景気変動・広告媒体間競争による広告需要リスク
FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。
Gunosyがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2025対処有価証券報告書
「市場全体が拡大傾向にある一方で、当社の取扱商品でもある予約型広告におけるディスプレイ広告については昨年に続き今期も前年比99.3％と減少いたしました。」
ディスプレイ広告市場は前年比99.3％と減少したが、前年度に示された82.8％より減少幅は小さくなった。広告需要リスクは継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「一方で、当社の取扱商品でもある予約型広告におけるディスプレイ広告については前年比82.8％と厳しい推移となりました（株式会社電通調べ）。」
予約型ディスプレイ広告市場が前年比82.8％となり、広告需要環境の弱さが具体的に示された。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、ユーザーあたり収益性については、足元での広告市況全体の弱含みの影響もあり、前年同期比で93％での着地となりました。これらの状況をふまえ第２四半期以降において、収益性については広告市況の弱含み等により想定よりも不確実性が高まっていると判断し」
広告市況全体の弱含みにより、ユーザーあたり収益性が前年同期比93％となり、収益性の不確実性が高まったと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「広告市場は企業の景気動向に敏感であるため、今後急激な景気の変化等によって広告の需要及びインターネット広告の需要に影響が及ぶ可能性があります。また、インターネット広告は今後も他の広告媒体との競争状態が継続していくと考えられる」
景気変動及び広告媒体間競争による広告需要リスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2020年の広告費は前年比88.8％の６兆1,594億円と、新型コロナウイルス感染症の影響による日本経済の減速の余波を受けました」
新型コロナウイルス感染症による経済減速と広告市場への影響を、広告費の減少として引き続き記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2020年の広告費は前年比88.8％の６兆1,594億円と、新型コロナウイルス感染症の影響による日本経済の減速の余波を受けました」
新型コロナウイルス感染症による日本経済の減速が広告市場に及ぼした影響を、広告費の減少として引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う一部顧客の広告自粛及び広告予算縮小の発生等に伴う景況悪化は継続しており、2020年１月～６月では企業の６割超がインターネット広告予算を減少させております（株式会社サイバー・コミュニケーションズ調べ）。」
広告自粛・広告予算縮小による景況悪化が継続していると記載され、企業の6割超がインターネット広告予算を減少させたとの数値を示した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う一部顧客の広告自粛及び広告予算縮小の発生等に伴う景況悪化は継続しており、2020年１月～６月では企業の６割超がインターネット広告予算を減少させております（株式会社サイバー・コミュニケーションズ調べ）。」
広告自粛・広告予算縮小による景況悪化が継続し、2020年1月から6月には企業の6割超がインターネット広告予算を減少させたと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う一部顧客の広告自粛及び広告予算縮小が発生した影響を受け、当社グループにおいてもメディア事業の収益性の低下が見られました。」
景気・広告需要リスクが、新型コロナウイルス感染症に伴う広告自粛・予算縮小と収益性低下として実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「広告市場は企業の景気動向に敏感であるため、今後急激な景気の変化等によって広告の需要及びインターネット広告の需要に影響が及ぶ可能性があります。また、インターネット広告は今後も他の広告媒体との競争状態が継続していくと考えられる」
景気変動及び広告媒体間競争による広告需要リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、広告市場は企業の景気動向に敏感であるため、今後急激な景気の変化等によって広告の需要及びインターネット広告の需要に影響が及ぶ可能性があります。」
景気変動及び広告媒体間競争による広告需要リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「広告市場は企業の景気動向に敏感であるため、今後急激な景気の変化等によって広告の需要及びインターネット広告の需要に影響が及ぶ可能性があります。」
景気変動と他広告媒体との競争が広告需要に影響する可能性を挙げている。