安定収益の確保と自己資本比率・ROEの向上
FY2017に初出。36回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-09-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- 2026-09-10その他決算
「2027年４月期第１四半期 自己資本比率 86.3％」
自己資本比率は前連結会計年度末の86.4％から86.3％へわずかに低下したが、80％以上の水準は維持している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における自己資本比率は86.4％（前期比0.1ポイント上昇）、自己資本利益率（ＲＯＥ）は5.2％（前期比0.7ポイント上昇）となりました。引き続き自己資本比率については80％以上を維持するとともに、自己資本利益率（ＲＯＥ）については改善するよう取組んでまいります。」
自己資本比率は86.4％、ROEは5.2％となり、いずれも前期から上昇した。自己資本比率80％以上は維持した一方、ROEは目標の8.0％以上をなお下回っている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 86.5 87.4 86.3」
当中間連結会計期間末の自己資本比率は87.4％となり、前年同期の86.5％および前連結会計年度末の86.3％を上回った。自己資本比率80％以上という基準を上回る水準で、数値上の前進が示されている。 - FY2025ROEが目標を下回り、自己資本比率は基準超を維持するも前期比低下有価証券報告書
「当社グループは、急激に変化する社会情勢でも安定的に利益を出すことのできる経営体質を構築するため、売上高および営業利益を重視しております。また、安定性や効率性を計る指標として、自己資本比率80％以上および自己資本利益率（ＲＯＥ）8.0％以上を定めております。」「当連結会計年度における自己資本比率は86.3％（前期比0.5ポイント低下）、自己資本利益率（ＲＯＥ）は4.5％（前期比5.1ポイント低下）となりました。」
自己資本比率は80％以上の基準を維持したが前期の86.8％から86.3％へ低下した。ROEは4.5％となり、8.0％以上の目標を下回った。 - FY2025-H1自己資本比率は80％基準を上回るも前期末から低下有価証券報告書
「自己資本比率（％）85.7 86.5 86.8」
当中間連結会計期間末の自己資本比率は86.5％で、前年同期の85.7％を上回った一方、前連結会計年度末の86.8％を下回った。従来の80％以上の基準は引き続き上回っている。 - FY2024達成有価証券報告書
「当連結会計年度における自己資本比率は86.8％（前期比2.5ポイント上昇）、自己資本利益率（ＲＯＥ）は9.6％（前期比1.7ポイント上昇）となりました。引き続き自己資本比率については80％以上を維持するとともに、自己資本利益率（ＲＯＥ）については改善するよう取組んでまいります。」
自己資本比率86.8％、ROE9.6％となり、自己資本比率80％以上およびROE8.0％以上という従来の基準をともに上回った。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 86.3 88.0 84.3」
当第3四半期末の自己資本比率は88.0％となり、前年同期の86.3％および前連結会計年度末の84.3％を上回った。自己資本比率80％以上という基準を上回る水準で、数値上の前進が示されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 82.2 85.7 84.3」
当第2四半期末の自己資本比率は85.7％となり、前年同期の82.2％および前連結会計年度末の84.3％を上回った。自己資本比率80％以上という基準を上回る水準で、数値上の前進が示されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「自己資本比率（％）84.2 84.8 84.3」
当第1四半期末の自己資本比率は84.8％となり、前年同期の84.2％および前連結会計年度末の84.3％を上回った。80％以上という基準を上回る水準で、自己資本比率の数値上の前進が示されている。 - FY2023自己資本比率は上昇したがROEは目標未達有価証券報告書
「当連結会計年度における自己資本比率は84.3％（前期比2.8ポイント上昇）、自己資本利益率（ＲＯＥ）は7.9％（前期比0.6ポイント低下）となり、自己資本比率は目標の80％を上回っておりますが、自己資本利益率（ＲＯＥ）は目標の8.0％を下回っております。引き続き改善活動、技術開発による生産効率向上や業務効率向上による収益力の強化に努めてまいります。」
自己資本比率は84.3％へ上昇し、80％以上の目標を維持して上回った。一方、ROEは7.9％へ低下し、8.0％目標を下回った。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 83.7 86.3 81.5」
