積極的な人材獲得と組織活性化
FY2017に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-09-18。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「初出」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社では人事制度改訂や各種研修への取組などにより、2022年６月期には12％以上であった離職率を大幅に引き下げてまいりました（2026年６月期3.2％）。」
人事制度改訂・研修等を通じ、離職率が2022年6月期の12％以上から2026年6月期3.2％へ低下した実績を示した。人的資本指標として、今後は2026年6月期比1ポイント低下を目標としている。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「人材情報基盤の整備 ・従業員の専門能力やスキル、エンゲージメント等の定期モニタリング 年２回定期モニタリングを実施します。 専門能力向上のための能力開発・登用 ・リテンション向上施策 ・専門能力向上のための研修強化 ・事業戦略遂行のための多様性のある専門人材の登用促進」
人的資本施策を人材情報基盤、専門能力開発・登用、自律・自走成長する組織文化の3テーマに整理し、年2回のモニタリング、離職率削減、研修強化などの指標・目標を明示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的には、人事評価における期待する能力要件を再定義し、その評価基準を明確にするとともに、能力向上のための研修時間を大幅に増加いたしました。また仕事のしやすい環境整備のために、ハラスメント研修やグループ討議などを実施して、従業員同士の理解を深めています。」
人材情報基盤、専門能力開発・登用、自律・自走成長する組織文化を人的資本の取組テーマとして整理し、研修、評価基準、エンゲージメント改善等を具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また2021年６月期より人事制度を改訂し、業績連動賞与を導入することで会社の利益と個々の役職員の利益の連動性を持たせ、利益配分が公正に行われる体系としております。」
2021年6月期から人事制度を改訂し、業績連動賞与を導入した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「前連結会計年度においては、従業員賞与を流動負債の「未払金」に含めて計上しておりましたが、2021年１月１日付で新人事制度を導入したことに伴い、当第３四半期連結会計期間末は支給額が確定していないため、流動負債の「賞与引当金」として計上しております。」
2021年1月1日付で新人事制度を導入したことが記載され、人事制度の具体的な変更が開示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「次世代リーダーの育成や報酬体系などの人事制度見直しの他、社内外のコミュニケーション促進等を図ることにより、組織力の強化に取り組んでまいります。」
人材育成、人事制度、コミュニケーションを通じた組織力強化を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「積極的な採用活動による人材獲得や報酬体系などの制度見直しの他、社内外のコミュニケーション促進等を図ることにより、組織の活性化に取り組んでまいります。」
事業モデルの転換期への対応として、採用、報酬制度、コミュニケーション促進を組織活性化の手段としている。