教育改革を背景とする子ども向け英語学習ニーズの高まり
FY2017-Q3に初出。15回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、子ども・子育て支援事業を展開するK12領域においても、2020年に施行された小学３年生からの英語教育導入や、外国語のコミュニケーション能力を表す指標・国際標準規格のCEFRをもとに検討・策定された、2021年の学習指導要領改訂による英会話力向上に注力するカリキュラム導入など、実際に「英語が話せるようになる」学習が重視されるようになってきております。」
小学校英語教育の導入、学習指導要領改訂、英会話力向上重視のカリキュラムをK12事業の需要背景として再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「特に、当社グループが積極的に事業拡大を進めているK12（未就学児から高校卒業までの教育期間）領域への事業拡大に注力してまいります。」
教育改革を背景とした教育機関向け需要の説明が、未就学児から高校卒業までのK12領域への事業拡大方針と結び付いている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「特に、当社グループが積極的に事業拡大を進めているK12（幼稚園の年長から始まり、高等学校を卒業するまでの13年間の教育期間）領域における英語教育のトレンドとして、幼稚園や保育園、学童保育においても英語教育のニーズが高まっており、」
従来の学校英語教育改革に加え、幼稚園・保育園・学童保育における英語教育ニーズの高まりを記載し、対象市場を幼児期まで広げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「学習指導要領の改訂により、学校教育において英語の４技能（聞く・話す・読む・書く）が重視される方針となり、今後ますます教育機関ユーザーのニーズが増えていくものと期待されます。」
学校英語教育改革と英語4技能重視を、教育機関向け需要の背景として再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「中長期的には、日本企業の海外展開や外国人労働者の受け入れ、訪日外国人数の増加等によるグローバル化の進展や、学校における英語教育改革等が進み、グローバル言語としての英語の重要性及び学習ニーズが高まっております。」
グローバル化と学校英語教育改革を背景に、英語の重要性と学習ニーズが高まっているとの外部環境認識を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「中長期的には、日本企業の海外展開や外国人労働者の受け入れ、訪日外国人数の増加等によるグローバル化の進展や、学校における英語教育改革等が進み、グローバル言語としての英語の重要性及び学習ニーズが高まっております。」
グローバル化や学校英語教育改革を背景に、英語の重要性と学習ニーズが高まっているとの外部環境認識を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが事業を展開する英語関連市場においては、日本企業の海外展開や外国人労働者の受け入れ、訪日外国人数の増加等によるグローバル化の進展や、学校における英語教育改革等が進み、グローバル言語としての英語の重要性及び学習ニーズが高まっております。」
グローバル化と学校英語教育改革を背景に、英語の重要性・学習ニーズが高まっているとの市場認識を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが事業を展開する英語関連市場においては、日本企業の海外展開や外国人労働者の受け入れ、訪日外国人数の増加等によるグローバル化の進展や、学校における英語教育改革等が進み、グローバル言語としての英語の重要性及び学習ニーズが高まっております。」
学校における英語教育改革が進展し、英語の重要性と学習ニーズが高まっているとの外部環境認識を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、教育機関においては英語教育改革を行っており、小学校での英語教育や、大学入試での英語４技能を測定する資格・検定試験の活用が始まっております。」
小学校英語教育および大学入試での英語４技能測定試験の活用開始を、学習ニーズの背景として再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、教育機関においては英語教育改革を行っており、小学校での英語教育や、大学入試での英語４技能を測定する資格・検定試験の活用が始まっております。」
小学校英語教育および大学入試での英語４技能測定試験の活用開始を、学習ニーズの背景として再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、教育機関においては英語教育改革を行っており、小学校での英語教育や、大学入試での英語４技能を測定する資格・検定試験の活用が始まっております。」
小学校英語教育および大学入試での英語４技能測定試験の活用開始を、英会話学習ニーズの背景として再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「大学入試においても英語４技能を測定する資格・検定試験の活用が始まっております。」
教育改革と英語4技能評価の導入を、子ども・教育機関向け需要の背景として再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、文部科学省においては英語教育見直しの議論を継続して行っており、大学入試においても英語４技能を測定する資格・検定試験の活用が始まっております。」
英語教育見直しと大学入試での英語4技能測定試験の活用開始という外部環境を再確認している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、文部科学省においては英語教育見直しの議論を継続して行っており、大学入試においても英語４技能を測定する資格・検定試験の活用が始まっております。」
英語４技能を測定する資格・検定試験の大学入試での活用開始という教育改革の具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「平成28年８月に文部科学省より公表された小中高校の学習指導要領改訂案においては、平成30年より小学校3年生で「聞く、話す」中心の外国語活動をスタートし、小学校5年生で英語を教科化することが決定したため、早期英語教育への関心はますます高まりを見せております。さらに中学・高校の英語教育改革により、平成32年から始まる大学入試へ英語４技能「聞く、話す、読む、書く」が導入されることにより、子ども向け英会話のニーズが急速に高まっております。」
子ども向け英会話市場への参入・買収の主な背景として、学校英語教育と大学入試改革による需要拡大を説明している。