人事イノベーションと次世代人材の育成
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
- FY20262025年度の人的資本KPI実績を更新有価証券報告書
「女性採用比率 (%) 16.1 8.9 11.1 3.3 9.4 8.8 女性役職者(「主任」・「班長」以上)比率 (%) 3.5 4.1 5.0 4.9 4.9 3.8 男性の育児休業取得率 (%) 5.7 6.6 20.8 35.0 45.0 75.0」
2025年度実績として女性採用比率8.8%、女性役職者比率3.8%、男性育児休業取得率75.0%を開示した。前年度から指標ごとに変化が分かれている。 - FY2025前進有価証券報告書
「女性採用比率 (%) 16.1 8.9 11.1 3.3 9.4 女性役職者(「主任」・「班長」以上)比率 (%) 3.5 4.1 5.0 4.9 4.9 男性の育児休業取得率 (%) 5.7 6.6 20.8 35.0 45.0」
2024年度実績として女性採用比率9.4%、女性役職者比率4.9%、男性育児休業取得率45.0%を開示した。タレントマネジメントシステム、人材開発委員会、サクセッションを意識した育成計画など、人的資本施策の運営も具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「重点施策として「従業員一人ひとりの成長の支援」「多様な人財の活躍の後押し」「経営幹部候補人財の育成」「専門人財等の採用」を掲げ、女性活躍推進については、2028年までに女性採用比率を25%、女性役職者比率を2023年3月期比で1.5倍、男性育児休業取得率を30%以上、多様な働き方を支援する新規施策を1件以上実施する等のKPIに基づく予実管理にも努めています。」
人材育成・多様性施策が、人材開発委員会、ダイバーシティ推進委員会、タレントマネジメント、健康経営等の運営に具体化した。2023年度実績として女性採用比率3.3%、女性役職者比率4.9%、男性育児休業取得率35.0%等も開示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「・女性採用比率向上 目標:新卒および中途採用における女性採用比率を2028年までに25%とする ・女性役職者比率向上 目標:女性役職者(※)の人数を2023年3月時点と比して2028年までに1.5倍とする ・男性の育児休業取得の後押し 目標:男性の育児休業取得率を2028年までに30%以上とする ・多様な働き方を支援する新規施策 目標:生産性を維持した多様な働き方実現に向けた新規施策を1つ以上実施する」
従来の人材育成・女性活躍施策が、2028年を期限とする女性採用比率、女性役職者数、男性育児休業取得率などの数値目標へ具体化した。海外帯同休職、カムバック制度、社員紹介制度等も新設された。 - FY2022前進有価証券報告書
「従業員の一人一人の多様性向上の観点で社内人材の育成・登用に取り組むとともに、専門人材の確保が急務である新規事業領域等では、有能な社外人材の活用も強化しています。また、推進中である女性活躍促進の領域では、女性リーダーの創出に加え、国内工場の現場での女性採用を本格化するために、誰もが働きやすい工場づくりにも取り組んでいます。」
従来の次世代経営人材育成に加え、新規事業向けの社外専門人材、女性リーダー、国内工場での女性採用・職場環境整備へ施策が拡張した。 - FY2020前進有価証券報告書
「次世代経営を担う幹部候補には、外部研修や社内のエキスパートによる経営の継承を図る育成プログラムを推進します。若手からミドルまで階層別に能力・スキルを補完するため、ハードタスクや海外子会社経営などを通じ実践教育を行います。新たな成長分野を開拓するため、外部登用も含めエキスパート人材を確保します。」
従来の人材育成制度・クラウド支援ツールから、幹部候補の外部研修、海外子会社経営を含む実践教育、外部登用まで施策が具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「人事イノベーションにおいては、国内従業員を対象とした新人材育成制度の構築に重点を置き、クラウドを活用した育成支援ツールを新たに導入するなどの取り組みを通じて人材育成を加速させました。」
新人材育成制度の構築に加え、クラウドを活用した支援ツールを新たに導入し、人材育成施策が具体化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「公平で実力が反映される新人事制度と従業員が依って立つべきキャリアモデルを示した新人材育成制度に加え、それらを支援するツールである「HUMAN CAPITAL MANAGEMENT SYSTEM」を活用することにより、「グローバル経営人財」を創出していくと共に、「次世代経営陣」の育成にも力を入れてまいります。」
グローバル経営人材と次世代経営陣の育成を、新制度とシステムの活用により進める方針を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループでは、ビジネス環境の変化に対応し、「持続的な成長と進化」を遂げるため、技術・販売・人事の3つの分野のイノベーションの具体化を進めております。」
人事を含む3分野のイノベーション具体化を継続しているが、人材施策の新たな進捗は記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術・販売を支え、次の時代に価値を生み出す人材の育成を目指し、ジーテクトの持続的成長を支える社員の能力の向上、ひいては企業価値向上を目指す人材の育成を行います。」
技術・販売を支える人材の能力向上を持続成長・企業価値向上につなげる方針。