従業員ウェルネスとダイバーシティの推進
FY2021に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに17社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「さらに当社は、こうした処遇方針とあわせて、人的資本への投資を中長期的な成長を支える重要な取り組みと位置付けております。具体的には、①QCサークル活動や創意くふう提案制度、教育研修にかかる費用、②福利厚生制度（ウェルネス施策を含む）、③採用活動、④職場環境改善に対し、今後5年間で約10億円規模の人的資本投資を行ってまいります。」
人的資本施策をVision2030の実行基盤として整理し、今後5年間で約10億円の投資を明示した。2030年度目標としてエンゲージメントスコア75.0％、離職率5.0％、女性管理職比率7.0％、男性育児休業取得率100％を設定している。 - FY2025前進有価証券報告書
「さらに、社会的にニーズが高い、60歳以降の働き方についても、2025年４月より新継続雇用制度の運用を開始し、役職やミッションを付与し、その貢献度の評価により処遇を見直す事で、引き続き高いパフォーマンスの発揮とモチベーションの維持向上を図り、全従業員活躍企業を目指す取り組みを推進してまいります。」
人的資本施策について、2025年4月から新継続雇用制度を開始し、60歳以降の役職・ミッション・評価・処遇を見直す制度運用に進んだ。女性管理職比率は4.4％、男性育児休業取得率は73.3％となった一方、EXスコアは66.3から62.4へ低下した。 - FY2024前進有価証券報告書
「従業員の期待・実感のギャップを数値化し、抽出された課題に取り組んでまいります。」
人的資本施策について、従業員エクスペリエンスを測定する仕組みを導入し、2023年度のEXスコア66.3を開示した。女性管理職比率は3.6％、男性育児休業取得率は60.0％となっている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「あわせて、食糧課題対応としての昆虫食事業を含めた新規事業開拓、カーボンニュートラルへの取り組み、人的資本への投資など含め、重点分野にリソーセスを投入し、企業価値向上への取組みを推進してまいります。」
人的資本への投資を含むESG経営への資源投入を継続しているが、当第1四半期では新たな施策や実績値は示していない。 - FY2023前進有価証券報告書
「女性管理職比率（％） - 1.5 2.9 3.4 4.0 女性育児休業取得率（％） 100.0 100.0 100.0 100.0 100.0 男性育児休業取得率（％） 7.0以上 4.8 4.0 26.3 31.6」
人的資本・ダイバーシティの実績として、女性管理職比率4.0％、女性育児休業取得率100.0％、男性育児休業取得率31.6％を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「あわせて、食糧課題対応としての昆虫食事業を含めた新規事業開拓、カーボンニュートラルへの取組み、人的資本への投資含めたESG経営などに積極的にリソーセスを投入し、将来の収益力確保、企業価値向上への取り組みを推進しております。」
人的資本への投資を含むESG経営への資源投入を継続しているが、当四半期では具体的な施策や実績値は示していない。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、女性管理職比率の実績は前年度の2.90％から3.47％へ上昇し、障がい者雇用率の実績は前年度3.59％から3.60％と高いレベルを維持しました。また、男性育児休暇取得率の実績は前年度の4.0％から26.3％に増加しました。」
ウェルネス経営・ダイバーシティ施策について、女性管理職比率と男性育児休暇取得率が上昇し、障がい者雇用率も高水準を維持した。 - FY2021初出有価証券報告書
「ウェルネス経営として、従業員自らが豊かな人生をデザインして自己実現を志向している状態を目指し、身体的健康、精神的健康の安定と活力みなぎる活性職場づくりの推進 ・女性や障がい者の活躍の支援などのダイバーシティ推進」
従業員の身体的・精神的健康、活性職場、女性や障がい者の活躍支援を、ESGの社会面における具体的な取り組みとして初めて記載した。