地域別のグローバル事業体制
FY2016に初出。23回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
エイチワンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。24社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「なお、当連結会計年度より、2025年８月に設立したKTH Texas, Inc.を新たに「北米」に含め、2025年12月に清算が結了した肇慶愛機汽車配件有限公司は「中国」から除外しております。」
北米にKTH Texasを加え、中国から肇慶会社を除外した。さらにインド子会社の連結除外により、4地域セグメントの構成が変化している。 - 2026-05-14再定義業績予想の修正
「第３四半期連結会計期間から、KTH Texas, Inc.を連結子会社に含め「北米」に加えております。第３四半期連結会計期間において、肇慶愛機汽車配件有限公司は清算を結了しており、「中国」から除外しております。」
北米へのKTH Texas, Inc.の追加と、中国からの肇慶愛機汽車配件有限公司の除外により、地域別事業体制の構成が変化した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社連結子会社H-ONE India PVT., Ltd.については、2025年３月の株式譲渡に伴い、前連結会計年度において連結の範囲から除外しております。このため、当中間連結会計期間より「アジア」報告セグメントから除外しております。」
4地域の報告セグメント構成は維持されているが、インド子会社の株式譲渡・連結除外により、アジアセグメントの構成がタイ・インドネシア中心へ変化した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「2024年４月に組織体系の見直しを行い、第１四半期連結会計期間から従来の報告セグメント名「アジア・大洋州」を「アジア」に変更しております。この変更に伴う損益に与える影響はありません。」
組織体系の見直しに伴い、報告セグメント名を「アジア・大洋州」から「アジア」へ変更した。4地域の報告セグメント構成自体は維持され、損益への影響はない。 - FY2024持分法適用会社の減少とインド子会社の完全子会社化有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループ(当社、連結子会社及び持分法適用会社)は、当社及び連結子会社14社、持分法適用会社２社により構成されており」
連結子会社14社は維持された一方、持分法適用会社は前期の3社から2社に減少した。また、H-ONE India PVT., Ltd.に対する議決権比率を98.06％から100.00％へ引き上げた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、主に自動車部品を製造・販売しており、「日本」、「北米」(アメリカ、カナダ、メキシコ)、「中国」、「アジア・大洋州」(タイ、インド、インドネシア)の各現地法人が地域ごとに連携しながら包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。したがって、当社は、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「北米」、「中国」及び「アジア・大洋州」の４つを報告セグメントとしております。」
日本、北米、中国、アジア・大洋州の4地域を報告セグメントとするグローバル事業体制に重要な変更はない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「この結果、2022年９月30日現在では、当社グループは当社、連結子会社14社、持分法適用会社３社により構成されることとなりました。」
武漢愛機新能源汽車有限公司を中国セグメントの連結子会社に加え、連結子会社数は前期末の13社から14社へ増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループ(当社、連結子会社及び持分法適用会社)は、当社及び連結子会社13社、持分法適用会社３社により構成されており」
肇慶愛機汽車配件有限公司の設立により連結子会社が12社から13社となり、4地域のグローバル事業体制が拡大した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「この結果、2020年９月30日現在では、当社グループは当社、連結子会社12社、持分法適用会社３社により構成されることとなりました。」
連結子会社12社を維持する一方、持分法適用会社は前期末の2社から3社となった。東風愛機汽車プレス部品有限公司の持分法適用により、グローバル事業体制の構成が変化した。 - FY2020持分法適用会社数の減少有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループ(当社、連結子会社及び持分法適用会社)は、当社及び連結子会社12社、持分法適用会社２社により構成されており」
連結子会社12社の構成を維持する一方、持分法適用会社は前期の3社から2社となっている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、主に自動車部品を製造・販売しており、「日本」、「北米」(アメリカ、カナダ、メキシコ)、「中国」、「アジア・大洋州」(タイ、インド、インドネシア)の各現地法人が地域ごとに連携しながら包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。したがって、当社は、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「北米」、「中国」及び「アジア・大洋州」の４つを報告セグメントとしております。」
日本、北米、中国、アジア・大洋州の4地域を報告セグメントとするグローバル事業体制を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、主に自動車部品を製造・販売しており、「日本」、「北米」(アメリカ、カナダ、メキシコ)、「中国」、「アジア・大洋州」(タイ、インド、インドネシア)の各現地法人が地域ごとに連携しながら包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。したがって、当社は、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「北米」、「中国」及び「アジア・大洋州」の４つを報告セグメントとしております。」
