価格競争の激化
FY2017-Q1に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
FUJIがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。88社中40社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに107社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「今まで以上に競合他社との競争が熾烈なものになることが予想され、ＩｏＴ・ＡＩ技術を活用しお客様のニーズに合った魅力的な製品開発とサービス体制・販売網の強化、ソリューション営業の推進が急務だと考えております。」
競争激化と価格決定困難のリスク、およびIoT・AI、製品開発、販売網、ソリューション営業による対応を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今まで以上に競合他社との競争が熾烈なものになることが予想され、ＩｏＴ・ＡＩ技術を活用しお客様のニーズに合った魅力的な製品開発とサービス体制・販売網の強化、ソリューション営業の推進が急務だと考えております。」
競争激化と価格決定困難のリスク、およびIoT・AI、製品開発、販売網、ソリューション営業による対応を引き続き記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「そのほか、コスト削減の追求等にも取り組み、収益性の向上に努めておりますが、顧客が製造する電子機器や自動車等の市場価格の下落に伴う設備調達コスト低減要求や競合他社との価格競争により有利な価格決定を行うことが困難な状況に置かれる場合があります。」
価格競争を引き続き主要リスクとして認識し、製品開発、サービス体制、販売網、ソリューション営業、コスト削減を対応策として記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「価格競争の激化による売価下落等により、営業利益は19,571百万円と、前連結会計年度に比べて3,535百万円（15.3％）減少しました。」
価格競争の激化による売価下落が、全社営業利益の15.3％減少として引き続き実績化している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、価格競争の激化等により、営業利益は18,295百万円となり、前第３四半期連結累計期間と比べて1,424百万円（7.2％）減少しました。」
価格競争の激化がロボットソリューション事業の営業利益を前年同期比7.2％減少させる要因として実績化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「価格競争の激化による売価下落等により、営業利益は11,230百万円と、前第２四半期連結累計期間に比べて304百万円（2.6％）減少し」
価格競争の激化による売価下落が、全社営業利益の前年同期比減少として引き続き実績化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「価格競争の激化による売価下落等により、営業利益は4,841百万円と、前第１四半期連結累計期間に比べて934百万円（16.2％）減少し」
価格競争の激化による売価下落が全社営業利益の減少として実績化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「販売台数は拡大しましたが、価格競争の激化等の影響により、営業利益は23,106百万円と、前連結会計年度に比べて279百万円（1.2％）増加し」
価格競争の激化が全社営業利益の伸びを抑制し、ロボットソリューション事業では営業利益が167百万円（0.7％）減少したと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当グループは、価格競争力の高い製品の開発、サービス体制の強化、ソリューション営業の推進や生産改革によるコスト削減の追求等に取り組み、収益性の向上に努めておりますが、販売価格の下落が当グループの想定を大きく上回りかつ長期にわたった場合は、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争を主要リスクとして明示し、製品開発、サービス、営業、生産改革を対応策として記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「価格競争の激化や円高による売価下落等により営業利益は6,945百万円（前年同四半期比27.1％減）となりました。」
価格競争の激化を円高による売価下落とともに営業利益減少の要因として引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「価格競争の激化や急激な円高の進行による売価下落等により営業利益は4,890百万円（前年同四半期比29.3％減）となりました。」
価格競争の激化を営業利益減少の要因として引き続き記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また、価格競争の激化等により営業利益は3,316百万円（前年同四半期比30.8％減）」
価格競争の激化を営業利益減少の要因として具体的に記載している。