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イード(6038)・事実対処

SODA株式会社の持分法適用と投資損失

FY2020に初出。12回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2024-Q1。

12記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2020 – FY2021-Q3悪化FY2022-Q1 – FY2022-Q3対処FY2023-Q1 – FY2024-Q12020: 220202021: 420212022: 320222023: 32023
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持分法による投資損失の計上87社が書いているテーマ・逆風87社・追い風0社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。68社中19社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに31社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている87社のうち14社を表示しています。上の文は87社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 -」

    前年同期に計上された持分法による投資損失2,471千円は、当第1四半期には計上されていない。
  2. FY2023対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失の計上額が17,905千円減少した」

    持分法による投資損失は前年同期の20,376千円から2,471千円へ減少し、投資損失の拡大傾向が緩和された。
  3. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 21,164 2,471」

    持分法による投資損失は前年同期の21,164千円から2,471千円へ減少し、前年度から続いていた投資損失の拡大は緩和された。
  4. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 13,677 2,471」

    持分法による投資損失は前年同期の13,677千円から2,471千円へ減少し、投資損失の拡大傾向が緩和された。
  5. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 - 21,164」

    持分法による投資損失21,164千円を計上し、前第3四半期連結累計期間の投資利益82千円から損失に転じた状態が続いている。
  6. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 - 20,481」

    持分法による投資損失は、当第1四半期累計期間の13,677千円から当第2四半期累計期間の20,481千円へ増加した。
  7. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「持分法による投資利益 - 1,106 持分法による投資損失 - 13,677」

    前年同期の持分法による投資利益1,106千円から、当第1四半期は持分法による投資損失13,677千円へ転じた。
  8. FY2021対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失10,297千円」

    SODA等の持分法適用関連会社に係る投資損失は、前期の31,351千円から10,297千円へ減少した。
  9. FY2021-Q3持分法による投資利益が減少有価証券報告書

    「持分法による投資利益 - 82」

    持分法による投資利益は前四半期累計期間の2,104千円から82千円へ減少した。
  10. FY2021-Q2持分法による投資利益が増加有価証券報告書

    「持分法による投資利益 - 2,104」

    当第2四半期連結累計期間の持分法による投資利益は2,104千円となり、前四半期累計期間の1,106千円から増加した。
  11. FY2021-Q1持分法による投資損失から投資利益へ転換有価証券報告書

    「持分法による投資利益 - 1,106」

    前連結会計年度に持分法による投資損失が営業外費用の増加要因となっていたが、当第1四半期は持分法による投資利益1,106千円を営業外収益に計上した。
  12. FY2020初出有価証券報告書

    「また営業外費用は、48,081千円(前連結会計年度5,679千円)となり、42,402千円の増加(前期比746.5%増)となりました。増加の主な要因は、持分法による投資損失が31,351千円増加したことによるものであります。」

    SODA株式会社を持分法適用関連会社とした年度に、持分法による投資損失31,351千円が営業外費用の増加要因として初めて明示された。
一緒に動いた変遷

「M&Aによる事業貢献と子会社持分の追加取得」は、この変遷が動いた12回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1M&Aによる事業貢献と子会社持分の追加取得4回
  3. 2譲渡制限付株式報酬制度の導入4回
  4. 3CMP事業のメディア網拡大4回
  5. 4資本効率向上を目的とした自己株式取得3回
  6. 5広告収益の減少とデータ・コンテンツ提供の伸長2回
  7. 6CMS事業の受注単価向上による黒字化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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