ESG経営によるSDGs達成と社会との共生
FY2021に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社は、経営理念の一つに「環境対応と経済性を両立した技術と品質向上への飽くなき挑戦で、社会、海運・造船業界の発展に貢献する」と定めており、気候変動を始めとする環境問題に対応し、環境と調和した事業活動と地球環境に配慮した製品・サービスの提供を通じて、「脱炭素社会の実現」などの環境問題に積極的に取組み、社会の持続的な発展に寄与していく方針です。」
環境対応と経済性の両立、脱炭素社会への貢献、持続的な社会発展を掲げるESG・サステナビリティ方針を再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、「新しい成長ステージ」に突入することで「収益力」も向上しております。厚みを増してきた経営資源をもとに、中長期での事業伸長を見据えた成長投資を間断なく実行するとともに、資本コストや株価を意識した経営の実現、サステナビリティ経営の深化、人的資本への投資の拡充なども推進し、当社企業価値を持続的に向上させてまいります。」
サステナビリティ経営を、成長投資、資本コスト・株価を意識した経営、人的資本投資と結び付け、企業価値向上の枠組みに組み込んでいる。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社は、外部環境の変化に柔軟に対応しながら、主機の受注拡大を具体化し、更にはグローバルライセンサーとして、ライセンス事業を強化することで、世界シェアの向上を目指しております。また、脱炭素の取り組みを進める顧客や業界、社会の要請に応えるべく、当社独自の技術力に磨きをかけ、次世代脱炭素燃料エンジンの開発にも並行して取り組み、気候変動課題の解決に資する革新製品の開発・製品化を進めることで、ESG経営の深化と持続的な企業価値の向上を目指しております。」
主機受注、グローバルライセンス、次世代脱炭素燃料エンジンの開発・製品化を通じて、ESG経営の深化と企業価値向上を目指す方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社独自の技術力に磨きをかけ、次世代脱炭素燃料エンジンの開発にも並行して取り組み、気候変動課題の解決に資する革新製品の開発・製品化を進めることで、ESG経営の深化と持続的な企業価値の向上を目指しております。」
次世代脱炭素燃料エンジンの開発・製品化を通じてESG経営を深化し、持続的な企業価値向上を目指す方針を再確認している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社は、経営理念の一つに「環境対応と経済性を両立した技術と品質向上への飽くなき挑戦で、社会、海運・造船業界の発展に貢献する」と定めており、気候変動を始めとする環境問題に対応し、環境と調和した事業活動と地球環境に配慮した製品・サービスの提供を通じて、「脱炭素社会の実現」などの環境問題に積極的に取組み、社会の持続的な発展に寄与していく方針です。」
ESG・SDGs方針を、製品の環境対応だけでなく、気候変動、事業活動の環境負荷、人材、健康経営、サプライチェーンまで含むサステナビリティの枠組みに広げている。 - FY2022前進有価証券報告書
「こうした当社グループの今後の目指す姿として、中期事業計画を策定しており、以下の3点について、重点的に取り組みを進めることで、ESG経営を深化するとともに、新たな価値を社会に提供する持続可能な企業として業績を発展させてまいります。」
ESG経営を単なる方針として再掲するだけでなく、中期事業計画の重点施策と結び付け、持続可能な企業として業績を発展させる枠組みを示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き、事業の持続的な発展に向け、ESG経営を念頭に、各種の取組みを強化していく」
事業の持続的発展に向け、ESG経営を念頭に各種取り組みを強化する方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、事業の持続的な発展を目指して、ESG経営を推進し、売上高の伸長と収益力の強化に努めております。」
ESG経営を推進し、持続的発展、売上高の伸長、収益力強化を目指す方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、事業の持続的な発展を目指して、ESG経営を推進し、売上高の伸長と収益力の強化に努めております。」
ESG経営を推進し、持続的発展と売上高・収益力の強化を目指す方針を再確認している。 - FY2021初出有価証券報告書
「革新環境技術の製品化・市場投入により、環境負荷を軽減する。また、ESG経営の徹底で、SDGs達成に貢献し、社会との共生を目指していく。」
持続可能な企業としての社会的責任について、従来のCSR・コンプライアンスの記載に加え、ESG経営、SDGs達成、社会との共生を明示している。