自然災害による生産設備・情報システムへの影響
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
旭ダイヤモンド工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。30社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに7社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「特別損失 災害による損失 40」
自然災害に関するリスクについて、当年度に災害による損失40百万円を特別損失に計上した。 - 2026-05-15顕在化決算
「災害による損失40百万円」
当連結会計年度に災害による損失を特別損失として計上し、自然災害リスクの発現を示している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「特別損失 災害による損失 45」「災害損失引当金 47」
自然災害に関するリスクについて、当中間連結会計期間に災害による損失45百万円を特別損失に計上し、災害損失引当金47百万円を計上している。災害の具体的内容や生産設備・情報システムへの影響は本文では示されていない。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内外に有する製造拠点において、日々災害防止に努めております。今後、大地震、暴風雨、洪水などが発生し、当社グループの生産設備及び情報システムへの直接的な被害や、社会インフラの損壊による電力供給不足等、もしくは取引先からの材料の供給不足等が発生した場合」
自然災害による設備、情報システム、電力及び材料供給への影響リスクと災害防止の姿勢を再掲している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内外に有する製造拠点において、日々災害防止に努めております。」
自然災害による設備、情報システム、電力及び材料供給への影響と、災害防止の姿勢を再掲している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内外に有する製造拠点において、日々災害防止に努めております。」
自然災害による生産設備、情報システム、電力及び材料供給への影響と、災害防止の姿勢を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内外に有する製造拠点において、日々災害防止に努めております。今後、大地震、暴風雨、洪水などが発生し、当社グループの生産設備及び情報システムへの直接的な被害や、社会インフラの損壊による電力供給不足等、もしくは取引先からの材料の供給不足等が発生した場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による設備、情報システム、電力及び材料供給への影響を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内外に有する製造拠点において、日々災害防止に努めております。今後、大地震、暴風雨、洪水などが発生し、当社グループの生産設備及び情報システムへの直接的な被害や、社会インフラの損壊による電力供給不足等、もしくは取引先からの材料の供給不足等が発生した場合、当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による設備、情報システム、電力、材料供給への影響と災害防止の姿勢を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「大地震、暴風雨、洪水などが発生し、当社グループの生産設備及び情報システムへの直接的な被害や、社会インフラの損壊による電力供給不足等、もしくは取引先からの材料の供給不足等が発生した場合」
国内外の製造拠点における災害防止と、災害発生時の設備・供給網への影響を記載している。