プレス関連製品と定温物流を中核とする事業構成
FY2016に初出。30回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社及び子会社18社（連結子会社13社、非連結子会社５社）、関連会社１社により構成され、プレス関連製品、定温物流関連製品のほか、空調機器、電子機器などの製造・販売を主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流、研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。」
PT. TOPRE INDONESIA AUTOPARTSの連結除外後も、プレス関連製品事業と定温物流関連事業を中核とする事業構成を再確認している。 - FY2026-H1関係会社の連結・持分法範囲除外有価証券報告書
「当社の連結子会社であったPT. TOPRE INDONESIA AUTOPARTSは重要性が低下したため、当中間連結会計期間より連結の範囲から除外しております。また、当社の連結子会社である三池工業株式会社が保有するAAPICO Mitsuike (Thailand)CO., Ltdの全株式を2025年９月10日に売却しました。これに伴い、AAPICO Mitsuike (Thailand)CO., Ltdを持分法適用の範囲から除外しております。」
PT. TOPRE INDONESIA AUTOPARTSを重要性低下により連結範囲から除外し、AAPICO Mitsuike (Thailand)の全株式売却により持分法適用範囲からも除外した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。なお、第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。第１四半期から輸送事業を「その他」に含める報告セグメント区分も継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。なお、第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。第１四半期から変更した輸送事業を「その他」に含める報告セグメント区分も継続している。 - FY2024-Q1報告セグメント区分変更有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。」
業績管理区分の一部見直しに伴い、従来「プレス関連製品事業」及び「定温物流関連事業」に含めていた輸送事業を「その他」に含めて表示する変更を行った。前年同期の数値も変更後の区分に組み替えて比較している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。2022年12月31日時点では、当社及び子会社18社（連結子会社14社、非連結子会社４社）、関連会社２社により構成されております。なお、当社の連結子会社であるPT.Topre Indonesia Autopartsは、2022年８月24日の取締役会において解散及び清算を決議いたしました。」
事業内容に重要な変更がないこと、関係会社構成およびPT.Topre Indonesia Autopartsの解散・清算決議後の手続継続を再確認している。 - FY2023-Q2連結子会社の解散・清算決議有価証券報告書
「なお、当社の連結子会社であるPT.Topre Indonesia Autopartsは、2022年８月24日の取締役会において解散及び清算を決議いたしました。」
事業内容自体に重要な変更はないとする一方、PT.Topre Indonesia Autopartsの解散・清算決議を記載している。2022年９月30日時点の連結子会社数は14社である。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、連結子会社であった株式会社栃木三池は、2021年４月に清算結了したため、第１四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。なお、当第３四半期連結会計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。この結果、2021年12月31日時点では、当社及び子会社19社（連結子会社14社、非連結子会社５社）、関連会社２社により構成されております。」
株式会社栃木三池の清算結了による連結範囲からの除外と、事業内容に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q1連結子会社の清算・連結範囲除外有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、連結子会社であった株式会社栃木三池は、2021年４月に清算結了したため、連結の範囲から除外しております。 この結果、2021年６月30日時点では、当社及び子会社19社（連結子会社14社、非連結子会社５社）、関連会社２社により構成されております。」
株式会社栃木三池の清算結了により連結範囲から除外され、2021年６月30日時点の連結子会社は14社となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計会計期間において、当社グループの組織再編を契機として、連結の範囲の見直しを行った結果、東京メタルパツク株式会社については連結財務諸表に与える影響が軽微であると判断し、第１四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しています。第２四半期連結会計期間において、当社を吸収合併存続会社とし、当社の連結子会社であったトツプ工業株式会社を吸収合併消滅会社とする吸収合併を行ったため、連結の範囲から除外しています。また、当社の非連結子会社であった東プレ・アール・アンド・ディー株式会社を吸収合併消滅会社とする吸収合併を行っております この結果、2020年12月31日時点では、当社及び子会社21社（連結子会社16社、非連結子会社5社）、関連会社２社により構成されております。」
東京メタルパツクの連結範囲からの除外、トツプ工業および東プレ・アール・アンド・ディーの吸収合併を反映した関係会社構成を再確認している。 - FY2021-Q2連結範囲の見直しと吸収合併有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間において、当社を吸収合併存続会社とし、当社の連結子会社であったトツプ工業株式会社を吸収合併消滅会社とする吸収合併を行ったため、連結の範囲から除外しています。また、当社の非連結子会社であった東プレ・アール・アンド・ディー株式会社を吸収合併消滅会社とする吸収合併を行っております この結果、2020年９月30日時点では、当社及び子会社21社（連結子会社16社、非連結子会社5社）、関連会社２社により構成されております。」
東京メタルパツクの連結範囲からの除外に加え、トツプ工業および東プレ・アール・アンド・ディーの吸収合併による連結範囲の変更を記載している。2020年９月30日時点の構成は子会社21社、連結子会社16社、非連結子会社5社、関連会社2社となった。 - FY2021-Q1連結範囲の見直し有価証券報告書
「当社グループの組織再編を契機として、連結の範囲の見直しを行った結果、東京メタルパツク株式会社については連結財務諸表に与える影響が軽微であると判断し、当第１四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しています。この結果、2020年６月30日時点では、当社及び子会社23社（連結子会社17社、非連結子会社6社）、関連会社２社により構成されております。」
