投資有価証券の市場価格変動リスク
FY2019に初出。14回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。135社中53社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに31社。
- FY2025対処有価証券報告書
「これは主に現金及び預金が17億72百万円、売掛金等の債権が32億８百万円増加した一方、棚卸資産が15億53百万円、機械装置及び運搬具を含む有形固定資産が５億11百万円、保有株式売却により投資有価証券が30億99百万円減少したことによります。」
保有株式の売却により投資有価証券が30億99百万円減少し、市場価格変動リスクへの保有残高が縮小した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金が13億29百万円減少した一方、受取手形、売掛金及び契約資産などの売上債権が22億39百万円、株価の上昇などにより投資有価証券が17億72百万円、棚卸資産が７億61百万円増加したことによります。」
株価の上昇により投資有価証券が17億72百万円増加し、市場価格変動による資産減少影響は当四半期には緩和された。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金が５億26百万円、消費税の還付等により流動資産のその他に含まれる未収入金が５億94百万円減少した一方、株価の上昇などにより投資有価証券が13億11百万円、受取手形、売掛金及び契約資産などの売上債権が７億11百万円、ＨＤＤ用サスペンションの能増投資等により有形固定資産が6億56百万円、棚卸資産が４億98百万円増加したことによります。」
株価の上昇により投資有価証券が13億11百万円増加し、市場価格変動による資産減少影響は当四半期には緩和された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産などの売上債権が８億32百万円減少した一方、棚卸資産が13億87百万円、株価の上昇などにより投資有価証券が12億79百万円増加したことによります。」
株価の上昇により投資有価証券が12億79百万円増加し、市場価格変動による前期までの資産減少影響が当四半期には緩和された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「これは主に、利益剰余金が配当により３億34百万円、株価の下落によりその他有価証券評価差額金が４億31百万円減少したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益により利益剰余金が５億72百万円、為替変動により為替換算調整勘定が16億44百万円増加したことによります。」
株価下落によりその他有価証券評価差額金が4億31百万円減少し、市場価格変動リスクが純資産の減少として顕在化した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益剰余金が配当により３億34百万円、株価の下落によりその他有価証券評価差額金が２億84百万円減少したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益により利益剰余金が４億37百万円、為替変動により為替換算調整勘定が７億25百万円増加したことによります。」
株価下落によりその他有価証券評価差額金が2億84百万円減少し、市場価格変動リスクが純資産の減少として実際に表れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「これは主に、株価の下落等に伴い投資有価証券が１億78百万円、ＨＤＤ用サスペンションや自動車関連への能増投資による設備代金の支払い等に伴い現金及び預金が９億59百万円減少した一方、有形固定資産が９億90百万円増加したほか、商品及び製品等の棚卸資産が12億37百万円増加したことによります。」
株価下落等に伴い投資有価証券が1億78百万円減少し、市場価格変動リスクが資産残高の減少として実際に表れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「これは主に、株価の下落に伴い投資有価証券が４億44百万円、ＨＤＤ用サスペンションや自動車関連への能増投資による設備代金の支払い等に伴い現金及び預金が10億４百万円減少した一方、有形固定資産が14億12百万円増加したほか、商品及び製品等の棚卸資産が９億２百万円増加したことによります。」
株価下落に伴い投資有価証券が4億44百万円減少し、市場価格変動リスクが資産残高の減少として実際に表れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「これは主に、株価の下落に伴い投資有価証券が５億70百万円、消費税の還付等により流動資産のその他に含まれる未収入金が７億48百万円減少した一方、ＨＤＤ用サスペンションや自動車関連への能増投資等により有形固定資産が９億56百万円増加したほか、受注及び販売回復に伴い受取手形、売掛金及び契約資産が６億86百万円、商品及び製品等のたな卸資産が４億53百万円増加したことによります。」
株価下落に伴い投資有価証券が570百万円減少し、市場価格変動リスクが資産残高の減少として再び実際に表れた。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「株価回復によりその他有価証券評価差額金が７億77百万円増加したものの、親会社株主に帰属する四半期純損失や配当により利益剰余金が14億30百万円減少し、また為替換算調整勘定が６億36百万円減少したことによります。」
株価回復によりその他有価証券評価差額金が777百万円増加し、市場価格変動による前年度の評価差額減少が一部回復した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「株価回復によりその他有価証券評価差額金が４億56百万円増加したものの、利益剰余金が親会社株主に帰属する四半期純損失により10億16百万円、配当により３億51百万円、為替換算調整勘定が５億91百万円減少したことによります。」
株価回復によりその他有価証券評価差額金が456百万円増加し、前年度に顕在化した市場価格変動による評価差額の減少が一部回復した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「株価回復によりその他有価証券評価差額金が１億13百万円増加したものの」
株価回復によりその他有価証券評価差額金が113百万円増加し、前年度に顕在化した市場価格変動による評価差額の減少が一部回復した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「株価下落等によりその他有価証券評価差額金が３億80百万円、退職給付に係る調整累計額が３億３百万円減少したことによります。」
株価下落等によりその他有価証券評価差額金が380百万円減少し、市場価格変動リスクが評価差額の減少として実際に表れた。 - FY2019初出有価証券報告書
「投資有価証券である株式につきましては、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、主に取引先企業との業務に関連するものであり、定期的に時価や財務状況を把握するとともに、業務関係を勘案し、保有状況の見直しを行っております。」
取引先企業の株式を中心とする投資有価証券について、市場価格変動リスクと時価・財務状況の定期確認を記載した。