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旭ダイヤモンド工業(6140)・目標再定義

GLOBAL510と中期経営計画2017の達成

FY2016に初出。29回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

29記載
11年にわたる
6うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化後退FY2017 – FY2020再掲FY2021-Q1 – FY2022-Q3再掲FY2024-Q1 – FY2026-H12016: 120162017: 120172018: 120182019: 120192020: 220202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 72026
同じテーマの他社
グローバル高収益体質の構築と事業地位の確保37社が書いているテーマ・逆風0社・追い風37社

旭ダイヤモンド工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より4年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中6社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている37社のうち14社を表示しています。上の文は37社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「当社グループは、2026年5月15日の取締役会において、「中期経営計画2030」を策定しました。」

    従来の中期経営計画2025から、2030年度を最終年度とする「中期経営計画2030」へ計画枠組みを更新した。VISION2030の実現に向け、投資活用と利益体質への改善を2つのテーマ、成長事業加速・収益構造改革・開発力等の強化を3つの重点施策としている。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載され、中期経営計画2025及びVISION2030を含む既存の枠組みが継続している。
  3. FY2025再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2025年度を最終年度とする「中期経営計画2025」を策定し、さらに2030年の目指すべき姿として「VISION2030」を掲げ、あるべき姿として、『世界のモノづくりを支えるグローバルニッチトップメーカーへ』を設定し、グローバルでの持続的な成長と高収益を実現するため、3つの重点テーマのもと、改革を推進しております。」

    中期経営計画2025とVISION2030の枠組みを継続している。重点テーマは電子・半導体業界向け工具への注力、経営基盤強化、リソースの最適化である。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載され、中期経営計画2025及びVISION2030を含む既存の枠組みが継続している。
  5. FY2024再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2025年度を最終年度とする「中期経営計画2025」を策定し、さらに2030年の目指すべき姿として「VISION2030」を掲げ、あるべき姿として、『世界のモノづくりを支えるグローバルニッチトップメーカーへ』を設定し、グローバルでの持続的な成長と高収益を実現するため、3つの重点テーマのもと、改革を推進しております。」

    中期経営計画2025とVISION2030の枠組みを継続し、電子・半導体工具、経営基盤強化、リソース最適化の3重点テーマのもと改革を進めていると再確認している。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載され、中期経営計画2025及びVISION2030を含む既存の枠組みが継続している。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載され、中期経営計画2025及びVISION2030を含む既存の枠組みが継続している。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載され、中期経営計画2025及びVISION2030を含む既存の枠組みが継続している。
  9. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社グループは、2023年5月12日の取締役会において、「中期経営計画2025」を策定しました。」「2025年度を最終年度とする「中期経営計画2025」を策定し、さらに2030年の目指すべき姿として「VISION2030」を掲げ」

    中期経営計画2022から、2025年度を最終年度とする「中期経営計画2025」へ移行した。VISION2030についても、3つの重点テーマのもと改革を推進する枠組みに再整理されている。
  10. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと再確認され、中期経営計画2022及びVISION2030を含む既存の枠組みが継続している。
  11. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載され、中期経営計画2022及びVISION2030を含む既存の枠組みが継続している。
  12. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載され、中期経営計画2022及びVISION2030を含む既存の枠組みが継続している。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「当社グループは、2022年度を最終年度とする「中期経営計画2022」を2020年に策定し、さらに2030年の目指すべき姿として下記の「VISION2030」を掲げ、3つの重点テーマのもと、成長基盤の確立を進めております。」

    中期経営計画2022の最終年度における進捗を、製品開発、生産拠点整備、ドイツ販売子会社、Tyrolit社との提携、基幹システム刷新など具体的な施策とともに報告している。計画目標の達成完了とは記載していない。
  14. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと再確認され、中期経営計画2022及びVISION2030を含む既存の枠組みは継続している。
  15. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと再確認され、中期経営計画2022及びVISION2030を含む既存の枠組みは継続している。
  16. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと再確認され、中期経営計画2022及びVISION2030を含む既存の枠組みは継続している。
  17. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載され、中期経営計画2022及びVISION2030を含む既存の枠組みは継続している。
  18. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載され、中期経営計画2022等の枠組みは継続している。
  19. FY2020再定義有価証券報告書

    「当社グループは、2022年度を最終年度とする「中期経営計画2022」を策定しました。2030年の目指すべき姿として下記の「VISION2030」を設定し、その第一段階としての位置付けで、下記の3つの重点テーマを実行する事により、成長基盤の確立を進めてまいります。」

    FY2019に方針として示していた中期経営計画の再策定が実現し、2022年度を最終年度とする「中期経営計画2022」と2030年の長期ビジョンへ枠組みが改められた。
  20. FY2019再定義有価証券報告書

    「当社グループは、市場環境の変化に対応すべく「中期経営計画」を2020年3月期中に検討・抽出し、新たに「中長期経営戦略」を定め、成長戦略を描いてまいります。」

    後継計画を当面見送る従来方針から、2020年3月期中に中期経営計画を検討・抽出し、中長期経営戦略を定める方針へ整理し直している。
  21. FY2018後退有価証券報告書

    「当社グループは、平成27年度から取り組んできました「中期経営計画2017 -Polish Up Asahi- 」は、一定の成果をあげ、最終年度を終えました。平成30年度を起点とする「新中期経営計画」の策定については、太陽電池市場の急激な環境変化等もあり、当社グループの進むべき方向性を改めて検討する事とし、当面は見送る事としております。」

    中期経営計画2017は一定の成果をあげて終了したとされる一方、後継の新中期経営計画は太陽電池市場の急激な環境変化等を理由に当面見送られている。GLOBAL510等の数値目標の達成状況は本 filing では示されていない。
  22. FY2017後退有価証券報告書

    「中期経営計画の数値目標達成は難しい状況にはありますが、底堅い輸送機器業界、機械業界向けの製品販売に注力し、業績の向上に向けて、全力を尽くしてまいります。※ 当計画最終年度(平成29年度)の数値目標は、連結売上高510億円、連結営業利益80百万円、連結営業利益率 15.7%、自己資本利益率10.0%であります。」

    計画最終年度の数値目標は維持しているが、達成が難しい状況であると明記し、輸送機器・機械業界向け販売への注力を示している。
  23. FY2016初出有価証券報告書

    「創立80周年を迎える2017年度を計画最終年度とする「中期経営計画2017 -Polish Up Asahi- 」を昨年5月に策定し実行中であります。中期経営計画の目標は、「GLOBAL510(グローバルファイブテン)※」を早期に達成しグローバルブランドとしての地位を確保するとともに、企業としての持続的な成長と企業価値の向上を図る事であり」

    GLOBAL510は「世界シェア10%、連結売上高500億円」を目指す長期経営目標と説明されている。
一緒に動いた変遷

「電子・半導体業界の需要減少・価格下落リスク」は、この変遷が動いた27回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

653333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1電子・半導体業界の需要減少・価格下落リスク6回
  3. 2海外事業における政情・規制・為替等のリスク5回
  4. 3顧客業界の景気変動による需要リスク3回
  5. 4VISION2030に向けた成長基盤の確立3回
  6. 5資本効率及び資産効率の向上3回
  7. 6工場再編・海外移管に伴う固定資産減損リスク3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
旭ダイヤモンド工業の次の決算発表は2026-11-06の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-01の株主総会で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
GLOBAL510と中期経営計画2017の達成|旭ダイヤモンド工業(6140)の変遷 | Komori