調達価格と為替変動による原価上昇
FY2016に初出。29回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
ジャパンエンジンコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中14社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに8社。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「当社は、内示取得後、案件毎に適正な製造リードタイムを確保しながら、コスト上昇見合いの価格転嫁を反映するべく交渉を進め、受注高へと、順次、転換しております。」
コスト上昇に対し、案件ごとの製造リードタイムを確保しながら価格転嫁を交渉し、受注価格への反映を進めている。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社製品は、製造原価に占める原材料費・購入部品費の比率が高く、国内での廉価調達や海外を含めた新たな調達先開拓など、継続的に調達コストの低減に取り組んでおりますが、将来の原材料・購入部品等の価格高騰が今後の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・購入部品価格の高騰リスクと、調達先開拓等によるコスト低減の取り組みを再確認している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当社は、内示取得後、案件毎に適正な製造リードタイムを確保しながら、コストプッシュ見合いでの価格転嫁を交渉しており、受注高へと、順次、転換を進めております。」
資機材等のコスト上昇に対し、案件ごとの製造リードタイム確保とコストプッシュに見合う価格転嫁を交渉している。コスト上昇への対応を受注価格に反映する取り組みが継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、窒素酸化物3次規制（NOxTierⅢ）に適合する環境対応設備（EGR/SCR）の搭載や、最先端技術となる層状噴射技術を適用したLSJ型機関の販売、インフレ動向を踏まえた価格改善の進展などで販売単価が上昇しました。」
原材料・資機材価格上昇の懸念が残る中、価格改善を進めた結果、販売単価が上昇したと記載しており、コスト上昇による採算圧迫への対応が進んでいる。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「販売単価の面でも、資機材価格の高騰などを販売価格に転嫁する取組みを進めた結果、単価は上昇しており」
資機材価格の高騰自体は続いている一方、販売価格への転嫁を進め、販売単価が上昇したと記載している。コスト上昇による採算圧迫への対応が具体化している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「エネルギーや原材料価格の高止まりに加え、急激な金融資本市場の変動なども相俟って、依然として、先行きは不透明な状況が続いております。」
エネルギー・原材料価格の高止まりによる外部コスト環境と金融市場の変動リスクを引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響による行動制限が緩和されたことや、感染症法上の位置づけが5類感染症に変更されたことで経済活動が正常化に向かう一方、ウクライナ情勢の長期化、資源価格や原材料価格の高騰、円安による物価上昇の継続などにより、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
資源・原材料価格の高騰、円安による物価上昇、ウクライナ情勢の長期化を、外部環境の不透明要因として引き続き記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、金融資本市場の変動や物価上昇、高水準で推移する資源・原材料価格、更にはロシア・ウクライナ情勢の長期化や中国経済の足元での鈍化観測が残る中で、多くの景気後退懸念を内包した先行き不透明な状況が継続しております。」
物価上昇、資源・原材料価格の高止まり、地政学情勢および中国経済の鈍化観測による外部環境の不透明感を再確認している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「物価上昇による消費者の実質購買力の低下、供給面での制約、冬場のエネルギー逼迫懸念など、景気下振れリスクも潜在し」
物価上昇、供給制約、冬場のエネルギー逼迫懸念が、従来の資源・燃料価格上昇や供給不安に加わる外部環境要因として記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、感染再拡大、資源・エネルギー価格の高騰や物価の上昇、欧米での金融引き締め、中国でのロックダウンを伴うゼロコロナ政策など、景気下振れのリスクも大きく、先行きは依然として不透明な状況で推移しております。」
資源・エネルギー価格の高騰と物価上昇に加え、欧米の金融引き締めや中国のロックダウンを伴うゼロコロナ政策など、新たな外部要因を含む景気下振れリスクを記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「一方、需給バランス変調による資源、燃料価格の高騰や半導体の供給停滞、更にはウクライナ情勢の緊迫化、ゼロコロナ政策を堅持する中国経済の減速感など、内外経済に与える景気下押し圧力が次々と顕在化し、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
資源・燃料価格の高騰に加え、半導体の供給停滞が新たに具体化し、調達コスト・供給環境に関する不透明感が強まっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「世界経済の回復等に伴って、資源や燃料の価格は上昇しており」