日本、北米、中国、アジア・大洋州の4地域を報告セグメントとするグローバル事業体制を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「したがって、当社は、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「北米」、「中国」及び「アジア・大洋州」の４つを報告セグメントとしております。」
4地域を報告セグメントとするグローバル事業体制を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、主に自動車部品を製造・販売しており、「日本」、「北米」(アメリカ、カナダ、メキシコ)、「中国」、「アジア・大洋州」(タイ、インド、インドネシア)の各現地法人が地域ごと連携しながら包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。したがって、当社は、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「北米」、「中国」及び「アジア・大洋州」の４つを報告セグメントとしております。」
日本、北米、中国、アジア・大洋州の4地域を報告セグメントとするグローバル事業体制を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、主に自動車部品を製造・販売しており、「日本」、「北米」(アメリカ、カナダ、メキシコ)、「中国」、「アジア・大洋州」(タイ、インド、インドネシア)の各現地法人が地域ごとに連携しながら包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。したがって、当社は、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「北米」、「中国」及び「アジア・大洋州」の４つを報告セグメントとしております。」
日本、北米、中国、アジア・大洋州の4地域を報告セグメントとするグローバル事業体制を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、主に自動車部品を製造・販売しており、「日本」、「北米」(アメリカ、カナダ、メキシコ)、「中国」、「アジア・大洋州」(タイ、インド、インドネシア)の各現地法人が地域ごと連携しながら包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。したがって、当社は、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「北米」、「中国」及び「アジア・大洋州」の４つを報告セグメントとしております。」
欧州・北米から北米への名称変更後も、日本、北米、中国、アジア・大洋州の4地域を報告セグメントとする体制を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、主に自動車部品を製造・販売しており、「日本」、「北米」(アメリカ、カナダ、メキシコ)、「中国」、「アジア・大洋州」(タイ、インド、インドネシア)の各現地法人が地域ごと連携しながら包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。したがって、当社は、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「北米」、「中国」及び「アジア・大洋州」の４つを報告セグメントとしております。」
欧州・北米から北米への名称変更後も、日本、北米、中国、アジア・大洋州の4地域を報告セグメントとする体制を継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間より、従来の報告セグメント名「欧州・北米」を「北米」に変更しております。これは、欧州の持分法適用会社ユー ワイ ティ リミテッド(イギリス コベントリー)が清算手続中であることから、当社グループにおける欧州での現地法人を通じた事業活動の重要性が乏しくなったためであります。」
4地域の報告セグメント構成は維持しつつ、欧州の持分法適用会社の清算手続と欧州事業の重要性低下を受け、セグメント名を「欧州・北米」から「北米」へ変更した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループ(当社、連結子会社及び持分法適用会社)は、当社及び連結子会社12社、持分法適用会社３社により構成されており」
4地域セグメントの構造を維持しつつ、インドネシアの子会社取得により連結子会社が12社となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「したがって、当社は、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「欧州・北米」、「中国」及び「アジア・大洋州」の４つを報告セグメントとしております。」
4地域を報告セグメントとする地域別のグローバル事業体制が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「したがって、当社は、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「欧州・北米」、「中国」及び「アジア・大洋州」の４つを報告セグメントとしております。」
4地域を報告セグメントとする地域別のグローバル事業体制が継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「したがって、当社は、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「欧州・北米」、「中国」及び「アジア・大洋州」の４つを報告セグメントとしております。」
4地域を報告セグメントとするグローバル事業体制が継続している。各地域の現地法人が連携しながら包括的な戦略を立案していると説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「欧州・北米」、「中国」及び「アジア・大洋州」の４つを報告セグメントとしております。」
連結子会社11社、持分法適用会社3社により、4地域セグメントで自動車部品事業を展開している。