中期経営計画「変革と持続的成長 SANKI2022」
FY2019に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、2025年7月15日付で公表した「中期経営計画2026-2028[人の三機]~『ビジョン2030』実現に向けた成長加速~」においては、2030年の目指す姿として「安心・快適な空間のインフラを技術・データ・ITでプロデュース(クリエイト)する会社」を掲げ、2026年5月期からの3年間を成長加速期と位置付けました。2030年へ向けて、人的資本への積極的な投資を継続し、人財価値の最大化と事業拡大の両立を図るべく邁進してまいります。」
2026年5月期からの3年間を成長加速期とする新中期経営計画及び、2030年の目指す姿を継続して示している。人的資本投資を成長の手段として明示している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2025年7月15日に「中期経営計画2026-2028[人の三機]~『ビジョン2030』実現に向けた成長加速~」を公表いたしました。ここに記載のとおり、本中期の3カ年を「成長加速期」と位置し、人的資本への積極的な投資を通じて、人財価値の最大化と事業拡大の両立を図ります。」
「SANKI NEXT STAGE 2025」の収益基盤強化期から、「中期経営計画2026-2028[人の三機]」の成長加速期へ中期計画を切り替え、人的資本投資を成長の中心に据えている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当期は中期経営計画の最終年度であり、サービス拡充とさらなる領域拡大に一層力をいれて取り組み、目指す姿へ邁進してまいります。」
2023年5月期から2025年5月期までの中期経営計画が最終年度に入り、サービス拡充及び領域拡大を一層進める段階に到達したと説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「収益基盤強化期の2期目にあたる当期は、サービス拡充とさらなる領域拡大に一層力をいれて取り組み、目指す姿へ邁進してまいります。」
2023年5月期から2025年5月期までの収益基盤強化期の2期目として、サービス拡充と領域拡大を進める方針を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「収益基盤強化期の2期目にあたる当期は、サービス拡充とさらなる領域拡大に一層力をいれて取り組み、目指す姿へ邁進してまいります。」
2023年5月期から2025年5月期までの収益基盤強化期の2期目として、サービス拡充及び領域拡大を進める方針を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「収益基盤強化期の2期目にあたる当期は、サービス拡充とさらなる領域拡大に一層力をいれて取り組み、目指す姿へ邁進してまいります。」
2023年5月期から2025年5月期までの収益基盤強化期が2期目に入り、サービス拡充及び領域拡大を一層進める段階にあると説明している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2022年7月11日に新中期経営計画「SANKI NEXT STAGE 2025 ~もっと快適、ずっと安心~」を公表いたしました。ここに記載の通り、当社グループは2030年に売上高500億円、営業利益率10%、ROE28.2%を目指すため、2023年5月期~2025年5月期を収益基盤強化期として、下記重点施策に取り組んでまいります。」
新中期経営計画について、2023年5月期から2025年5月期を収益基盤強化期とし、2030年の売上高500億円、営業利益率10%、ROE28.2%という長期目標を明示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、2022年7月11日付で公表した新中期経営計画(2023年5月期~2025年5月期)において、2030年の目指す姿として「安心・快適な空間のインフラを技術・データ・ITでプロデュース(クリエイト)する会社」を掲げた上で、2023年5月期からの3年間を収益基盤強化期と位置付けております。」
2023年5月期から2025年5月期までの新中期経営計画と、2030年の目指す姿を継続して示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、2022年7月11日付で公表した新中期経営計画(2023年5月期~2025年5月期)において、2030年の目指す姿として「安心・快適な空間のインフラを技術・データ・ITでプロデュース(クリエイト)する会社」を掲げた上で、2023年5月期からの3年間を収益基盤強化期と位置付けております。」
2023年5月期から2025年5月期までの新中期経営計画を継続し、当初3年間を収益基盤強化期と位置付けている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「また、2022年7月11日付で公表した新中期経営計画(2023年5月期~2025年5月期)において、2030年の目指す姿として「安心・快適な空間のインフラを技術・データ・ITでプロデュース(クリエイト)する会社」を掲げた上で、2023年5月期からの3年間を収益基盤強化期と位置付けております。」
従来の「変革と持続的成長 SANKI2022」から、2023年5月期から2025年5月期までの新中期経営計画へ移行し、当初3年間を収益基盤強化期と位置付けている。 - FY2020後退有価証券報告書
「この状況下において、「持続的な成長と変革」のための中期経営計画は引き続き推進してまいりますが、2019年7月12日の公表値につきましては見直しを行い、今後予測される新型コロナウイルスの再感染拡大などによる当社グループへの影響も含め、市場環境の見通しが一定程度判断できる状況となりましたら、改めて公表いたします。」
中期経営計画の取り組みは継続する一方、従来の数値目標は新型コロナウイルスの影響を踏まえて見直し、再公表時期を市場環境の判断後とした。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、2019年7月12日に発表いたしました通期の業績予想の修正はございません。」
中期経営計画公表後に設定した通期業績予想について、当四半期時点で修正がないことを示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、2019年7月12日に発表いたしました第2四半期(累計)及び通期の業績予想の修正はございません。」
中期経営計画公表後に設定した第2四半期累計および通期の業績予想について、当四半期時点で修正がないことを示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、2020年5月期を初年度とする新中期年経営計画「変革と持続的成長 SANKI2022」を2019年7月12日に公表いたしました。」
2020年5月期から2022年5月期までの中期計画を初めて独立したテーマとして開示した。売上高12,100,000千円から15,000,000千円、営業利益600,000千円から950,000千円、売上高営業利益率5.0%から6.3%、ROE13.7%から17.6%を目標とし、営業基盤強化から内製化拡大・設備工事対応力強化・トータルメンテナンス品質向上へ進む二段階の計画である。