世界経済の回復に伴う資源・燃料価格の上昇を引き続き記載しており、外部コスト上昇リスクを再確認している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一方、世界的な資源高や燃料高の進行、半導体の供給不足等の懸念も高まっており、これらが市況に与える影響につきましては引き続き注視が必要と考えております。」
世界的な資源高・燃料高の進行に加え、半導体の供給不足への懸念が高まっていると記載しており、外部コスト・供給環境の不透明感が具体化している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「今後、国内外での経済活動再開に伴う、資機材の価格変動がもたらす影響は注視する必要があると考えております。」
経済活動再開に伴う資機材価格の変動影響を引き続き注視する必要があると記載しており、調達価格変動リスクを再確認している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「造船業界では、鋼材価格の高止まり、円高影響などで」
原材料価格の上昇・高止まりと円高による原価・採算への圧力を、造船業界の継続的な厳しい環境として具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社製品は、製造原価に占める原材料費・購入部品費の比率が高く、国内での廉価調達や海外を含めた新たな調達先開拓など、継続的に調達コストの低減に取り組んでおりますが、将来の原材料・購入部品等の価格高騰が今後の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・購入部品費の比率が高い構造と、調達先開拓によるコスト低減の取り組み、および価格高騰リスクを再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におけるわが国経済は、原材料価格の上昇や、相次ぐ自然災害の影響から、企業の業況改善は足踏みの様相を示しているものの」
原材料価格の上昇が企業業況の改善を妨げる要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間におけるわが国経済は、原油を始めとした原材料価格の上昇などにより業況改善の一服感はあるものの」
原油等の原材料価格上昇が続いていることを記載しており、原材料価格による採算・業績への影響リスクを再確認している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「また、鋼材価格、原油価格を始めとして原材料価格が上昇しており、これを受け一般資機材価格も上昇傾向にあり、損益面に影響する可能性があります。」
鋼材、原油などの原材料価格と一般資機材価格が実際に上昇傾向にあると記載し、価格変動による損益影響への懸念を強めている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、先行きは中国経済の減速や人件費等コスト上昇への懸念から慎重な見方があるものの、引き続き設備投資等への期待がみられる状況にあります。」
中国経済の減速や人件費等のコスト上昇に対する懸念を記載しており、コスト上昇・景気動向に関する不透明感を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一部造船所を除き、手持ち工事の減少が問題となりつつある中、受注船種の模索による仕事量の確保が課題となっており、原材料価格の上昇による採算圧迫等も重なって厳しい事業環境にあります。」
原材料価格の上昇が採算を圧迫するリスクを、海運・造船業界の厳しい環境の一要因として再掲している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「手持ち工事量の減少や円安による輸入原材料の上昇と合わせ厳しい状況に置かれています。」
円安による輸入原材料の上昇を事業環境の現状として記載しており、原材料価格変動による原価上昇リスクが引き続き顕在化している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「ＯＰＥＣが石油の減産を決定したことにより、原油価格の上昇が予想され、原材料価格の高騰が懸念されるなど先行きの見通しが悪い状況にある。」
原油価格上昇の予想と原材料価格高騰への懸念を記載しており、原材料価格変動による原価・業績へのリスクが強まっている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社においては、原材料や購入部品等の大幅な価格変動は直接的に原価に反映され、業績及び財務状況に重要な影響を及ぼす可能性がある。」
原材料・購入部品価格の変動が原価、業績、財務状況に影響するリスクを再掲している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「当社を取り巻く事業環境は非常に競争が厳しく、主力製品である舶用内燃機関の受注・販売における影響は大きく、鉄鋼等原材料価格や今後の海外情勢・景気の動向等、先行きの不透明感も払拭しきれない状況となっている。」
競争環境の厳しさに加え、鉄鋼等の原材料価格や海外情勢・景気動向の不透明感を改めて記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社製品は、製造原価に占める原材料費・購入部品費の比率が高く、国内での廉価調達や新たな調達先開拓など、継続的に調達コストの低減に取り組んでいるが、為替変動や原材料・購入部品等の価格高騰が今後の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性がある。」
原材料・購入部品費の比率が高い構造を背景に、為替や価格高騰による業績・財務影響をリスクとしている。