ストック・オプションによる株式価値希薄化リスク
FY2016に初出。35回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は181,900株であり、発行済株式総数24,237,774株の0.8％に相当しております。」
潜在株式数・希薄化割合が前年度の153,500株・0.6％から181,900株・0.8％へ増加した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「第17回新株予約権 新株予約権の数（個）52,600 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） 普通株式 52,600」
当中間連結会計期間に第17回新株予約権を発行し、普通株式52,600株を目的とする潜在的な希薄化要因を追加した。行使期間は2027年6月20日から2035年6月19日までである。 - FY2025対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は153,500株であり、発行済株式総数24,237,774株の0.6％に相当しております。」
潜在株式数・希薄化割合は前年度の199,900株・0.8％から153,500株・0.6％へ低下した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。第16回新株予約権」
第16回新株予約権を当社従業員8名及び子会社従業員10名に付与し、普通株式21,300株を目的とする潜在的な希薄化要因が追加された。行使期間は2026年6月21日から2034年6月20日までである。 - FY2024対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は199,900株であり、発行済株式総数24,237,774株の0.8％に相当しております。」
潜在株式数・希薄化割合は前年度の208,200株・0.9％から199,900株・0.8％へ低下した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「第14回新株予約権 34,800個（普通株式 34,800株） 第15回新株予約権 24,000個（普通株式 24,000株）」
潜在株式調整後1株当たり利益の算定に含めなかった第14回・第15回新株予約権の概要を開示している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「第15回新株予約権」
当第1四半期会計期間に第15回新株予約権を発行し、普通株式25,800株を目的とする潜在的な希薄化要因を追加した。行使期間は2025年6月17日から2033年6月16日までである。 - FY2023対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は208,200株であり、発行済株式総数24,237,774株の0.9％に相当しております。」
潜在株式数・希薄化割合が前年度の282,500株・1.2％から208,200株・0.9％へ低下した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の数（株） ※ 36,400（注）１」
第14回新株予約権が発行され、普通株式36,400株を目的とする潜在的な希薄化要因が追加された。 - FY2022対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は282,500株であり、発行済株式総数24,237,774株の1.2％に相当しております。」
潜在株式数・希薄化割合は前年度の512,800株・2.1％から282,500株・1.2％へ低下した。一方、第13回新株予約権23,000株の発行も記載されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「第12回新株予約権 新株予約権の目的となる株式の数（株） ※ 17,000（注）１」
当第2四半期会計期間に従業員3名を対象とする第12回新株予約権を発行し、17,000株の潜在的な希薄化要因を追加した。行使期間は2023年9月16日から2031年9月15日までとされている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年６月１日～2021年８月31日（注）190,000 24,137,774 4 4,099 4 4,098 （注）新株予約権の権利行使による増加であります。」
第1四半期に新株予約権の権利行使により190,000株が発行され、発行済株式総数が24,137,774株となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は512,800株であり、発行済株式総数23,947,774株の2.1％に相当しております。」
潜在株式数・希薄化割合は、前年度の674,400株・2.8％から512,800株・2.1％へ低下した。一方、第11回新株予約権148,800株の発行も記載されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。第10回新株予約権 新株予約権の目的となる株式の数（株）19,500」
従業員15名を対象とする第10回新株予約権が発行され、19,500株を目的とする潜在的な希薄化要因が追加された。また、同四半期には権利行使により25,000株が発行された。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年６月１日から2020年８月31日までの間に、新株予約権の権利行使により、発行済株式総数が45,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ10百万円増加しております。」
新株予約権の権利行使により45,000株が発行され、潜在的な希薄化要因の株式発行が実際に発生した。 - FY2020対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は674,400株であり、発行済株式総数23,877,774株の2.8％に相当しております。」
潜在株式数は674,400株、希薄化割合は2.8％となり、前年度の742,300株・3.1％から低下した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年12月１日から2020年２月29日までの間に、新株予約権の権利行使により、発行済株式総数が34,800株、資本金及び資本準備金がそれぞれ９百万円増加しております。」
新株予約権の権利行使により34,800株が発行され、希薄化要因の株式発行が実際に発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年９月１日から2019年11月30日までの間に、新株予約権の権利行使により、発行済株式総数が16,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ３百万円増加しております。」
新株予約権の権利行使により16,000株の発行が実際に発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
第1四半期中に新株予約権の権利行使により発行済株式総数が1,800株増加し、希薄化要因の株式発行が実際に発生した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」
第9回新株予約権として、従業員14名を対象に18,900株を目的とする新株予約権を発行し、潜在的な希薄化エクスポージャーが追加された。 - FY2019対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は742,300株であり、発行済株式総数23,799,774株の3.1％に相当しております。」
潜在株式数742,300株、希薄化割合3.1％となり、前年度の2,007,300株・8.9％から低下した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2018年12月１日～2019年２月28日 162,574 23,799,774 35 4,046 35 4,046 （注）新株予約権の権利行使による増加であります。」
第3四半期連結会計期間に新株予約権の権利行使により162,574株が発行され、希薄化要因の株式発行が実際に発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
2018年9月から11月までに新株予約権の権利行使により発行済株式総数が28,200株増加し、希薄化要因の株式発行が実際に発生した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
第１四半期中に新株予約権の権利行使により発行済株式総数が232,400株増加し、希薄化要因の株式発行が実際に発生した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。新株予約権の目的となる株式の数（株）85,000」
第８回新株予約権として、普通株式85,000株を目的とする新株予約権を発行し、潜在的な希薄化エクスポージャーが追加された。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
第３四半期会計期間に新株予約権の権利行使により発行済株式総数が24,400株増加し、希薄化要因の株式発行が実際に発生した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「582,000」
新株予約権の権利行使により、当第２四半期連結累計期間に発行済株式総数が582,000株増加し、潜在的な希薄化要因の株式発行が実際に進んだ。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「402,400」
新株予約権の権利行使により、第１四半期中に発行済株式総数が402,400株増加し、潜在的な希薄化要因の株式発行が実際に進んだ。 - FY2017対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は2,007,300株であり、発行済株式総数22,490,200株の8.9％に相当しております。」
新株予約権の行使による株式発行は進んだ一方、期末の潜在株式数は2,007,300株、希薄化割合は8.9％となり、FY2016の2,418,000株・11.0％から低下した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
第３四半期会計期間に発行済株式総数が38,700株増加し、新株予約権の権利行使による株式発行が実際に発生した。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。新株予約権の目的となる株式の数 160,000（注）１」
第７回新株予約権として160,000株を目的とする新株予約権を発行し、潜在的な希薄化エクスポージャーが追加された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は2,418,000株であり、発行済株式総数21,973,000株の11.0％に相当しております。」
潜在株式数2,418,000株、発行済株式総数に対する割合11.0％を開示している。