人材確保・育成・流失リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。103社中27社が悪化側に。
- FY2025対処有価証券報告書
「昨年度の実績は、当社においてコンサルタント数23.5％の増加、レコフにおいてコンサルタント数±0.0％（増減なし）となりました。」
人材流出・採用未達リスクを掲げる中、当社は23.5％増、レコフは前年度の減少から増減なしとなり、レコフの人員減少リスクは一部緩和された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「昨年度の実績は、当社においてコンサルタント数23.4％の増加、レコフにおいてコンサルタント数28.9％の減少となりました。」
人材獲得競争や教育遅延をリスクとして掲げる中、レコフのコンサルタント数が28.9％減少した実績を開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、Ｍ＆Ａアドバイザーである役職員の人員数及びそのサービス品質に依存しており、競合の増加等の要因が優秀な人材の獲得競争を引き起こす可能性がありますが、現時点では採用の成果に影響は出ておりません。」
人材獲得競争、人材流失、採用・教育未達による業績影響リスクを継続して開示する一方、現時点で採用成果への影響はないとしている。 - FY2021対処有価証券報告書
「競合の増加等の要因が優秀な人材の獲得競争を引き起こす可能性がありますが、現時点では採用の成果に影響は出ておりません。」
優秀な人材の獲得競争をリスクとして引き続き認識する一方、現時点では採用の成果への影響は出ていないと説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、Ｍ＆Ａアドバイザーである役職員の人員数及びそのサービス品質に依存しており、積極的な採用活動により人材の確保、または入社後の教育強化を重点的に取組んでおりますが、小規模組織であることから役職員の人材流失などによる業績の影響を受け易い体制となっております。」
採用・教育を進める一方、アドバイザーの人数・品質への依存と、人材流失による業績影響リスクを継続して示している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループは、コアメンバーの想定外の大量退職や教育の遅れなどの属人的な要因が、安定的な業績確保の大きな障害となる可能性があると認識しております。」
従来の採用未達・人材流失リスクに加え、コアメンバーの想定外の大量退職や教育遅延を安定業績の障害として具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、人材確保が計画通りに進まなかった場合や、計画外の過度な人材の流失があった場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
採用・教育やブランド力強化を進める一方、人材確保未達・過度な流失による業績影響リスクを継続開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、人材確保が計画通りに進まなかった場合や、計画外の過度な人材の流失があった場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
積極採用・教育を進める一方、人材確保未達や過度な流失による業績影響リスクを引き続き認識している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、人材確保が計画通りに進まなかった場合や、計画外の過度な人材の流失があった場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
アドバイザーの人数とサービス品質への依存を背景に、採用未達や過度な人材流出をリスクとしている。