ESGの取り組みと人材開発によるサステナビリティ強化
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「さらに、経営会議傘下の組織として、IR・ESG・法務担当役員を委員長とするESG委員会を設置しております。なお、2026年3月期における同委員会の開催数は１回であります。」
サステナビリティ推進責任者、専任部署、事業本部との連携、ESG委員会の運用体制を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社組織の最上位階層にあたる事業統括本部、開発事業本部、日本事業本部、北米事業本部、中国事業本部、アジア事業本部は、年度事業計画において、自己の事業活動と連鎖してサステナビリティの取組みを展開するとともに、その実績を取締役会や経営会議等が監督しております。さらに、2021年4月からは、サステナビリティの施策推進に関して経営層との連携を強化することを目的に、ESG委員会を設置しております。なお、2024年３月期におけるESG委員会の開催数は８回であります。」
サステナビリティ推進部と責任者を設置し、各事業本部の年度計画、取締役会・経営会議の監督、ESG委員会の年間8回開催という運用体制を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに、2021年4月からは、サステナビリティの施策推進に関して経営層との連携を強化することを目的に、ESG委員会を設置しております。ESG委員会は管理本部長を委員長とし、当社組織の最上位階層にあたる4本部3室の長により構成されております。なお、2023年３月期における開催数は９回であります。」
ESG施策を経営層と連携して推進するESG委員会の体制と、当期9回の開催実績を具体的に開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2030年VISIONに向けて当社グループは、ESGの取り組みと価値創造文化の醸成を基盤に、既存事業の強化と新商品の開発を進めてまいります。」
ESGと価値創造文化を持続的成長の基盤とする方向を2030年VISIONおよび第6次中期事業計画の中で継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ESG(Environment：環境、Social：社会、Governance：企業統治)及び人材開発の強化により当社グループの持続的発展に向けた基盤固めを進める」
ESGと人材開発を持続的発展の基盤とする取り組みを継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「５中では、ESG(Environment：環境、Social：社会、Governance：企業統治)の取り組み強化と人材開発を当社グループの持続的発展の基盤としながら」
第5次中期事業計画において、ESGの取り組み強化と人材開発を持続的発展の基盤として明示している。