鋼材価格の変動による製造コスト上昇
FY2017に初出。21回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
高周波熱錬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。28社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに8社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「鋼材を中心とする原材料価格が上昇、高止まりしております。…さらに、物流業界におけるドライバー不足や輸送コストの増加等が、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
鋼材価格高騰・高止まりに加え、物流業界のドライバー不足と輸送コスト増加を資材調達・物流リスクとして明示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「鋼材、労務費、電力費や輸送費などのコスト上昇分を販売価格へ転嫁したことなどにより、前年同期と比較し増加いたしました。」
鋼材等のコスト上昇が続く一方、コスト上昇分を販売価格へ転嫁する対応を進めている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「鋼材を中心とする原材料価格が高騰しております。…さらに、物流業界の2024年問題による輸送費の増加等が当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
鋼材価格高騰に加え、物流の2024年問題による輸送費増加を資材調達・物流リスクとして明示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「土木・建築関連製品の売上高は、鋼材や電力費など高騰したコストの販売価格への転嫁を進めているものの、人手不足等に伴う工事の遅れなどにより、前年同期と比較し減少いたしました。」
鋼材等の高騰コストについて販売価格への転嫁を進めているが、工事遅延などによる売上減少が併存している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「土木・建築関連製品の売上高は、鋼材や電力など高騰したコストの販売価格への転嫁を進めているものの、人手不足等に伴う工事の遅れなどにより、前年同期と比較し減少いたしました。」
鋼材等の高騰コストについて販売価格への転嫁を進めているが、コスト高と工事遅延が売上減少と併存している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、半導体等の部品不足による生産の停滞が長期化するとともに、鋼材などの材料費、電力費や物流費の高騰によるコストアップが継続しました。」
鋼材などの材料費高騰によるコストアップが継続し、原材料価格変動リスクが引き続き事業環境に影響している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「鋼材などの材料費、電力費や物流費の高騰によるコストアップが顕著となりました。」
鋼材などの材料費高騰によるコストアップが顕著となり、前年度に顕在化した鋼材価格リスクが継続・深刻化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「鋼材を中心とする原材料価格が高騰しております。当社グループの事業のうち、特に製品事業部関連事業の主要な材料は鋼材であり、製造コストを構成する重要な要素です。想定以上に価格が変動した場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。また、生産に必要な資材の入手が難しくなる可能性もあります。」
鋼材価格高騰が継続・拡大し、価格変動リスクに加えて資材入手難の可能性も明示された。価格転嫁と継続的コスト低減を対応策としている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、半導体等の部品の需給逼迫による生産活動の停滞や鋼材価格の高騰等が、企業活動に影響を与えました。」
従来は可能性として記載していた鋼材価格変動リスクについて、鋼材価格の高騰が企業活動への影響として実際に顕在化している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「半導体等の部品の需給逼迫による生産活動の停滞や鋼材価格の高騰等が一部で顕在化してきております。」
鋼材価格の変動リスクについて、鋼材価格の高騰が一部で顕在化したと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材価格の変動による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格の変動による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019対処有価証券報告書
「資材調達に関するリスクについては、調達先との連携を密にするとともに、継続的なコスト低減を遂行してまいります。」
鋼材等の原材料価格変動リスクに対し、調達先との連携と継続的なコスト低減を対応策として記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格の変動による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格の変動による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格の変動による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格の変動による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格の変動による製造コスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017初出有価証券報告書
「想定以上に価格が変動した場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
製品事業部関連事業の主要材料である鋼材を中心とする原材料価格変動を、独立したリスクとして初めて記載している。