レアメタル等の原材料価格変動
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-10-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「レアメタルは、産地及び供給者が限定され、市況により価格が急激に変動する可能性があり、当社グループの原材料調達価格もこの変動の影響を受ける可能性があります。」
レアメタルの供給制約・価格変動と、販売価格改定とのタイムラグや未転嫁の可能性を引き続きリスクとして記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「自動車関連産業は回復途上にありますが、上述のロシアによるウクライナ侵攻が拍車をかけた部品不足の影響や原材料、輸送費用等の高騰がブレーキを掛けております。」
部品不足、原材料高騰及び輸送費用高騰が自動車関連産業の回復を制約している状況を再確認している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「自動車関連産業は回復途上にありますが、上述のロシアによるウクライナ侵攻が拍車をかけた部品不足の影響や原材料、輸送費用等の高騰がブレーキを掛けております。」
従来の原材料価格変動リスクに加え、部品不足、輸送費用高騰及びロシアによるウクライナ侵攻の影響が原材料・物流面の制約として記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「また、グローバル・サプライチェーンの混乱や、原材料、輸送費用等の高騰が様々な業界で問題となっており、これらの影響は今後も一定期間継続すると想定されます。」
従来の原材料価格変動リスクに加え、輸送費用の高騰とサプライチェーン混乱が問題として明示され、一定期間の継続が想定されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「原材料の高騰に伴うエネルギー不足など、経済環境は先行き不透明となっております。」
従来のレアメタル価格変動・販売価格転嫁のタイムラグに加え、原材料高騰に伴うエネルギー不足が経営環境上の問題として明示された。 - FY2018対処有価証券報告書
「収益性に関しては原材料の高騰、需給の逼迫状況、固定費等の増加を考慮し、日本国内市場において主力製品の価格調整を行いました。2019年11月期は価格調整による収益性の改善を見込んでおります。」
原材料高騰等の影響が顕在化する一方、日本国内で主力製品の価格調整を実施し、翌期の収益性改善を見込む対応が記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「レアメタルは、産地及び供給者が限定され、市況により価格が急激に変動する可能性があり、当社グループの原材料調達価格もこの変動の影響を受ける可能性があります。原材料価格の高騰に対しては、販売価格に反映する努力を行っておりますが、原材料価格の上昇と販売価格の改定のタイムラグがあること及び必ずしも原材料価格の上昇分のコストを販売価格に転嫁できない場合があり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
レアメタル価格変動リスクに加え、販売価格への転嫁に伴うタイムラグ・未転嫁の可能性を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「レアメタルは、産地及び供給者が限定され、市況により価格が急激に変動する可能性があり、当社グループの原材料調達価格もこの変動の影響を受ける可能性があります。」
超硬合金等に用いるコバルト、バナジュウム、モリブデン、タングステン等について、供給者の限定と価格急変をリスクとしている。