働き方改革とワークライフバランスの強化
FY2016に初出。26回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2025前進有価証券報告書
「指標 目標 実績（2025年度） ①１人当たり年平均有給休暇取得日数 20.0日 18.5日 ②１人当たり平均総労働時間 2,000時間 1,994時間 ③男性従業員の育児休業取得率 100.0％ 106.3％ ④女性管理職比率 2027年12月までに 12.0％ 9.9％」
働き方改革・人的資本施策について、2025年度の有給休暇取得日数18.5日、平均総労働時間1,994時間、男性育児休業取得率106.3％、女性管理職比率9.9％を開示した。介護休暇、病気休暇、生理休暇、忌引休暇の制度も2025年に拡充・導入している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「人的資本経営の面では、2025年３月に健康経営に優れた上場企業として、経済産業省と東京証券取引所による「健康経営銘柄2025」に昨年に続き２年連続で選定されました。また、経済産業省と日本健康会議により、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する「健康経営優良法人2025」の大規模法人部門「ホワイト500」にも３年連続で認定されました。当社は12時間勤務間インターバルの義務化や健康管理増進センターの設立をはじめ、「DMG森精機 健康経営宣言」の発表や、Webinar研修、運動・栄養教室の開催などを継続して実施しております。」
健康経営について、健康経営銘柄2025に2年連続、ホワイト500に3年連続で選定・認定された。勤務間インターバル、健康管理増進センター、Webinar研修、運動・栄養教室などの施策も継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「指標 目標 実績（2024年度） ①１人当たり年平均有給休暇取得日数 20.0日 18.9日 ②１人当たり平均総労働時間 2,000時間 1,971時間 ③男性従業員の育児休業取得率 100.0％ 88.2％ ④女性管理職比率 2025年度までに15.0％ 9.7％」
人的資本施策について、2024年度の有給休暇取得日数18.9日、平均総労働時間1,971時間、男性育児休業取得率88.2％、女性管理職比率9.7％を開示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「人的資本経営の面では、当社は従業員の心身のため、12時間勤務間インターバル制や健康管理増進センター設立など継続的な健康施策を展開し、2021年には「ＤＭＧ森精機 健康経営宣言」を発表いたしました。これらの成果として、2024年３月に健康経営に優れた上場企業として、経済産業省と東京証券取引所による「健康経営銘柄 2024」に初めて選定されました。また、経済産業省と日本健康会議により、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する「健康経営優良法人2024」の大規模法人部門「ホワイト500」にも２年連続で認定されております。」
働き方改革・健康経営について、12時間勤務間インターバル制や健康管理増進センター等を継続し、健康経営銘柄2024に初選定された。健康経営優良法人ホワイト500には2年連続で認定された。 - FY2023人的資本KPIの実績・目標更新有価証券報告書
「指標 目標 実績（2023年度） ①１人当たり年平均有給休暇取得日数 20.0日 17.9日 ②１人当たり平均総労働時間 2,000時間 2,035時間 ③男性従業員の育児休業取得率 100.0％ 90.5％ ④女性管理職比率 2025年度までに15.0％ 7.9％」
働き方改革・健康経営について、有給休暇20日、総労働時間2,000時間、男性育児休業取得率100％、女性管理職比率2025年度15％というKPIと、2023年度実績を開示した。給与改定を2023年度で一巡し、今後はグローバルなインフレ率に連動した改定を継続する方針も示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、当社では「よく遊び、よく学び、よく働く」を経営理念に掲げ、これを体現する従業員の意欲的な働きに期待するとともに、会社を挙げて従業員の健康の維持・増進に向けて取り組んでおります。2018年に12時間勤務間インターバルを義務化、2019年に全従業員に人間ドック方式の健康診断を導入、2020年に敷地内全面禁煙に踏み切るなど様々な施策を進めており、この度、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2023」の大規模法人部門 ホワイト500に認定されました。」
勤務間インターバル、全従業員の人間ドック方式健康診断、敷地内全面禁煙などの施策を継続し、健康経営優良法人2023の大規模法人部門ホワイト500に認定された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「日本において、2022年７月に社員の給与改定を実施した他、2023年４月からは新卒初任給の引上げを実施いたします。高度な人材を確保することで、激動する外部環境に適切に対応できる企業として成長を続けてまいります。」
