収益認識に関する会計基準の将来適用
FY2018に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1出版ビジネス収益をマーケティングサービスに統合表示有価証券報告書
「なお、前中間連結会計期間の顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、変更後の区分に基づいて作成したものを記載しております。」
出版事業の一部終了に伴い、出版ビジネスの収益は重要性が低下したとして、収益分解情報上はマーケティングサービスに含めて表示する方法へ変更した。 - FY2023-Q3収益表示区分をマーケティングサービスとソリューションサービスに分解有価証券報告書
「前連結会計年度より、従来の「その他」を「マーケティングサービス」と「ソリューションサービス」に分解して表示区分しております。なお、前第３四半期連結累計期間の顧客との契約から生じる収益を分解した情報については、変更後の表示区分により作成したものを記載しております。」
収益認識会計基準の適用後の収益分解表示について、従来の「その他」をマーケティングサービスとソリューションサービスに分解する表示区分変更を開示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は268,957千円減少、売上原価は214,844千円減少、販売費及び一般管理費は54,461千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益に与える影響額は軽微であります。」
収益認識会計基準の適用後、累計期間で売上高等の表示額が変動した影響を268,957千円の減少として具体化した一方、利益への影響は軽微と開示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財またはサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財またはサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしました。この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は175,470千円減少、売上原価は139,542千円減少、販売費及び一般管理費は35,927千円減少しております。営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益並びに利益剰余金の当期首残高に与える影響はありません。」
2022年６月期首から適用予定としていた収益認識会計基準を実際に適用し、売上高等の表示額が変動した一方、営業利益等への影響はないと開示した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財またはサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財またはサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしました。」
2022年６月期首から適用予定としていた収益認識会計基準を実際に適用した。適用により当第１四半期の売上高は92,688千円減少したが、営業利益等への影響はないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年６月期の期首より適用予定であります。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等について、2022年6月期首からの適用予定と影響額を算定中とする開示を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2022年６月期の期首より適用予定であります。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識に関する会計基準を2022年6月期首から適用予定とし、影響額を評価中とする開示を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2022年６月期の期首より適用予定であります。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識に関する会計基準を2022年6月期首から適用する予定とし、影響額を評価中とする開示を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成34年６月期の期首より適用予定であります。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等について、平成34年6月期首からの適用予定とし、財務諸表への影響額を評価中と開示している。