日本発條（5991）・リスク再掲
災害・停電等による生産・納入活動の中断
FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021。直近の記載はFY2023。
7記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク479社が書いているテーマ・逆風492社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの498件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「地震、台風、水害等の自然災害や火災、停電等の事故、感染症が発生した場合、製造拠点の設備故障、損壊による追加費用発生や最適なサプライチェーンが維持できないことにより、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
自然災害、事故、感染症による設備・サプライチェーンへの影響リスクを継続している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「災害による損失 704 257」
災害による損失は前年同期の704百万円から257百万円に減少しており、災害関連の損益影響は縮小している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 418 203」
当第２四半期連結累計期間に災害による損失203百万円を営業外費用に計上しており、災害関連リスクの発生を実績として記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「災害による損失 2,294 927」
当連結会計年度に災害による損失927百万円を営業外費用に計上しており、災害関連リスクの発生を通期実績として記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 1,318 704」
災害による損失704百万円を営業外費用に計上しており、災害関連リスクの発生を当第3四半期累計期間の実績として記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「災害による損失 2,294」
災害による損失2,294百万円を営業外費用に計上しており、災害関連リスクの発生を通期実績として記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「各生産拠点で発生する大規模災害や、広範囲にわたる停電、当社グループの保有する設備の損壊、製品の輸送手段や経路の断絶等、生産・納入活動の中断事象が発生した場合には、これらのリスク管理活動の実施にもかかわらず、当社グループの事業活動の一部が停止する可能性があります。」
大規模災害、停電、設備損壊、輸送経路断絶による事業停止リスクを明示している。