クライアント・ユーザーのニーズ変化への対応遅れ
FY2016に初出。13回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
リクルートホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2022悪化有価証券報告書
「更に、新型コロナウイルス感染症の影響により、今後個人ユーザーの生活様式や企業クライアントの事業運営の方法が変わる可能性や、それに伴い個人ユーザー及び企業クライアントのニーズや嗜好が変化する可能性があります。」
ニーズ変化リスクについて、感染症による生活様式・企業運営方法の変化を追加し、ユーザー・クライアント双方の変化とサービス改良の遅れが収益に与える影響を具体化した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「一部のサービスにおいてはクライアントのニーズに即するために出稿期間を短期に設定することも可能であるため、当社グループのサービスを継続的に使用しない可能性や、他のプラットフォーマーへの乗り換えが容易になる可能性があります。」
ニーズ変化リスクについて、インターネット・SNS、先端デバイス、短期広告出稿、他プラットフォームへの乗り換え容易性を挙げ、ユーザー・クライアント双方の変化を具体化している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
クライアント・ユーザーのニーズ変化への対応遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループがこのようなユーザーのニーズの変化に迅速に対応できない場合や、当社グループのサービスより利便性が高くユーザーのニーズにより合致したサービスが他社により新たに開発された場合には、ユーザーが当社グループのサービスから離れ、市場シェアの縮小や売上収益の減少等により、当社グループの業績に悪影響を与える可能性があります。」
ユーザーのニーズ変化や他社サービスへの対応遅れによるシェア・売上収益減少リスクを再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
クライアント・ユーザーのニーズ変化への対応遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
クライアント・ユーザーのニーズ変化への対応遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
クライアント・ユーザーのニーズ変化への対応遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
クライアント・ユーザーのニーズ変化への対応遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループがこのようなユーザーのニーズの変化に迅速に対応できない場合や、当社グループのサービスより利便性が高くユーザーのニーズにより合致したサービスが他社により新たに開発された場合には、ユーザーが当社グループのサービスから離れ、市場シェアの縮小や売上の減少等により、当社グループの業績に悪影響を与える可能性があります。」
ユーザーのニーズ変化や他社の利便性の高いサービスへの対応遅れによるシェア・売上減少リスクを再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループがこのようなユーザーのニーズの変化に迅速に対応できない場合や、当社グループのサービスより利便性が高くユーザーのニーズにより合致したサービスが他社により新たに開発された場合には、ユーザーが当社グループのサービスから離れ、市場シェアの縮小や売上の減少等により、当社グループの業績に悪影響を与える可能性があります。」
ユーザーのニーズ変化や他社の利便性の高いサービスへの対応遅れによるシェア・売上減少リスクを再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが競争力や市場シェアを維持するためには、ユーザーのニーズの変化に対応する必要があります。当社グループがこのようなユーザーのニーズの変化に迅速に対応できない場合や、当社グループのサービスより利便性が高くユーザーのニーズにより合致したサービスが他社により新たに開発された場合には、ユーザーが当社グループのサービスから離れ、市場シェアの縮小や売上の減少等により、当社グループの業績に悪影響を与える可能性があります。」
従来のクライアント需要に加え、ユーザー需要の変化への対応遅れを明示しているが、既存の需要変化リスクの範囲内である。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
クライアント・ユーザーのニーズ変化への対応遅れのリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが競争力を保つためには、事業環境の変化等に伴うクライアントのニーズの変化に迅速に対応することが重要であり、これに対応できない場合には、当社グループの業績に悪影響を与える可能性があります。」
課金形態を定額課金から成約課金へ変更する例を示し、売上高・収益性低下の可能性も記載。