定資産の減損が発生している。明細上の数値は四半期連結損益計算書およびセグメント情報に記載されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失は7,576千円となりました。」
構造改革・生産体制縮小後も固定資産の減損損失が発生した。前年同期の65,921千円からは縮小している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失は7,146千円となりました。」
構造改革・生産体制縮小後も固定資産の減損損失が発生した。金額は前年同期の13,666千円から縮小している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（自 2019年４月１日 至 2019年９月30日）当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
工場閉鎖・生産事業撤退後も減損損失65,921千円を計上し、余剰設備・収益性低下に伴うリスクの実績化が続いた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失は13,666千円となりました。」
工場閉鎖・生産体制縮小後も固定資産の減損損失が発生し、設備の余剰・収益性低下に伴うリスクが引き続き実績化した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「沖縄工場及び和泉第２工場閉鎖の決定及び経営環境の著しい悪化が認められたため、当該資産グループに係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額5,176,438千円を減損損失として特別損失に計上しました。」
生産能力増強に伴う余剰設備・減損リスクが、沖縄工場と和泉第２工場の閉鎖決定および5,176百万円の減損損失として具体化した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「沖縄工場の一時休止の決定及び経営環境の著しい悪化が認められたため、当該資産グループに係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額5,013,679千円を減損損失として特別損失に計上しました。」
沖縄工場を含む資産グループについて5,013百万円の減損損失を計上し、余剰設備・固定資産リスクが損失として具体化した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「沖縄工場の一時休止の決定及び経営環境の著しい悪化が認められたため、当該資産グループに係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額5,011,827千円を減損損失として特別損失に計上しました。」
生産能力増強に伴う余剰設備リスクが実際に発生し、沖縄工場を含む固定資産について5,011百万円の減損損失を計上した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「一方、新たな課題として、生産設備増強に伴う固定費増加や販売単価の下落等により低下した事業収益性の改善が求められております。」
生産設備増強に伴う固定費増加が収益性低下の要因として明示され、設備投資に伴う固定費負担がより具体的な課題として現れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「多額の設備投資に対して需要環境等が当社グループの想定どおりに拡大しなかった場合には、減価償却負担が収益性を圧迫することに加え、余剰設備の減損や除却の必要性が生じて、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
ダイヤモンドワイヤの生産能力増強投資を進める一方、需要予測が外れた場合の負担を認識している。