紙媒体からオンラインへの移行と技術革新への対応遅れ
FY2016に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
リクルートホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中13社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「個人ユーザー及び企業クライアントにとって利便性の高い汎用的なAIの普及により、当社グループのサービス(外部事業者の提供するAIツールに依拠したサービスを含む)の利用者が減少する又はサービス自体が代替されるリスク」
技術革新リスクについて、汎用AIの普及によって自社サービスの利用減少や代替が生じる可能性を新たに明示した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「・6G等の新たな通信技術や端末や業界標準技術の多様化及び進化に対応した改良が適時に行えない、又は既存のシステム又は設備等の改良や新たな開発等により多額の費用が発生するリスク・AIや機械学習等の新技術を適用した商品又はサービスに、想定していないバグ、欠陥又は不備があるリスク」
技術革新リスクについて、6G等の通信技術に加え、AI・機械学習の欠陥や新技術への対応競争を具体的に記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「AIや機械学習等の新技術を適用した商品又はサービスに、想定していないバグ、欠陥又は不備があるリスク」
技術革新リスクについて、5Gや業界標準技術に加え、AI・機械学習を適用した商品・サービスのバグや欠陥を明示した。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「5G等の新たな通信技術や端末や業界標準技術の多様化及び進化に対応した改良が適時に行えない、又は既存のシステム又は設備等の改良や新たな開発等により多額の費用が発生するリスク」
紙媒体からオンラインへの移行を中心とした従来の技術リスクが、5G、端末、業界標準技術、インフラ投資、新技術の事業化など、より広い技術革新リスクとして整理されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からオンラインへの移行と技術革新への対応遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「近年のIT技術の急速な発達に伴い、当社グループが事業を展開する市場の多くにおいて、フリーペーパーや雑誌等を中心とした従来の紙媒体のサービスから、インターネットを媒体としたオンラインサービスへの移行が進んでいます。」
紙媒体からオンラインへの移行、参入障壁低下、SNS等による直接マッチングを通じた競争激化リスクを再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からオンラインへの移行と技術革新への対応遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からオンラインへの移行と技術革新への対応遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からオンラインへの移行と技術革新への対応遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からオンラインへの移行と技術革新への対応遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「近年のIT技術の急速な発達に伴い、当社グループが事業を展開する市場の多くにおいて、フリーペーパーや雑誌等を中心とした従来の紙媒体のサービスから、インターネットを媒体としたオンラインサービスへの移行が進んでおります。」
紙媒体からオンラインへの移行、新規参入障壁低下、SNSによる直接マッチングの競争激化リスクを再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「インターネット業界においては、競合他社が使用する技術、業界標準技術並びに技術に対するユーザー及びクライアントのニーズが急速に変化することから、当社グループが、特に販促メディア事業及び人材メディア事業等において競争力を維持するためには、急速な技術革新に適時に対応していく必要があります。」
紙媒体からオンラインへの移行に加え、技術標準やユーザー・クライアント需要の急速な変化に対応できないリスクを引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、今後国内外においてSNS（ソーシャルネットワークサービス）等を利用したオンラインのコミュニケーションが活発化し、クライアントとユーザーを直接マッチングすることが可能となる等、特に人材メディア事業及び人材派遣事業において、競争が更に激しくなる可能性があります。」
オンライン化に加え、SNSによる直接マッチングが競争激化につながる可能性を記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からオンラインへの移行と技術革新への対応遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「近年のIT技術の急速な発達に伴い、当社グループが事業を展開する市場の多くにおいて、フリーペーパーや雑誌等を中心とした従来の紙媒体のサービスから、インターネットを媒体としたオンラインサービスへの移行が進んでおります。」
オンライン化により新規参入障壁が低下し、既存の紙媒体中心事業でも競争激化の可能性を示している。