当第3四半期末の自己資本比率は86.3％となり、前年同期の83.7％および前連結会計年度末の81.5％を上回った。自己資本比率80％以上という基準を上回る水準で、数値上の前進が示されている。 - FY2023-Q2自己資本比率が前四半期末から低下するも80％基準超を維持有価証券報告書
「自己資本比率（％） 82.3 82.2 81.5」
当第2四半期末の自己資本比率は82.2％で、前連結会計年度末の81.5％を上回る一方、前年同期の82.3％および前四半期末の84.2％を下回った。80％以上という基準は引き続き上回っている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 83.6 84.2 81.5」
当第1四半期末の自己資本比率は84.2％となり、前年同期の83.6％および前連結会計年度末の81.5％を上回った。自己資本比率80％以上という基準を上回る水準で、数値上の前進が示されている。 - FY2022達成有価証券報告書
「当連結会計年度における自己資本比率は81.5％（前期比3.2ポイント減少）であり、自己資本利益率（ＲＯＥ）は8.5％（前期比3.7ポイント増加）となりました。引き続き自己資本比率80％以上、自己資本利益率（ＲＯＥ）8.0％を維持できるよう取組んでまいります。」
自己資本比率81.5％、ROE8.5％となり、設定している自己資本比率80％以上およびROE8.0％以上の両基準を当年度は上回った。 - FY2022-Q3自己資本比率は前期末・前年同期を下回るも80％基準超を維持有価証券報告書
「自己資本比率（％） 86.7 83.7 84.7」
当第3四半期末の自己資本比率は83.7％となり、前年同期の86.7％および前連結会計年度末の84.7％を下回った。一方、FY2019に定めた80％以上の基準は引き続き上回っている。 - FY2022-Q2自己資本比率が前年同期・前期末から低下するも基準超を維持有価証券報告書
「自己資本比率（％） 87.1 82.3 84.7」
当第2四半期末の自己資本比率は82.3％となり、前年同期の87.1％および前連結会計年度末の84.7％を下回った。一方、FY2019に定めた80％以上の基準は上回っている。 - FY2022-Q1自己資本比率が前年同期・前期末から低下するも基準超を維持有価証券報告書
「自己資本比率（％） 87.3 83.6 84.7」
当第1四半期末の自己資本比率は83.6％となり、前年同期の87.3％および前連結会計年度末の84.7％を下回った。一方、FY2019に定めた80％以上の基準は上回っている。 - FY2021自己資本比率は基準超を維持する一方、ROE目標を未達有価証券報告書
「当連結会計年度における自己資本比率は84.7％（前期比1.9ポイント減少）であり、自己資本利益率（ＲＯＥ）は4.8％（前期比1.2ポイント増加）となり、当連結会計年度の目標であった8.0％を下回っております。」
自己資本比率は80％以上の基準を上回ったものの前期の86.6％から低下した。ROEは前期の3.6％から4.8％へ改善したが、年度目標8.0％は下回った。 - FY2021-Q3自己資本比率が前四半期から低下するも前期末比では上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 86.5 86.7 86.6」
当第3四半期末の自己資本比率は86.7％となり、前四半期末の87.1％から低下した。一方、前連結会計年度末の86.6％を上回り、FY2019に定めた80％以上の基準も引き続き上回っている。 - FY2021-Q2自己資本比率が前四半期から低下するも基準超を維持有価証券報告書
「自己資本比率（％） 84.1 87.1 86.6」
当第2四半期末の自己資本比率は87.1％となり、前連結会計年度末の86.6％を上回る一方、前四半期末の87.3％からは低下した。80％以上という基準を引き続き上回っている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 82.9 87.3 86.6」
当第1四半期末の自己資本比率は87.3％となり、前年同期の82.9％および前連結会計年度末の86.6％を上回った。80％以上という基準を上回る水準で、自己資本比率の向上が進んでいる。 - FY2020自己資本比率は基準超を維持する一方、ROE目標を未達有価証券報告書
「当社グループは、急激に変化する社会情勢でも安定的に利益を出すことのできる経営体質を構築するため、売上高および営業利益を重視しております。また、安定性や効率性を計る指標として、自己資本比率80％以上および自己資本利益率（ＲＯＥ）8.0％以上を定めております。」「当連結会計年度における自己資本比率は86.6％（前期比2.3ポイント増加）であり、自己資本利益率（ＲＯＥ）は3.6％（前期比5.0ポイント減少）となり、当連結会計年度の目標であった8.0％を下回っております。」
自己資本比率は80％以上の基準を上回り86.6％となった一方、ROEは3.6％に低下し、8.0％の年度目標を下回った。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 86.0 86.5 84.3」
