売上高成長率・売上高営業利益率・従業員一人あたり売上高の重視
FY2017に初出。13回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2026-H1。直近の記載は2026-10-14。
Gunosyがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より3年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「「グノシー」を始めとする当社が運営するニュースキュレーションメディアについては、ニュース等のコンテンツに対するユーザーの反応が想定を下回ったことなどから、ユーザー数は計画未達となりました。」
ユーザー数が計画未達となり、ユーザー規模を重視する経営指標の進捗が悪化した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「一方で、「グノシー」を始めとする当社が運営するニュースキュレーションメディアについては、ユーザーの興味関心を惹きつける話題性の高いニュースが少なかった影響によりDAUは想定を下回る推移となりました。」
主要指標として重視してきたユーザー規模について、ニュースキュレーションメディアのDAUが想定を下回った。 - FY2024ユーザー数維持・収益性低下有価証券報告書
「ユーザー継続率が安定推移していることから、ユーザー数は前四半期比100%と前四半期水準を維持しております。また、改善を進めていたユーザーあたり収益性については、第2四半期に広告ロジックの変更や営業活動の強化など各種施策に取り組んだことにより、予約型広告におけるディスプレイ広告の市況環境が厳しい中でも一定の収益性を維持し、前四半期比で95%となりました。」
ユーザー数は前四半期比100%で維持された一方、ユーザーあたり収益性は前四半期比95%となった。 - FY2024-Q2ユーザー数減少と収益性改善有価証券報告書
「その結果、ユーザー数は前四半期比で95%となったものの、前年同期比では101%の推移となりました。また、改善を進めていたユーザーあたり収益性については、第1四半期は厳しい状況でありましたが、広告ロジックの変更や営業活動の強化など各種施策に取り組んだ結果、前四半期比で103%となりました。」
ユーザー数は前四半期比95%、前年同期比101%となる一方、ユーザーあたり収益性は前四半期比103%となり、ユーザー規模と収益性の動きが分かれた。 - FY2024-Q1ユーザー増加と収益性の分化有価証券報告書
「広告宣伝投資により、新規ユーザーは想定通り増加したほか、前連結会計年度から取り組みを続けていた、ユーザーの継続率改善施策が着実に成果を上げていることから、前年同期比で106%のユーザー増を実現することができました。一方で、ユーザーあたり収益性については、足元での広告市況全体の弱含みの影響もあり、前年同期比で93%での着地となりました。」
ユーザー数は前年同期比106%となった一方、ユーザーあたり収益性は93%となり、ユーザー規模と収益性の動きが分かれた。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、アクティブユーザー数と継続率の拡大による全社売上高の拡大を経営上の重要な指標と位置づけ、企業価値のさらなる増大を目指してまいります。また、営業上の指標として、各サービスにおけるMAU(注)、1ユーザーあたりの収益性等を重視しております。」
従来のアクティブユーザー数・総滞在時間等を重視する説明から、継続率と1ユーザーあたり収益性を組み込んだ指標体系へ整理している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「アクティブユーザー数と総滞在時間の拡大による全社売上高の拡大を経営上の重要な指標と位置づけ、企業価値のさらなる増大を目指してまいります。また、営業上の指標として、各サービスにおけるMAU、1ユーザーあたりの収益性等を重視しております。」
アクティブユーザー数、総滞在時間、MAU、1ユーザーあたり収益性を重視する指標体系を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、アクティブユーザー数と総滞在時間の拡大による全社売上高の拡大を経営上の重要な指標と位置づけ、企業価値のさらなる増大を目指してまいります。また、営業上の指標として、各サービスにおけるMAU(注)等を重視しております。」
従来の売上高成長率・売上高営業利益率・従業員一人あたり売上高の重視から、アクティブユーザー数、総滞在時間、MAUを重視する指標体系へ表現が変化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、売上高成長率を重要な経営指標として定めるとともに、売上高の成長に伴い、売上高営業利益率を向上させることを重視して経営を行っております。また、これらを支える指標として、従業員一人あたりの売上高も重視しております。」
売上高成長率、売上高営業利益率、従業員一人あたり売上高を、目標とする経営指標として初めて明示した。具体的な数値目標や期限は示していない。