IFRS適用による財務情報の比較可能性・資金調達対応
FY2017に初出。21回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに78社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社の要約中間連結財務諸表は、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」第312条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約中間連結財務諸表をIAS第34号に準拠して作成する会計・開示方針を継続した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第64号）第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表をIAS第34号に準拠して作成する会計・開示方針を継続した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第64号）第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表を国際会計基準第34号に準拠して作成する会計・開示方針を継続した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第64号）第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表を国際会計基準第34号に準拠して作成する会計・開示方針を継続した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第64号）第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表を国際会計基準第34号に準拠して作成する会計・開示方針を継続した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第64号）第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表を国際会計基準第34号に準拠して作成する会計・開示方針を継続した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第64号）第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表を国際会計基準第34号に準拠して作成する会計・開示方針を継続した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第64号）第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表を国際会計基準第34号に準拠して作成する会計・開示方針を継続した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第64号）第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表を国際会計基準第34号に準拠して作成する会計・開示方針を継続した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表を国際会計基準第34号に準拠して作成する方針を継続した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
要約四半期連結財務諸表をIAS第34号に準拠して作成する会計・開示方針を継続した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、当第１四半期連結会計期間より以下の基準を適用しております。」
2019年4月1日開始の第1四半期からIFRS第16号を適用し、使用権資産538,683千円、リース負債563,609千円の期首増加など、適用を実績として具体化した。 - FY2019IFRS第16号適用後の実績を更新有価証券報告書
「この影響により、IFRSでは日本基準に比べて使用権資産及びリース負債がそれぞれ454,557千円及び481,374千円増加しております。」
IFRS第16号の適用後、使用権資産454,557千円、リース負債481,374千円を期末残高として開示し、適用後の財政状態への影響を更新した。 - FY2019前進有価証券報告書
「IFRS第16号適用による当社グループの連結財務諸表への主な影響として、適用年度の期首時点の連結財政状態計算書において、資産と負債それぞれ約５億円増加すると見積もっております。」
IFRS第16号について、2019年4月1日開始事業年度からの適用予定とし、適用年度期首の資産・負債がそれぞれ約5億円増加する見積りを示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの要約四半期連結財務諸表は、IAS第34号に準拠して作成しております。」
IAS第34号に準拠した要約四半期連結財務諸表の作成を継続した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの要約四半期連結財務諸表は、IAS第34号に準拠して作成しております。」
IAS第34号に準拠した要約四半期連結財務諸表の作成を継続した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、IFRS第９号（2014年７月公表）及び、IFRS第15号（2014年５月公表、2015年９月改訂）を早期適用しております。」
IFRS適用の継続に加え、IFRS第9号及び第15号を早期適用し、金融商品・収益認識の新基準への対応を進めた。 - FY2017-Q4再掲有価証券報告書
「当社の要約四半期連結財務諸表は、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」
IFRS及びIAS第34号に基づく要約四半期連結財務諸表の作成を継続した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの要約四半期連結財務諸表は、IAS第34号に準拠して作成しております。」
IAS第34号に準拠した要約四半期連結財務諸表の作成を継続した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの要約四半期連結財務諸表は、IAS第34号に準拠して作成しております。」
IFRS及びIAS第34号に基づく四半期財務情報の作成を継続した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度(2016年４月１日から2017年３月31日まで)よりIFRSを適用しており、本書においては前連結会計年度の数値をIFRSに則り組み替えて比較分析を行っております。」
2016年度からIFRSを適用し、財務情報の比較可能性と資金調達の円滑化を目的として開示基盤を変更した。