鋼材価格の高騰による収益・財務影響
FY2018に初出。16回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
ヤマザキがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに20社。
- FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループでは、主として工作機械事業における個別受注型の業務において新型コロナウイルスの世界的感染拡大等を端緒としたサプライチェーンの混乱等を背景に、顧客の操業及び投資スケジュールが変更となるといった外部要因により、受注の確定や半導体不足による納期遅延、生産稼働率の低下などが生じ、受注損失の発生等により原価率が上昇いたしました。」
半導体不足を含むサプライチェーン上の供給リスクが、納期遅延、生産稼働率低下、受注損失発生および原価率上昇として引き続き実績に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループでは、主として工作機械事業における個別受注型の業務において新型コロナウイルスの世界的感染拡大等を端緒としたサプライチェーンの混乱等を背景に、顧客の操業及び投資スケジュールが変更となるといった外部要因により、受注の確定や半導体不足による納期遅延、生産稼働率の低下などが生じ、受注損失の発生等により原価率が上昇いたしました。」
鋼材・半導体等の供給リスクとして開示されていた問題が、半導体不足による納期遅延、生産稼働率低下、受注損失発生および原価率上昇として当四半期にも実際に現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「主力である工作機械事業において、半導体不足による納期遅れやそれに起因する社内工数の増加、稼働率確保のため、利益を見込むことが困難な受注等を行った結果、営業損失は２億２千８百万円（前年同期は営業損失２億３千９百万円）」
鋼材・半導体の供給リスクとして開示されていた半導体不足が、納期遅れ、社内工数増加、採算困難な受注として通期業績に実際に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「工作機械事業につきましては、販売が低調だったことに加え、代替品の手配によるコストアップのため、売上高は7億8千5百万円(前年同期比17.3％減)となり、営業損失は2億5百万円(前年同期は営業損失1億6千2百万円)となりました。」
原材料・部品供給リスクとして開示されていた半導体不足が、代替品の手配によるコストアップとして工作機械事業の業績に実際に現れた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。 なお、重要事象等は存在しておりません。」
鋼材・半導体など原材料・部品価格および供給に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。 なお、重要事象等は存在しておりません。」
鋼材・半導体など原材料・部品価格および供給に関するリスクについて重要な変更はないとされた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの製品につきましては、鋼材及び半導体を使用しているため、原材料価格の高騰及び半導体不足により、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の鋼材価格高騰リスクに半導体不足を加え、原材料・部品供給に関するリスクの範囲を拡大した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰による収益・財務影響リスクの扱いについて重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更はないとされ、鋼材価格高騰による収益・財務影響リスクの扱いは維持された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないと明示され、鋼材価格高騰による財務・業績影響リスクの扱いは維持された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの製品につきましては、鋼材を使用しているため、原材料価格の高騰により、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材価格高騰による財政状態・経営成績・キャッシュ・フローへの影響リスクを継続して記載した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。 なお、重要事象等は存在しておりません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないと明示され、鋼材価格高騰による収益・財務影響リスクの扱いは維持された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。 なお、重要事象等は存在しておりません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないと明示され、鋼材価格高騰による収益・財務影響リスクの扱いは維持された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。なお、重要事象等は存在しておりません。」
前事業年度に記載した事業等のリスクについて重要な変更がないと明示され、鋼材価格高騰による収益・財務影響リスクの扱いは維持された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの製品につきましては、鋼材を使用しているため、原材料価格の高騰により、当社グループの財政状態、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材を使用することに伴う原材料価格高騰リスクを継続して記載した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループの製品につきましては、鋼材を使用しているため、原材料価格の高騰により、当社グループの財政状態、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材を使用することに伴う原材料価格高騰リスクを新たに明示した。