コア技術の応用と組織再編による一貫した生産財提供・経営資源最適化
FY2017に初出。14回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-05-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-12前進決算説明資料
「構造改革の推進により売上原価及び固定費の削減が進捗」
構造改革について、売上原価・固定費の削減が進捗し、工場稼働率の上昇とともに収益性改善へ結び付いた段階が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「工作機械事業においては中国の蘇州工場の生産を厦門工場へ集約し、中国全体の生産規模を適正化しています。蘇州工場は縮小移転後、テクニカルセンターやサービス拠点として再編され、顧客の課題解決を支援する「蘇州テクセンター」を新たに開設いたしました。」
グループ全体の構造改革が、蘇州から厦門への生産集約と蘇州テクセンター開設として実施段階に進んだ。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「工作機械事業においては中国の蘇州工場の生産を厦門工場へ集約し、2025年11月稼働予定の新蘇州拠点にはCSセンター・テクセンター機能を設置いたします。産業機械事業においては高付加価値機種販売への注力、食品機械事業においては製麺機・米飯装置以外の分野に向けた新製品の開発強化等を進めており、さらにグループ全体での経費削減や遊休資産の売却等の対応にも取り組んでおります。」
構造改革が、蘇州から厦門への生産集約、新蘇州拠点のCS・テクセンター化、高付加価値機種への注力、食品機械の新分野開発、経費削減、遊休資産売却として具体的に進められている。 - FY2024前進有価証券報告書
「このような経済環境のもと、当社グループは、外部環境の変化に適応し、円安の環境下でも海外生産を主としながらも着実に収益を上げる企業体質に変革するため、「中期経営計画」を策定し、「中国依存脱却」、「選択と集中」、「生産、販売体制をグローバルで再構築」、「バランスシート改善」を方針として掲げ、構造改革に取り組みました。」
組織再編・経営資源最適化の方針が、実績を伴う全社構造改革として運用され、中国生産集約、人員適正化、高付加価値機種への注力、経費削減、遊休資産売却が実施された。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「セグメント利益は、人員配置の適正化、生産台数の増加、その他経費削減効果がみられる一方で、海外工場において円安やインフレによる製造原価の高止まり等が継続したため、前年同期比で減少となりました。」
構造改革について、人員配置の適正化、生産台数の増加、経費削減の効果が実際にみられる段階へ進んだ。ただし、海外工場の製造原価高止まりにより工作機械事業の利益は前年同期比で減少した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「足元では工作機械事業において蘇州工場の生産の厦門工場への集約、海外工場の生産調整に伴う人員適正化、産業機械事業においては販売機種戦略の見直し、食品機械事業においては製麺機・米飯装置以外の分野に向けた新製品の開発強化等の取り組みの開始に加え、経費削減の徹底や遊休資産の売却等の対応を進めることにより、早期の収益改善をめざしております。」
組織再編・経営資源最適化の取り組みが、蘇州から厦門への生産集約、海外工場の人員適正化、販売機種戦略見直し、新製品開発、経費削減、遊休資産売却を含むグループ全体の構造改革へ具体化された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「今後も不透明な状況が継続する見込みであるため、グループ全体で構造改革を実施することといたしました。構造改革の方針として、グループ全体で収益性の改善と向上を目的とした「選択と集中」の実施、生産・販売体制のグローバル規模での最適化を掲げ進めてまいります。」
組織再編・経営資源最適化の取り組みについて、グループ全体での構造改革、「選択と集中」、生産・販売体制のグローバル最適化を実施する段階に進んだ。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「なお、当社は、2022年７月１日を効力発生日として当社の完全子会社である株式会社ソディックエフ・ティの放電加工機用消耗品の開発、製造、販売事業を会社分割の方法により、承継いたしました。」
事業別組織への移行を具体化する施策として、放電加工機用消耗品事業の会社分割による承継が2022年7月1日に実施された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2022年１月５日付「組織変更に関するお知らせ」にてお知らせしましたとおり、2022年１月１日より機能別組織から事業別組織へ体制を移行いたしました。事業部が営業・技術・開発・アフターサービス・生産を一貫して指揮し、事業のサービス化/デジタル化、工作機械のトータルソリューションを提供いたします。その実現のために、当社は放電加工機用消耗品の開発、製造、販売事業を会社分割（簡易吸収分割）により当社へ承継することを決定し、これによりCS事業部におけるサプライ品の製造・販売とサービスを一体化することで事業の効率化を図り、事業領域の拡大を目指してまいります。」
事業別組織への移行を具体化する施策として、放電加工機用消耗品事業を完全子会社から会社分割により承継することを決定した。CS事業部でサプライ品の製造・販売とサービスを一体化し、効率化と事業領域拡大を目指している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2022年１月５日付「組織変更に関するお知らせ」にてお知らせしましたとおり、2022年１月１日より機能別組織から事業別組織へ体制を移行いたしました。事業部が営業・技術・開発・アフターサービス・生産を一貫して指揮し、事業のサービス化/デジタル化、工作機械のトータルソリューションを提供いたします。」
機能別組織から事業別組織への移行後、事業部が営業・技術・開発・アフターサービス・生産を一貫して指揮する体制を前提に、サービス化・デジタル化とトータルソリューション提供を進める具体策が示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社は各事業部が事業全体の権限・責任をもつことで、事業最適かつ迅速な業務執行を実現するため、2022年１月に機能別組織から事業別組織へ体制を移行し、企業変革に取り組んでおります。」
コア技術の応用・組織再編による経営資源最適化について、2022年1月に機能別組織から事業別組織へ移行する具体的な組織変革を実施した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「これに伴い第１四半期連結会計期間より、株式会社ソディックＬＥＤを連結の範囲から除外しております。」
株式会社ソディックLEDの2019年1月1日付吸収合併に伴う連結範囲除外を再確認している。組織再編による企業構造のスリム化・経営資源最適化の実施状況が継続して開示された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「本合併は、企業構造のスリム化により経営資源の有効活用と業務効率の改善を行い、事業基盤の強化及び収益力の向上を図ることを目的としております。」
2019年1月1日付で株式会社ソディックLEDを株式会社ソディックエフ・ティに吸収合併し、組織再編による企業構造のスリム化と経営資源・業務効率改善の具体的な実施に進んだ。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループでは「未来を創る」をコンセプトとして、お客様の「ものづくり」のお手伝いをする中で培ったコア技術を応用することによりお客様が必要とされる生産財を一貫して提供できる体制を整えること、組織の再編を通じて経営資源の最適化を図ることにより、収益力の一層の強化を図っております。」
「未来を創る」をコンセプトに、コア技術の応用、一貫した生産財提供体制、組織再編、経営資源最適化を収益力強化の手段として示している。