のれんの減損リスク
FY2019に初出。13回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
アドベンチャーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。99社中36社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに52社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2025年７月１日 至 2026年６月30日) 旅行事業に属する当社の連結子会社である株式会社旅工房に係るのれんに関して、当連結会計年度では、株式会社旅工房において減損テストを行った結果、使用価値が処分コスト控除後の公正価値を下回りました。回収可能価額を処分コスト控除後の公正価値に基づき算定したところ、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、のれんについて191,651千円の減損損失を認識しております。」
のれんの減損リスクが実際に発生し、旅工房で191,651千円、HELLO1010で127,826千円、合計319,477千円ののれん減損損失を計上した。期末のれん残高は2,649,681千円となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「のれんは、主に超過収益力及び既存事業とのシナジー効果であります。」
のれん残高は前期末の2,214,522千円から当中間期末の2,995,684千円へ増加した。ファイブスターグループの企業結合に伴い763,820千円ののれんが計上され、減損リスクの対象残高が拡大している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「旅行事業に属する当社の連結子会社である株式会社Vacationsにおいて、のれんを含む資金生成単位の回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、回収可能価額まで減損し、83,246千円の減損損失を連結損益計算書の「その他の費用」に計上しております。」
のれんの減損リスクが実際に発生し、Vacationsにおいてのれんを含む資金生成単位について83,246千円の減損損失を計上した。期末のれん残高は2,986,066千円である。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「のれん 612,172 3,041,811」
のれん残高が2023年6月末の612,172千円から2023年12月末の3,041,811千円へ増加した。旅工房及びアヤベックスの企業結合に伴うのれんが計上され、減損リスクの対象となる残高が大きく拡大している。減損損失の発生自体は記載されていない。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「のれん 529,172 617,172」
宿泊事業の承継に伴い88,000千円ののれんが計上され、のれん残高は2022年6月末の529,172千円から2022年12月末の617,172千円へ増加した。新たな減損損失の発生は記載されていない。 - FY2022-Q3のれん残高のさらなる減少有価証券報告書
「のれん 1,101,295 529,172」
のれん残高は2021年6月末の1,101,295千円から2022年3月末の529,172千円へ減少した。コスミック流通産業及びコスミックGCシステムに係るのれん553,392千円は売却目的で保有する資産に分類されている。 - FY2021のれん残高のさらなる減少有価証券報告書
「当社グループは2021年６月末時点で1,101百万円ののれんがございます。今後、取得した企業や事業の収益性が著しく低下し減損損失の計上が必要になった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
のれん残高は2020年6月末の1,818百万円から2021年6月末の1,101百万円へ減少した。引き続き収益性低下による減損リスクを開示している。 - FY2021-Q1のれん残高の減少有価証券報告書
「のれん 1,818,327 1,137,580」
連結貸借対照表上ののれん残高は、2020年6月30日の1,818,327千円から2020年9月30日の1,137,580千円へ減少した。減少は子会社の譲渡等に伴う連結範囲の変化を含むものであり、新たな減損損失の計上は本文で示されていない。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるのれんの減損損失計上額は585百万円です。また、対応する当連結会計年度末における帳簿価額は1,818百万円です。」
買収拡大に伴うのれん減損リスクが実際に発生し、wundou及びギャラリーレアに関連するのれん585,588千円の減損損失を計上した。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは2019年６月末時点で2,535百万円ののれんがございます。今後、取得した企業や事業の収益性が著しく低下し減損損失の計上が必要になった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
買収拡大に伴い、2019年6月末のれん2,535百万円について、取得企業・事業の収益性低下による減損リスクを新たに独立項目として開示している。