生産性向上と効率経営によるコスト削減
FY2017に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-07-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。34社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- 2026-07-10再掲決算
「原資材価格の高止まりや物流費など諸経費の上昇、および人的投資に伴う人件費の増加がありましたが、これを吸収して増益を確保しております。」
原資材価格、物流費等の諸経費、人件費の上昇を吸収して増益を確保する説明を継続している。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、売上高総利益率は、製品の価格改定等により28.5％となり、前連結会計年度より0.5ポイント改善いたしました。」
製品価格改定等により売上高総利益率が28.5％となり、前年度の28.0％から0.5ポイント改善した。原資材価格、物流費、人件費等の増加を吸収して増益を確保したと説明している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「利益ベースにおきましては、原資材価格の高止まりや物流費など諸経費の上昇、および人的投資に伴う人件費の増加がありましたが、これを吸収して利益を確保しております。」
従来の原資材価格・人件費への対応に加え、物流費など諸経費の上昇もコスト圧力として示される一方、これらを吸収して利益を確保したと説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上高総利益率は、製品の価格改定等により28.0％となり、前連結会計年度より1.2ポイント改善いたしました。」
製品価格改定等により売上高総利益率が28.0％となり、前年度から1.2ポイント改善した。コスト増を吸収し利益を確保する取り組みが利益率改善として具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「利益ベースにおきましても、高止まりしている原資材などのコストや人的投資に伴う人件費の増加を吸収して増益を確保しております。」
原資材コストや人的投資に伴う人件費の増加が続くなか、それらを吸収して増益を確保したと記載している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「利益ベースにおきましても、高止まりしている原資材などのコストや人的投資に伴う人件費の増加を吸収して増益を確保しております。」
原資材コストや人的投資に伴う人件費の増加が続くなか、それらを吸収して増益を確保したと記載しており、コスト対応と収益力確保の説明を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、売上高総利益率は、製品価格の値上げ等により26.8％となり、前連結会計年度より1.7ポイント改善いたしました。」
製品価格の値上げ等により売上高総利益率が26.8％となり、前年から1.7ポイント改善した。コスト上昇への対応が利益率の改善として具体化している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、製品価格の値上げが浸透したことや営業部門による荒利改善活動などにより、高止まりしている原資材コストや人的投資に伴う人件費の増加を吸収することが出来て、特に第３四半期には利益ベースで大きく改善いたしました。」
原資材コストと人件費の増加に対し、製品値上げの浸透と営業部門の荒利改善活動で吸収でき、第3四半期に利益ベースで大きく改善したと記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「一方、前年度下期に高騰したステンレス価格が今期に入っても高止まりしており、原資材コストは依然高い状況が続きましたが、今年１月に行った製品値上げの効果が浸透しつつあり、営業利益ベースで増益に転換いたしました。」
原資材コストの高止まりが続くなか、製品値上げの効果が浸透し、営業利益ベースで増益に転換したと記載している。コスト上昇への対応手段が業績面で現れている。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「これに対し、コストダウン等の企業努力を重ねておりますが、残念ながら全ての上昇を吸収することは難しいため、2023年１月から製品価格の値上げを実施することを含め、利益の確保に取り組んでまいります。」
従来のコストダウン・効率化に加え、原資材価格上昇を全て吸収することは難しいとの認識を示し、製品価格の値上げを含む利益確保へ対応手段を広げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「一方では、業務効率化、生産性の向上等、効率経営を強化してコスト削減を推進してまいります。」
業務効率化、生産性向上、効率経営によるコスト削減を引き続き掲げている。 - FY2021前進有価証券報告書
「営業部門はリモートの活用による旅費交通費の削減、配送費用の削減、調理講習会をＷebセミナーで実施すること等による販促費の削減を行いました。また製造部門では就業時間内の生産に努め残業を抑制しました。」
リモート活用、Webセミナー、就業時間内生産による旅費・配送・販促費の削減および残業抑制を実施したと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「さらにはメーカーとして高品質・高機能・低価格で安全性も高い厨房機器の開発・製造を行って自社製品比率の向上につなげ、かつ、サービスメンテナンス体制の強化、消耗品・保守契約等の販売を強化して、収益力の向上につなげてまいります。一方では、業務効率化、生産性の向上等、効率経営を強化してコスト削減を推進してまいります。」
自社製品比率、サービス・消耗品・保守契約販売、生産性向上、効率経営による収益力向上とコスト削減を引き続き掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「業務効率化、生産性の向上等、効率経営を強化してコスト削減を推進してまいります。」
業務効率化・生産性向上・効率経営によるコスト削減を引き続き課題としている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「さらにはメーカーとして高品質・高機能・低価格で安全性も高い厨房機器の開発・製造を行って自社製品比率の向上につなげ、かつ、サービスメンテナンス体制の強化、消耗品・保守契約等の販売を強化して、収益力の向上につなげてまいります。一方では、業務効率化、生産性の向上等、効率経営を強化してコスト削減を推進してまいります。」
自社製品比率、サービス・消耗品・保守契約販売、生産性向上、効率経営による収益力向上とコスト削減を引き続き課題としている。 - FY2017初出有価証券報告書
「グループ全体の収益力の向上を目指し、業務効率化、生産性の向上等、効率経営を強化してコスト削減を推進してまいります。」
業務効率化、生産性向上、効率経営の強化を通じて収益力向上とコスト削減を図る施策が、対処すべき課題として明示されている。