働き方改革・人材確保の取組みを、2022年7月の給与改定と2023年4月からの新卒初任給引上げへ具体化している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「従業員が長く健康に活躍できるよう、従業員の健康管理をサポートする専用ポータルサイトを個人ごとに開設した他、男性の育児休業取得を全社で奨励し、定着化を図っております。」
働き方改革・健康経営について、従業員個人ごとの健康管理ポータルサイトを開設し、男性従業員の育児休業取得を全社で奨励する取組みへ進展している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「従業員が安心して長く活躍できるよう社内体制を強化しており、有給休暇の完全取得や在社時間制限内での効率的な働き方を推進しているほか、男性従業員の育児休業取得を積極的に奨励しております。」
働き方改革について、有給休暇の完全取得や在社時間制限内の働き方に加え、男性従業員の育児休業取得の積極的な奨励を明示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「感染症予防の観点からは、当社最大の拠点である伊賀事業所にPCR検査装置を導入いたしました。かねてより、お客様と接する機会の多い社員は外部機関で定期的にPCR検査を受検しておりましたが、この度事業所内に検査装置を導入したことで、より迅速かつ適切なタイミングでの受検が可能となりました。また、ワクチンの職域接種も順次進めており、８月中にはほぼ全ての社員について２回目の接種が完了する見込みです。」
健康経営・感染症対策を、伊賀事業所へのPCR検査装置導入と職域接種へ具体化し、2021年8月中にほぼ全社員の2回目接種完了を見込んでいる。 - FY2020前進有価証券報告書
「2021年１月には、従業員の心身の健康が当社の持続的発展において重要であるとの認識を「ＤＭＧ森精機 健康経営宣言」として明文化いたしました。管理管掌取締役を委員長とする「健康経営推進委員会」主導のもと、健康増進活動に取り組む従業員への支援と、組織的な健康増進施策を推進してまいります。」
働き方改革の取組みを、健康経営宣言の明文化と健康経営推進委員会による組織的施策へ具体化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、「よく遊び、よく学び、よく働く」をモットーに、全社員がバランスよく、公私、心身ともに健康で充実した時間を送り、キャリアアップできる風土を重視しております。労働時間や有給休暇取得率のモニタリングを実施している他、多様な働き方を励行しており、在宅勤務のためのインフラ整備等遠隔地でも円滑に業務が遂行できる体制を整えております。」
労働時間・有給休暇取得率のモニタリング、多様な働き方、在宅勤務インフラ整備による働き方改革を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「労働時間や有給休暇取得率の定期的なモニタリングを実施している他、感染症予防の観点から在宅勤務を励行しており、テレビ会議システムの活用や社内教育の配信等によって、遠隔地でも円滑に業務が遂行できる体制を整えております。」
労働時間・有給休暇のモニタリング、在宅勤務、テレビ会議、社内教育配信による働き方改革と遠隔業務体制を再確認している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社は、社員の健康を最優先事項として迅速な対策を行っております。在社時間の制限や有給休暇の取得率の徹底的なモニタリングによって、全社員の心身ともに充実した生活を後押ししております。また、感染症予防の観点から、日本国内では全拠点で公共交通機関を利用した出社を禁止して在宅勤務の導入を進め、テレビ会議システムの活用や社内教育の配信等によって遠隔地での円滑な業務遂行を支援しております。」
従来の勤務時間管理・有給休暇取得に加え、感染症予防として国内全拠点で公共交通機関による出社を禁止し、在宅勤務、テレビ会議、社内教育配信を進めている。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「４月より導入されました勤務間インターバル制度については、当社では勤務間インターバルを12時間にすると同時に在社時間を最大12時間として対応いたしました。来期はこれをさらに進め、在社時間の制限を原則10時間として従業員の健康維持、ワークライフバランスの適正化に取り組んでおります。」
従来の在社時間最大12時間から、来期は原則10時間へ制限を厳格化する方針を示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社は、勤務時間の上限を12時間とし、退社から次の勤務開始まで12時間以上あけるインターバル制度を導入した他、初任給の大幅な引き上げ（大卒の初任給が前年の218,400円から250,000円）を行いました。これらの取組は、業務効率と生産性の向上の点で効果が出てきており、引き続き「よく遊び、よく学び、よく働く」をモットーに、あらゆる領域で優秀な人材を確保し、より安心して長く働き続けることができる体制を整えてまいります。」
12時間上限・12時間以上の勤務間インターバル制度を導入済みとし、大卒初任給を218,400円から250,000円へ引き上げた。これらの取組みに効果が出てきていると説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、「よく遊び、よく学び、よく働く」をモットーに掲げ、有給休暇の完全取得や昨年から導入した「在社12時間以内・12時間インターバル制」の徹底等、社員が安心して働き続けられる環境の整備に力を入れております。」
