エイチワン（5989）・目標前進
自己資本利益率（ROE）の向上
FY2016に初出。8回の記載のうち2回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2017。直近の記載はFY2026。
8記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ROE向上目標254社が書いているテーマ・逆風3社・追い風254社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中27社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに46社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの258件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分当期利益率(ROE) 10％以上」
ROE10％以上の計画を継続する中、当期実績は15.3％となった。計画期間中の数値実績として目標水準を上回っている。 - 2026-05-30再掲株主総会
「親会社所有者帰属持分当期利益率（ROE） 10％以上」
Change 2027の経営指標として、ROE10％以上の目標を再掲している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2025年３月期 2026年３月期 2027年３月期 親会社所有者帰属持分当期利益率(ROE) 10％以上」
ROE10％以上の目標を第7次中期最終年度の2026年3月期から、2025年3月期から2027年3月期までの計画として新たな経営ビジョンの指標に組み込んでいる。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「第７次中期最終年度(2026年３月期)： 売上収益 税引前利益 売上収益 税引前利益率 ROE (親会社所有者帰属持分 当期利益率) 3,000億円 150億円 5.0％ 10.0％」
従来の定性的なROE向上方針から、第7次中期最終年度にROE10.0％を目標とする数値・期限付き目標へ引き上げた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後も親会社所有者帰属持分当期利益率(ＲＯＥ)の向上に努めるとともに、今後の事業展開及び設備投資等を勘案したうえで」
ROEについて、数値目標ではなく向上に努めるという定性的方針を継続している。 - FY2019後退有価証券報告書
「今後も親会社所有者帰属持分当期利益率(ＲＯＥ)の向上に努めるとともに」
従来示されていたROE10％以上の継続確保という数値目標は本 filing の配当政策では再掲されず、当期実績は6.6％となった。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分当期利益率(ＲＯＥ)10％以上を継続的に確保すること」
従来のROE向上という定性的表現から、ROE10％以上を継続確保する数値目標へ具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後も自己資本利益率(ＲＯＥ)の向上に努める」
配当政策の基本方針の一部としてROE向上を掲げているが、具体的な数値目標は示していない。