M&Aを考慮した企業比較のためEBITDAを業績指標とする
FY2016に初出。20回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
リクルートホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- 2026-05-15再定義決算
「なお、 当連結会計年度より、 従来開示していました調整後EBITDAはEBITDA+Sに名称を変更しています。 EBITDA+Sの算出式は従来の調整後EBITDAの算出式と同一です。」
利益指標の名称を調整後EBITDAからEBITDA+Sへ変更した一方、算出式は従来と同一としている。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間期より、従来開示していました調整後EBITDAはEBITDA＋Sに名称を変更しています。EBITDA＋Sの算出式は従来の調整後EBITDAの算出式と同一です。」
従来の調整後EBITDAは算出式を変えずにEBITDA+Sへ名称変更された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「そのための主な経営指標を調整後EBITDAと設定し、調整後EBITDAの達成度を役員の報酬に連動させることにより、株主の皆様との価値共有を促進しています。」
調整後EBITDAを主な経営指標とし、その達成度を役員報酬に連動させる方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「報告セグメントの利益は調整後EBITDA(営業利益＋減価償却費及び償却費(使用権資産の減価償却費を除く)＋株式報酬費用±その他の営業収益・費用)です。」
HRテクノロジー、マッチング&ソリューション、人材派遣の3報告セグメントについて、株式報酬費用を調整項目に含む調整後EBITDAを利益指標とする運用を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「報告セグメントの利益は従来調整後EBITDA（営業利益＋減価償却費及び償却費（使用権資産の減価償却費を除く）±その他の営業収益・費用）でしたが、グローバルで比較可能性の高い事業のキャッシュ・フロー創出力を示すために、当連結会計年度より報告セグメントの利益又は損失の算定方法の変更を行い、調整項目に株式報酬費用を追加しています。」
調整後EBITDAの調整項目に株式報酬費用を追加する変更を当連結会計年度から適用し、前連結会計年度のセグメント情報も新算定方法に組み替えた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「報告セグメントの利益は従来調整後EBITDA(営業利益＋減価償却費及び償却費(使用権資産の減価償却費を除く)±その他の営業収益・費用)でしたが、グローバルで比較可能性の高い事業のキャッシュ・フロー創出力を示すために、当第1四半期より報告セグメントの利益又は損失の算定方法の変更を行い、調整項目に株式報酬費用を追加しています。」
2023年3月期第1四半期から、報告セグメントの利益及び調整後EBITDAの調整項目に株式報酬費用を追加する変更を実施した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「調整後EBITDAに関しては、グローバルで比較可能性の高い事業のキャッシュ・フロー創出力を示すために、調整項目に株式報酬費用を追加します。」
2023年3月期以降、調整後EBITDAの調整項目に株式報酬費用を追加し、調整後EPSでは企業結合に伴う無形資産償却額を調整項目から削除する方針へ変更する。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「報告セグメントの利益は調整後EBITDA(営業利益＋減価償却費及び償却費(使用権資産の減価償却費を除く)±その他の営業収益・費用)です。」
HRテクノロジー、メディア&ソリューション、人材派遣の3報告セグメントについて、利益指標として調整後EBITDAを用いる方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「報告セグメントの利益は調整後EBITDA（営業利益＋減価償却費及び償却費（使用権資産の減価償却費を除く）±その他の営業収益・費用）です。」
3つの報告セグメントの利益指標として調整後EBITDAを用いる方針を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「そのため当社では、これまでの経営指標との比較可能性を考慮して、2020年３月期より経営指標をEBITDAから、IFRS第16号の主な影響を除いた調整後EBITDAへと変更しています。」
IFRS第16号適用後も過年度との比較可能性を維持するため、経営指標および報告セグメント利益を調整後EBITDAへ変更した運用を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、2020年３月期第１四半期よりIFRS第16号「リース」（以下、「IFRS第16号」という。）を適用しており、これに伴い経営指標をEBITDA（注４）からIFRS第16号の主な影響を除いた調整後EBITDAへと変更しています。」
従来のEBITDAから調整後EBITDAへの経営指標変更を、2020年3月期第1四半期から実施した。報告セグメント利益の算定方法も調整後EBITDAへ変更している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「そのため当社では、これまでの経営指標との比較可能性を考慮して、2020年３月期より経営指標をEBITDAから、IFRS第16号の主な影響を除いた調整後EBITDAへと変更しています。」
従来のEBITDAを報告セグメント利益として用いる一方、全社の経営指標はIFRS第16号の影響を除く調整後EBITDAへ変更する方針を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「報告セグメントの利益はEBITDA（営業利益＋減価償却費及び償却費±その他の営業収益・費用）です。」
3つの報告セグメントの利益指標としてEBITDAを用いる方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「報告セグメントの利益はEBITDA（営業利益－その他の営業収益＋その他の営業費用＋減価償却費及び償却費）です。」
3つの報告セグメントの利益指標としてEBITDAを用いる方針を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「報告セグメントの利益はEBITDA（営業利益－その他の営業収益＋その他の営業費用＋減価償却費及び償却費）です。」
3つの報告セグメントの利益指標としてEBITDAを用いる方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、M&A等を活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを業績の指標として採用しております。」
M&Aを活用する経営との整合性を理由にEBITDAを業績指標とする方針を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、M&A等を活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを業績の指標として採用しております。」
M&Aを重視する経営との整合性を理由に、EBITDAを業績指標とする方針を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、M&A等を活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを業績の指標として採用しております。」
M&Aを重視する経営との整合性を理由にEBITDAを業績指標とする方針を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、M&A等を活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを業績の指標として採用しております。」
M&Aを重視する経営との整合性を理由にEBITDAを業績指標とする方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「なお、当社グループでは、M&A等を活用した事業基盤の強化や拡大を積極的に目指していくなかで、各国の会計基準の差異にとらわれることなく企業比較が可能なEBITDAを業績の指標として採用しております。」
M&Aを活用する経営方針との整合性を理由に、EBITDAを業績指標として採用している。