有給休暇の完全取得と、既に導入した在社12時間以内・12時間インターバル制の徹底を通じた働き方改革を再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「12月からは一日の勤務時間を12時間以内とした上で、退勤から次の出勤までを12時間以上空ける「12時間インターバル制」を導入いたしました。」
2019年1月予定としていた勤務間インターバル12時間化に先立ち、2018年12月から制度を導入した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、当社は、社員が安心して働き続けられる環境の整備にも引き続き力を入れており、小学校の長期休暇にあわせた社内学童保育施設を開設した他、８月からは勤務終了後から次の始業までの間に一定の休息時間を設ける勤務間インターバルを導入いたしました。現在の勤務間インターバルは11時間となっておりますが、2019年１月からは12時間に延長する予定です。全社員年間有給休暇20日取得の目標についても、９月末までの進捗率は79％と計画以上の推移となっております。」
社内学童保育施設の開設、勤務間インターバル11時間の導入、2019年1月から12時間への延長計画を示した。全社員の年間有給休暇20日取得目標は、9月末時点で進捗率79％となっている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社は、人材教育に力を入れており、社内の若手技術者を対象にした長期研修を導入しました。また、社員が働き続けやすい環境整備にも引き続き取り組んでおり、総労働時間を年間2,000時間以内に抑え、メリハリをつけた働き方により有給休暇の完全取得を目指すことに加え、４月には社員の子供のためのDMG MORI保育園を開設しました。」
働き方改革について、年間総労働時間2,000時間以内と有給休暇の完全取得を目指す方針を示し、4月には社員向け保育園を開設した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「４月から、伊賀事業所、奈良事業所、名古屋本社、東京グローバルヘッドクォータに「DMG MORI保育園」を開設いたしました。英語やサイエンス、芸術、食育を取り入れた日本で最高水準の教育を社員の子女に提供することを目指します。また、子供のいる社員の看護休暇制度を拡充する等、仕事と子育てを両立しながら安心して働き続けられる環境を整備し、有給休暇の取得や残業の削減と併せて、高い品質を効率よく実現する働き方に向けて全社的な改革をさらに進めてまいります。」
働き方改革について、2018年4月から伊賀・奈良・名古屋・東京の4拠点に保育園を開設し、看護休暇制度の拡充も実施したと記載している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「当社では、「よく遊び、よく学び、よく働く」をモットーに、有給休暇の完全取得継続、年間総労働時間2,000時間以下の達成、2018年４月より開始する社内託児制度の充実、教育システムを拡充してまいります。」
従来の在宅勤務、コアタイム制、残業ゼロ、託児所整備に加え、有給休暇の完全取得継続、年間総労働時間2,000時間以下という測定可能な目標を加えている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社では、在宅勤務の拡充、コアタイム制の導入、残業ゼロに向けた意識改革等の働き方改革を行ってまいりました。これらの取組みを引き続き推進していくとともに、2018年４月からは国内全事業所に社内託児所を常設いたします。よく遊び、よく学び、よく働く、をモットーに、今後も全社を挙げて社員のワークライフバランスの充実を図り、生産性を向上させてまいります。」
在宅勤務、コアタイム制、残業ゼロに向けた意識改革を継続し、2018年4月から国内全事業所に社内託児所を常設する計画を再確認している。 - FY2017-Q2引き上げ有価証券報告書
「当社では、在宅勤務の拡充、コアタイム制の導入、残業ゼロに向けた意識改革等の働き方改革を推進しております。今までの取組みに加えて、2018年４月からは国内全事業所に社内託児所を常設いたします。よく遊び、よく学び、よく働く、をモットーに今後も全社を挙げて社員のワークライフバランスの充実、更なる生産性の向上を図ります。」
従来の在宅勤務、コアタイム制、残業ゼロに向けた意識改革に加え、2018年4月から社内託児所を国内全事業所に常設する計画へと対象範囲を明確化している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、2017年は全社を挙げて働き方改革への取組みを一層強化いたします。よく遊び、よく働き、よく学ぶ、をモットーに、在宅勤務の拡充、コアタイム制の導入、残業ゼロに向けた意識改革で、公私ともにバランスの取れたワークライフバランスを実現し、更なる生産性の向上を図ります。」
2017年の働き方改革強化として、在宅勤務の拡充、コアタイム制、残業ゼロに向けた意識改革を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、2017年は全社を挙げて働き方改革への取組みを一層強化いたします。在宅勤務の拡充、社内託児所の設置、コアタイム制の導入、残業ゼロに向けた意識改革で、公私共にバランスの取れたワークライフバランス作りを進め」
2017年を軸に、在宅勤務、社内託児所、コアタイム制、残業ゼロに向けた意識改革を施策として掲げている。