当第3四半期末の自己資本比率は86.5％となり、前年同期の86.0％および前連結会計年度末の84.3％を上回った。自己資本比率の向上という目標に対する数値上の前進が示されている。 - FY2020-Q2第1四半期末から上昇する一方、前期末を下回る有価証券報告書
「自己資本比率（％） 84.1 84.1 84.3」
当第2四半期末の自己資本比率は84.1％で、前連結会計年度末の84.3％を下回る一方、FY2020-Q1の82.9％からは上昇した。FY2019に明示された80％以上の基準は上回っている。 - FY2020-Q1自己資本比率が前年同期・前期末から低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 84.1 82.9 84.3」
当第1四半期末の自己資本比率は82.9％で、前年同期の84.1％および前連結会計年度末の84.3％を下回った。ただし、FY2019に定めた80％以上の基準は上回っている。 - FY2019自己資本比率80％以上・ROE8.0％以上を明示し、自己資本比率は上昇、ROEは低下有価証券報告書
「また、安定性や効率性を計る指標として、自己資本比率80％以上および自己資本利益率（ＲＯＥ）8.0％以上を定めております。」「当連結会計年度における自己資本比率は84.3％（前期比2.7ポイント増加）であり、自己資本利益率（ＲＯＥ）は8.6％（前期比0.5ポイント減少）となりました。」
安定収益、自己資本比率およびROEについて、客観的な基準値が明示された。自己資本比率は80％以上を維持し前期から上昇した一方、ROEは8.0％以上を上回るものの前期から低下している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 83.8 86.0 81.6」
自己資本比率は当第3四半期末に86.0％となり、前年同期83.8％および前連結会計年度末81.6％を上回った。自己資本比率の向上という目標に対する数値上の前進が示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「自己資本比率（％） 83.6 84.1 81.6」
自己資本比率は当第2四半期末に84.1％となり、前連結会計年度末の81.6％を上回った。前四半期末と同じ水準であり、自己資本比率の改善状況が再確認される。ROEについての当四半期の記載はない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 85.5 84.1 81.6」
自己資本比率は当第1四半期末に84.1％となり、当該 filing の前連結会計年度末81.6％から上昇した。なお、前年同期の85.5％は下回っている。 - FY2018ROE上昇と自己資本比率低下が併存有価証券報告書
「当社グループは、昨今の世界経済の急激な変化に対応できる企業を目指し、中期経営計画を推し進め安定した収益を確保し、自己資本比率、株主資本利益率（ＲＯＥ）のアップによる財務体質の強化をはかります。自己資本比率は80.7％となりました。自己資本利益率（％） 3.9 △9.3 1.8 5.8 9.1」
目標として自己資本比率とROEの向上を掲げている。FY2018の自己資本比率は80.7％で前年度の83.7％を下回った一方、ROEは9.1％で前年度の5.8％から上昇した。 - FY2018-Q3自己資本比率が前四半期から上昇する一方、前年度末を下回る有価証券報告書
「自己資本比率（％） 86.6 83.3 83.7」
当第3四半期末の自己資本比率は83.3％で、前四半期末の82.9％から上昇した一方、前連結会計年度末の83.7％を下回った。 - FY2018-Q2自己資本比率が前年同期および前四半期から低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 85.7 82.9 83.7」
当第2四半期末の自己資本比率は82.9％で、前年同期の85.7％および前連結会計年度末の83.7％を下回った。安定収益の確保と自己資本比率・ROEの向上という目標に関し、当四半期の自己資本比率については向上が確認されない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 85.0 83.7」
自己資本比率は前連結会計年度末の83.7％から当第1四半期末には85.0％へ上昇した。自己資本比率の向上が目標として掲げられている一方、当四半期報告書ではROEの記載はない。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、昨今の世界経済の急激な変化に対応できる企業を目指し、中期経営計画を推し進め安定した収益を確保し、自己資本比率、株主資本利益率（ＲＯＥ）のアップによる財務体質の強化をはかります。」
中期経営計画を通じて安定収益を確保し、自己資本比率とROEの向上により財務体質を強化する目標が初めて明示されている。