東京メタルパツク株式会社を連結範囲から除外し、2020年６月30日時点の連結子会社数が17社となった。事業セグメント自体の変更は記載されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社の関係会社は連結子会社が５社、持分法適用関連会社が１社増加しました。新規設立のPT. Topre Indonesia Autoparts、株式を取得した三池工業株式会社を新たに連結子会社としました。また、三池工業株式会社の子会社である株式会社栃木三池、広州三池汽車配件有限公司、深圳三池汽車配件有限公司を連結子会社とし、関連会社であるAAPICO Mitsuike (Thailand) CO., Ltd.を当社の持分法適用関連会社としております。」
PT. Topre Indonesia Autoparts、三池工業グループ等の追加による関係会社構成の拡大と、報告セグメント区分に変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社の関係会社は連結子会社が５社、持分法適用関連会社が１社増加しました。新規設立のPT. Topre Indonesia Autoparts、株式を取得した三池工業株式会社を新たに連結子会社としました。また、三池工業株式会社の子会社である株式会社栃木三池、広州三池汽車配件有限公司、深圳三池汽車配件有限公司を連結子会社とし、関連会社であるAAPICO Mitsuike (Thailand) CO., Ltd.を当社の持分法適用関連会社としております。」
第１四半期に実施された関係会社の追加を再確認し、2019年９月30日時点で連結子会社19社、非連結子会社５社、持分法適用関連会社２社、報告セグメント区分に変更なしと記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社の関係会社は連結子会社が５社、持分法適用関連会社が１社増加しました。新規設立のPT. Topre Indonesia Autoparts、株式を取得した三池工業株式会社を新たに連結子会社としました。また、三池工業株式会社の子会社である株式会社栃木三池、広州三池汽車配件有限公司、深圳三池汽車配件有限公司を連結子会社とし、関連会社であるAAPICO Mitsuike (Thailand) CO., Ltd.を当社の持分法適用関連会社としております。」
PT. Topre Indonesia Autopartsの設立、三池工業および同社子会社3社の連結子会社化、AAPICO Mitsuike (Thailand)の持分法適用関連会社化により、関係会社構成が拡大した。2019年6月30日時点で連結子会社19社、非連結子会社5社、持分法適用関連会社2社となった。報告セグメントの区分変更はない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、当社及び子会社19社（連結子会社13社、非連結子会社６社）、関連会社１社により構成され、プレス関連製品、定温物流関連製品のほか、空調機器、電子機器などの製造・販売を主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流、研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しています。」
武漢会社の設立・連結子会社化を反映し、子会社数が19社、連結子会社が13社となった事業構成を記載している。 - FY2019-Q3新会社設立決定有価証券報告書
「当社は、2018年12月14日開催の取締役会において、中華人民共和国に新会社を設立することを決定いたしました。」
事業内容に重要な変更はないとする一方、中国武漢地区に自動車用プレス部品の製造・販売会社を設立する決定を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018関係会社構成の変更有価証券報告書
「当社グループは、当社及び子会社16社（連結子会社12社、非連結子会社４社）、関連会社２社により構成され、プレス関連製品、定温物流関連製品のほか、空調機器、電子機器などの製造・販売を主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流、研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しています。」
東プレ埼玉および東プレ岐阜の吸収合併、Topre Indiaの連結範囲への追加、丸順の持分法適用関連会社化を反映し、関係会社構成が前回から変化している。 - FY2018-Q3関係会社構成の変更有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。第１四半期連結会計期間において、当社を存続会社として、子会社である東プレ埼玉株式会社を吸収合併したことにより、連結の範囲から除外しております。第１四半期連結会計期間において、新たに株式会社 丸順の株式を取得したため、同社を当社の持分法適用の範囲に含めております。当第３四半期連結会計期間において、当社を存続会社として、子会社である東プレ岐阜株式会社を吸収合併したことにより、連結の範囲から除外しております。当第３四半期連結会計期間より、Topre India Private Limitedは重要性が増したため、連結の範囲に含めております。」
事業内容自体に重要な変更はないとする一方、東プレ岐阜の吸収合併による連結範囲からの除外と、Topre India Private Limitedの重要性増加に伴う連結範囲への追加を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。なお、第１四半期連結会計期間において、当社を存続会社として、子会社である東プレ埼玉株式会社を吸収合併したことにより、連結の範囲から除外しております。また、第１四半期連結会計期間において、新たに株式会社 丸順の株式を取得したため、同社を当社の持分法適用の範囲に含めております。」
事業内容に重要な変更はないとしつつ、東プレ埼玉の吸収合併および丸順の持分法適用範囲への追加を、前四半期に実施済みの関係会社構成変更として再掲している。 - FY2018-Q1関係会社構成の変更有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、当社を存続会社として、子会社である東プレ埼玉株式会社を吸収合併したことにより、連結の範囲から除外しております。また、当第１四半期連結会計期間において、新たに株式会社 丸順の株式を取得したため、同社を当社の持分法適用の範囲に含めております。」
事業内容自体に重要な変更はないとする一方、東プレ埼玉の吸収合併による連結範囲からの除外と、丸順の持分法適用関連会社化を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社及び子会社18社（連結子会社13社、非連結子会社５社）、関連会社１社により構成され、プレス関連製品、定温物流関連製品のほか、空調機器、電子機器などの製造・販売を主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流、研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しています。」
事業構成および報告セグメントに重要な変更はなく、プレス関連製品事業と定温物流関連事業を中核とする構成を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要関係会社に重要な変更がないことを明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当社および子会社18社（連結子会社13社、非連結子会社５社）、関連会社１社により構成され、プレス関連製品、定温物流関連製品のほか、空調機器、電子機器などの製造・販売を主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流、研究およびその他のサービス等の事業活動を展開しています。」
報告セグメントは「プレス関連製品事業」および「定温物流関連事業」の2つで、空調機器・電子機器等はその他に含まれている。