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リクルートホールディングス(6098)・目標再掲

IFRS第15号・第16号を所定年度から適用する

FY2018-Q1に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q3。

8記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2018-Q3前進FY2019-Q1再掲FY2019-Q3 – FY2019達成FY2020-Q12017: 220172018: 220182019: 320192020: 12020
同じテーマの他社
複数の新会計基準の適用準備115社が書いているテーマ・逆風2社・追い風1社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている115社のうち14社を表示しています。上の文は115社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、第1四半期よりIFRS第16号「リース」(2016年1月公表)(以下、「IFRS第16号」という。)を適用しています。」

    IFRS第16号を2020年3月期第1四半期から適用した状態を継続している。
  2. FY2020-Q1達成有価証券報告書

    「当社グループは、当第1四半期よりIFRS第16号「リース」(2016年1月公表)(以下、「IFRS第16号」という。)を適用しています。」

    2020年3月期からのIFRS第16号適用予定について、当第1四半期から実際に適用した。使用権資産2,420億円、リース負債2,541億円を認識している。
  3. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2020年3月期第1四半期よりIFRS第16号を適用し、会計方針を変更しています。」

    IFRS第15号は当期から適用済みであり、IFRS第16号は2020年3月期第1四半期から適用する予定を再確認している。IFRS第16号適用により資産・負債がそれぞれ約2,300億円増加すると見積もっている。
  4. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「IFRS第16号 リース 2019年1月1日 2020年3月期」

    IFRS第16号を2020年3月期から適用する予定を再掲している。
  5. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「当社グループは、当第1四半期よりIFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」(2014年5月公表)及び「IFRS第15号の明確化」(2016年4月公表)(あわせて以下、「IFRS第15号」という。)を適用しています。」

    2019年3月期からの適用予定としていたIFRS第15号を当第1四半期から適用した。一方、IFRS第16号は2020年3月期適用予定としている。
  6. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「IFRS第15号 顧客との契約から生じる収益 当社グループ適用時期 2019年3月期/IFRS第16号 リース 当社グループ適用時期 2020年3月期」

    IFRS第15号を2019年3月期、第16号を2020年3月期から適用する予定を再掲している。
  7. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「IFRS第15号 顧客との契約から生じる収益 当社グループ適用時期 2019年3月期/IFRS第16号 リース 当社グループ適用時期 2020年3月期」

    IFRS第15号を2019年3月期、第16号を2020年3月期から適用する予定を再掲している。
  8. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「IFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」 当社グループ適用時期 2019年3月期/IFRS第16号「リース」 当社グループ適用時期 2020年3月期」

    未適用の公表済み基準書について、IFRS第15号を2019年3月期、第16号を2020年3月期から適用する時期を示している。
一緒に動いた変遷

「既存事業のEBITDA成長率を毎期設定する」は、この変遷が動いた8回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1既存事業のEBITDA成長率を毎期設定する2回
  3. 2Indeedへの成長投資で事業規模と長期利益を拡大する2回
  4. 3国内既存事業を強化し新規事業・サービスを開発する2回
  5. 4IT活用と予約サービス拡大でクライアント基盤と利便性を強化する2回
  6. 5海外派遣領域の売上高を平成32年までに約1兆円へ拡大する2回
  7. 6長期的な利益成長に向けてM&A等の投資を積極化する2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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