円高進行による売上・利益への為替影響
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q3。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 424百万円」
前年同期の為替差損797百万円に対し、当中間期は為替差益424百万円となり、為替変動による損益影響が改善方向に転じた。 - 2026-05-12対処決算説明資料
「為替差益2億円（前期は為替差損4億円）」
前年同期の為替差損から当四半期は為替差益へ転じ、当四半期の損益に対する為替のマイナス影響は緩和された。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、円安進行による為替差益（約３億円）」
前年の円安・インフレによる海外工場コスト高止まりや中間期の為替差損から、通期では約3億円の為替差益が親会社株主帰属当期純利益の増加要因となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 797百万円」
前年同期の為替差益1,387百万円から、当中間連結会計期間は為替差損797百万円となり、為替変動の損益影響が再びマイナスとして実績化した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループにおける海外売上高の連結売上高に占める割合は約70％を占めており、それぞれの国の経済状況に大きく依存します。特に工作機械事業において主要製品の約40％をタイ国の現地法人が製造しているため、タイバーツにおける対円・対米ドル為替相場の大幅な高騰が発生すると製品の製造コストの増大につながり、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。」
海外売上高約70％、タイ現地法人による主要製品約40％の生産という為替エクスポージャーを明示し、国内生産拡大や為替予約による対応を併記する形に整理された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「海外売上高を円換算した際の円安効果も重なったため、販売台数は減少したものの売上高は前年同期比で微増となりました。」
円安は海外売上高の円換算額を押し上げる効果がある一方、海外生産割合の高い同社では製造原価や価格競争に厳しい影響を与えるという、従来の為替影響の整理を継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「また、前年に続き為替が円安方向に推移したことは、海外生産割合の多い当社としては、競合他社との価格競争局面において非常に厳しい環境となりました。」
従来の円高による売上減少や一般的な為替変動リスクから、円安が海外生産コストと競合他社との価格競争を厳しくするという方向の影響へ記載が変わった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、海外工場において円安やインフレに伴う製造原価の高止まり、生産調整に伴う工場の収益性低下、人件費の増加等により前年同期比で大幅に減少しました。」
円安やインフレによる海外工場の製造原価高止まりが、工作機械事業の利益減少要因として実績化した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「為替差益 963百万円」
為替差益963百万円を計上し、為替変動による損益影響がプラスとなる状態を継続している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替の円安影響もあり、売上高は前年同期比で増加となりました。」
急激な為替変動リスクは残るものの、当第3四半期連結累計期間は円安影響により売上高が増加し、為替差益も2,608百万円となった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 2,052百万円」
当第２四半期連結累計期間の為替差益は2,052百万円となり、前年同期の628百万円から増加した。為替変動による損益影響は改善方向が継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「ウクライナ情勢や各国の対ロシア経済制裁、東アジアでの地政学的リスク、急激な円安の進行による為替変動リスクのほか、足元では新型コロナウイルスの影響やサプライチェーンの混乱が懸念されるものの」
為替リスクの表現が、従来の円高・一般的な為替変動から、急激な円安の進行による変動リスクへと整理された。当四半期は為替差益820百万円を計上している。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替差益 976百万円」
当連結会計年度は為替差益976百万円となり、前年の為替差損393百万円から損益影響が改善した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益 613百万円」
前年同期の為替差損280百万円に対し、当第3四半期連結累計期間も為替差益613百万円となり、為替変動による損益影響が改善された状態を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「為替差益 628百万円」
当第２四半期連結累計期間は為替差益628百万円となり、前年同期の為替差損197百万円から改善した前四半期の状況を継続している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 566百万円」
前年同期の為替差損157百万円に対し、当四半期は為替差益566百万円となり、為替変動による損益影響は悪化から改善方向に変化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替差損 393百万円」
当連結会計年度に為替差損393百万円を計上し、為替変動の影響が実績として発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 280百万円」
当第3四半期連結累計期間に為替差損2億80百万円を計上し、為替変動の影響が引き続き実績として発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 197百万円」
当第2四半期連結累計期間に為替差損197百万円を計上し、為替変動の影響が引き続き実績として発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 157百万円」
当第1四半期連結累計期間に為替差損157百万円を計上し、為替変動の影響が実績として発生している。為替換算調整勘定も12億76百万円減少した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 262百万円」
当第3四半期連結累計期間に為替差損262百万円を計上し、為替変動の影響が引き続き実績として発生している。為替換算調整勘定も13億33百万円減少した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 241百万円」
当第2四半期連結累計期間に為替差損241百万円を計上し、為替変動の影響が引き続き実績として発生している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「米国の通商政策及び欧州の政治情勢、東アジアでの地政学リスクのほか、欧米等での金利引き上げに伴う為替変動リスクなどが懸念されるものの、グローバルにものづくりが発展していく中で、設備投資需要は継続的に拡大していくものと見ています。」
為替変動リスクを引き続き懸念事項として記載し、当第3四半期連結累計期間には為替差損239百万円を計上している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 307百万円」
当第2四半期連結累計期間に為替差損307百万円を計上し、為替変動の影響が実績として発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、年初からの為替相場の変動、米国や中国での通商政策の影響、地政学リスクなどの懸念材料もあり、先行きは不透明な状況にあります。」
為替変動が懸念される中、当第1四半期の営業外費用に為替差損4億27百万円を計上し、為替影響が実績として発生した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループにおける海外売上高の連結売上高に占める割合は60％以上あり、それぞれの国の経済状況に大きく依存します。また、海外との取引は米ドル、ユーロ、人民元等で決済されており、為替変動によっては、業績に影響を与える場合があります。特に工作機械事業において主要製品の90％以上をタイ国及び中国の現地法人が製造しているため、タイバーツ・中国人民元における対円・対米ドル為替相場の大幅な高騰が発生すると製品の製造コストの増大につながり、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります」
為替変動リスクが、金利引き上げに伴う一般的な為替変動の懸念から、海外売上高60％以上、主要製品の海外生産90％以上という具体的なエクスポージャーと製造コストへの影響を伴うリスクとして詳述された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「米国新政権の政策及び欧州での政治情勢のほか、原油をはじめとする資源価格の変動や地政学リスクの高まり、欧米等での金利引き上げに伴う為替変動リスクなどもあり先行きには不透明感があります。」
円高そのものによる実績影響という従前の表現から、金利引き上げ等に伴う為替変動リスクという一般的なリスク表現に変わった状態が継続している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「米国新政権の政策及び欧州での政治情勢のほか、原油をはじめとする資源価格の変動や地政学リスクの高まり、欧米等での金利引き上げに伴う為替変動リスクなどもあり先行きには不透明感があります。」
従前の円高進行による影響から、金利引き上げ等に伴う為替変動リスクという表現に変わった。当第1四半期は為替差益77百万円を計上しており、円高による実績影響は確認されていない。 - FY2016-Q4顕在化有価証券報告書
「しかしながら、為替レートが前年同期に比べ円高で推移したこと等により、売上高は減少いたしました。」
前年同期比で円高が継続し、売上高減少の要因として実際に発生している。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「また、為替レートの円高基調が継続しており、売上高は前年同四半期比で減少いたしました。」
円高基調が継続し、売上高減少の要因となったほか、為替差損860百万円を計上している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「また、為替レートが円高に進行したこともあり、売上高は前年同四半期比で減少いたしました。」
円高が売上減少要因として記載され、当第1四半期には為替差損657百万円を計上している。