鋼材価格の変動リスク
FY2016に初出。22回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
共和工業所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。28社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに8社。
- FY2026対処有価証券報告書
「材料費の当期総製造費用及び売上高に対する比率は、2026年４月期でそれぞれ59.6％、47.5％と高く、当社グループの業績は鋼材価格の変動により大きな影響を受けます。」「販売先への迅速な価格転嫁を進めることで業績への影響を最小限に抑えるよう取り組んでおります。」
材料費比率は前期の59.8％、48.5％から59.6％、47.5％へ低下した。鋼材価格変動リスクは継続しているが、仕入先との情報共有・連携および販売先への価格転嫁による対応も継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、原材料価格やエネルギーコストの高騰が続く一方で、個人消費の回復や賃上げにより所得環境は改善し、緩やかな景気回復基調が続いております。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰が継続していると記載されており、材料価格変動リスクが引き続き存在している。 - FY2025対処有価証券報告書
「材料費の当期総製造費用及び売上高に対する比率は、2025年４月期でそれぞれ59.8％、48.5％と高く、当社グループの業績は鋼材価格の変動により影響を受けます。」「当社グループは、仕入価格の変動を捉えるため、原材料価格の動きやマーケット動向等を仕入れメーカーと情報共有、連携強化を図り、販売先への価格転嫁が迅速にできるよう取り組んでおります。」
鋼材価格変動リスクは継続しているが、材料費比率は総製造費用に対して前期の60.6％から59.8％へ低下し、販売先への価格転嫁の取組みも継続している。売上高比率は48.5％で前期と同水準である。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、緩やかな回復基調が持続しているものの、原材料価格やエネルギーコストの高騰の影響などにより、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰が実際の経済環境として継続していると記載され、材料価格変動リスクが引き続き顕在化している。 - FY2024対処有価証券報告書
「材料費の当期総製造費用及び売上高に対する比率は、2024年４月期でそれぞれ60.6％、48.5％と高く、当社グループの業績は鋼材価格の変動により影響を受けます。」「販売先への価格転嫁が迅速にできるよう取り組んでおります。」
材料費比率は前期の63.0％、49.6％から60.6％、48.5％へ低下した。鋼材価格変動リスクは継続しているが、仕入先との情報共有・連携および価格転嫁の対応も継続している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料・エネルギー価格の上昇及び例年以上の賃上げによる人件費等の増加がありましたが、コスト上昇に対応した販売価格の見直しを実施した結果、前年同期と比較し、各利益が増加いたしました。」
原材料・エネルギー価格の上昇および人件費等の増加が実際に発生した。一方、販売価格の見直しにより各利益が前年同期比で増加したと記載されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高におきましては、販売数量が減少したことから前年同期と比較して減少いたしました。収益面では、原材料・エネルギー価格の上昇および例年以上の賃上げによる人件費等の増加がありましたが、コスト上昇に対応した販売価格の見直しを実施した結果、前年同期と比較し、各利益が増加いたしました。」
原材料・エネルギー価格の上昇と人件費等の増加が実際に発生した一方、販売価格の見直しにより各利益が前年同期比で増加したと記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「材料費の当期総製造費用及び売上高に対する比率は、2023年４月期でそれぞれ63.0％、49.6％と高く、当社グループの業績は鋼材価格の変動により影響を受けます。」
材料費比率は総製造費用で前期の60.7％から63.0％へ、売上高で46.0％から49.6％へ上昇した。鋼材価格変動の業績への影響を受ける規模が数値上拡大している。価格転嫁への対応策は継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高におきましては、販売価格の見直しが進んでいることから前年同四半期と比較して増加いたしました。収益面では、解散予定の在外連結子会社の設備売却による特別利益が発生しましたが、国内では原材料・エネルギー価格等の上昇が続いていることなどから、前年同四半期と比較して営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が減少いたしました。」
