米国子会社のワーカー採用難による生産ロス
FY2019-Q3に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2025対処有価証券報告書
「利益面では、原材料やエネルギー価格高騰の販売価格への調整や、国内を中心とした収益構造改善及び米国のロス低減進捗、前述のリアクトルコアの新規ライン生産開始、タイ第２拠点の本格生産開始などが寄与し、また、当社での有形固定資産の減価償却方法変更の影響も加わり、増益となりました。」
米国子会社の生産ロスについて、ロス低減の進捗が増益要因の一つとして記載され、従来の採用難・生産ロスの影響が低減したことを示している。 - FY2024対処有価証券報告書
「利益面では、原材料やエネルギー価格高騰の販売価格への調整や、国内を中心とした収益構造改善及び米国のロス低減が進み、中期戦略に沿ったタイ第２拠点の操業前費用、ＤＸ投資等、固定費増加の影響を吸収し、増益となりました。」
米国の生産ロス低減が進み、原材料価格等への販売価格調整や国内収益構造改善とともに増益要因となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「前期以降の原材料やエネルギー価格高騰の影響を販売価格へ調整したことや、国内収益構造改善、米国のロス低減も進んだことにより、増収増益となりました。」
米国子会社の生産ロスについて、ロス低減が進んだと記載しており、自動車焼結事業の増収増益要因の一つとなっている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「円安への為替変動が売上を押し上げたものの、自動車焼結事業における半導体不足や、中国国内におけるロックダウン等の影響による販売量減少で、売上高は目標未達となりました。」
自動車焼結事業について、半導体不足や中国国内ロックダウンの影響に加え、国内・米国子会社での生産上のロスが業績要因として記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当第３四半期以降の国内、米国を中心とした、半導体不足及び東南アジアからの部品供給停滞に伴う得意先での生産調整による売上減、原材料価格の高騰、米国子会社での要員不足による生産ロス等はあったものの」
米国子会社の要員不足による生産ロスが、半導体不足や原材料価格高騰とともに通期業績への影響要因として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「米国子会社での要員不足による生産ロスや原材料価格の高騰等はあったものの」
米国子会社の要員不足による生産ロスが第3四半期連結累計期間にも発生している。前四半期に続き、採用・要員不足による影響が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期の米国を中心とした半導体不足及び東南アジアからの部品供給停滞に伴う得意先での生産調整による売上減少と、米国子会社での要員不足による生産ロスがあったものの、総じて前年同四半期の新型コロナウイルス感染拡大による売上減少から大幅な回復となり、増収増益となりました。」
米国子会社の要員不足による生産ロスが引き続き発生していると記載している。一方、自動車焼結事業全体では前年同期から増収増益となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「米国子会社における要員不足による生産ロス、また半導体不足に伴う得意先での生産調整等による売上への影響もあったものの、総じて前年同四半期の新型コロナウイルス感染拡大による売上減少から大幅な回復となり、増収増益となりました。」
前年度に概ね解消したと記載された米国子会社の要員確保問題について、当第1四半期には要員不足による生産ロスが再び発生したと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「なお、米国子会社や国内子会社の生産ロスは現在までに概ね解消しております。」
米国子会社の要員確保難・設備高負荷や国内子会社の品質確保に伴う生産ロスについて、提出日現在では概ね解消したと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「自動車用部品につきましては、前年度に立上げた新規品による増収効果があったものの、中国・タイ子会社での市場減速に伴う売上減少、米国子会社での要員確保難や高設備負荷に伴う残業・休日出勤によるロス、国内子会社での品質確保のための追加費用等が利益を圧迫しました。」
米国子会社での要員確保難による生産非効率に加え、高設備負荷に伴う残業・休日出勤によるロスが引き続き利益を圧迫している。第２四半期から新たな種類の採用難の影響は示されていない。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「米国子会社での要員確保難や高設備負荷に伴う残業・休日出勤によるロス、国内子会社での品質確保のための追加費用等が利益を圧迫しました。」
米国子会社の要員確保難による生産非効率に加え、高設備負荷に伴う残業・休日出勤によるロスも発生し、採用難に関連する業績影響が拡大している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車用部品につきましては、前年度に立上げた新規品による増収効果があったものの、中国子会社での市場減速に伴う売上減少、米国子会社での要員確保難による生産非効率、国内子会社での品質確保による追加費用等が利益を圧迫しました。」
米国子会社での要員確保難による生産非効率が、前年度に続いて当第１四半期の利益を圧迫したと記載している。採用難リスクの業績影響が継続して実際に発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「利益面では、原料市況の高騰や国内での新規品立上げ費用及び品質ロス、米国子会社での要員確保難による生産非効率等が収益を圧迫しました。」
米国子会社の要員確保難が生産非効率を通じて通期の収益を圧迫したことを明示しており、採用難リスクの業績影響が実際に発生したと記載している。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「米国子会社でのワーカー採用難による生産ロス等が利益を圧迫しました。」
米国子会社でワーカーの採用難が発生し、生産ロスを通じて利益を圧迫したことが初めて記載されている。