原材料・エネルギー価格等の上昇が続き、販売価格の見直しによる売上増加がある一方、営業利益、経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因として実績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高におきましては、販売価格の見直しが進んでいることから前年同四半期と比較して増加いたしました。収益面では、原材料・エネルギー価格等の上昇が続いていること、および、連結子会社の清算に係る費用等が発生したことから、前年同四半期と比較して営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が減少いたしました。」
原材料・エネルギー価格等の上昇が続き、販売価格の見直しによる売上増加がある一方で、利益減少要因として実績に現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「長期化するロシア・ウクライナ情勢に伴う原材料・エネルギー価格の世界的な高騰に加え、急激な円安進行による原材料価格の更なる高騰などにより、予断を許さない状況で推移いたしました。」
原材料価格の変動リスクについて、ロシア・ウクライナ情勢、エネルギー価格の世界的高騰および急激な円安による原材料価格の更なる高騰が記載され、外部要因によるコスト上昇が続いている。 quantified は false、価格高騰は実際に発生した事象として materialized は true とした。 - FY2022悪化有価証券報告書
「材料費の当期総製造費用及び売上高に対する比率は、2022年４月期でそれぞれ60.7％、46.0％と高く、当社グループの業績は鋼材価格の変動により影響を受けます。」「当社グループは、仕入価格の変動を捉えるため、原材料価格の動きやマーケット動向等を仕入れメーカーと情報共有、連携強化を図り、販売先への価格転嫁が迅速にできるよう取り組んでおります。」
材料費比率は総製造費用で前期の54.7％から60.7％へ、売上高で43.6％から46.0％へ上昇し、鋼材価格変動の業績への影響を受ける規模が数値上拡大した。価格転嫁の対応策は継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「材料費の当期総製造費用及び売上高に対する比率は、2021年４月期でそれぞれ54.7％、43.6％と高く、当社グループの業績は鋼材価格の変動により影響を受けます。」「当社グループは、仕入価格の変動を捉えるため、原材料価格の動きやマーケット動向等を仕入れメーカーと情報共有、連携強化を図り、販売先への価格転嫁が迅速にできるよう取り組んでおります。」
鋼材価格変動リスクと、仕入先との情報共有・連携強化および販売先への価格転嫁による対応が継続している。材料費比率は総製造費用54.7％、売上高43.6％で、前期とおおむね同水準である。 - FY2020対処有価証券報告書
「材料費の当期総製造費用及び売上高に対する比率は、2020年４月期でそれぞれ54.6％、43.7％と高く、当社グループの業績は鋼材価格の変動により影響を受けます。」「当社グループは、仕入価格の変動を捉えるため、原材料価格の動きやマーケット動向等を仕入れメーカーと情報共有、連携強化を図り、販売先への価格転嫁が迅速にできるよう取り組んでおります。」
材料費比率は前期の58.0％、44.5％から54.6％、43.7％へ低下した。仕入先との情報共有・連携強化および販売先への価格転嫁という対応策も明示されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「材料費の当期総製造費用及び売上高に対する比率は、2019年４月期でそれぞれ58.0％、44.5％と高く、当社グループの業績は鋼材価格の変動により影響を受けます。」
材料費比率は総製造費用に対して前年度の56.9％から58.0％へ、売上高に対して43.9％から44.5％へ上昇しており、鋼材価格変動の業績への影響を受ける規模が数値上拡大している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「材料費の当期総製造費用及び売上高に対する比率は、平成30年４月期でそれぞれ56.9％、43.9％と高く、当社グループの業績は鋼材価格の変動により影響を受けます。」
材料費比率は総製造費用に対して前年度の52.5％から56.9％へ、売上高に対して41.2％から43.9％へ上昇しており、鋼材価格変動の業績への影響を受ける規模が数値上拡大している。 - FY2017材料費比率の組み合わせが変化有価証券報告書
「当社グループの主要材料である鋼材は、国内景気、為替、原油価格等の影響により価格が変動します。材料費の当期総製造費用及び売上高に対する比率は、平成29年４月期でそれぞれ52.5％、41.2％と高く、当社グループの業績は鋼材価格の変動により影響を受けます。」
鋼材価格変動リスクは継続している。材料費比率は総製造費用に対して51.3％から52.5％へ上昇した一方、売上高に対しては41.8％から41.2％へ変化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主要材料である鋼材は、国内景気、為替、原油価格等の影響により価格が変動します。材料費の当期総製造費用及び売上高に対する比率は、平成28年４月期でそれぞれ51.3％、41.8％と高く、当社グループの業績は鋼材価格の変動により影響を受けます。」
鋼材価格の変動要因と、材料費の総製造費用・売上高に対する比率を数値で示している。