ドイツ拠点を含む日本・北米・欧州のグローバル開発体制
FY2016に初出。8回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2022前進有価証券報告書
「2022年４月に、北米（デトロイト）・欧州（ミュンヘン）・中国（上海）に所在する開発・リサーチ拠点を営業・技術・開発機能が一体となった営業・エンジニアリング拠点として再編しました。当社グループの研究開発・知財管理の中核拠点であるジーテクト東京ラボは、これらの拠点との連携を強化することで、市場ニーズの把握に努めるとともに、欧州ESP（Engineering Service Provider）と協業して新たな技術の研究開発に取り組んでおります。」
東京ラボを中核とする日本・北米・欧州・中国の研究開発体制が、海外3拠点の営業・技術・開発一体化と欧州ESPとの協業を含む体制へ進展した。 - FY2020前進有価証券報告書
「この中で、環境規制、安全、車両電動化に関する先行技術や新製品の研究開発は、2018年４月から稼働している日本のジーテクト東京ラボにおいて当社の開発本部開発部がその役割を担っています。」
東京ラボが建設・開設段階から、環境規制、安全、電動化に関する先行技術・新製品の研究開発を担う稼働中の中核拠点として定着した。 - FY2018前進有価証券報告書
「この取り組みを推進する日本、米国、ドイツ、中国のグローバルな研究開発の中核拠点として、「ジーテクト東京ラボ」の建設を進め、この４月に開設しました。」
東京ラボが建設着手・稼働予定の段階から、4月の開設段階へ進み、日本・米国・ドイツ・中国をつなぐ研究開発体制が具体化した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「この取り組みの中心的な役割を担う技術開発拠点として、「ジーテクト東京ラボ（GTL）」の建設を国内で進めています（2018年4月1日稼働予定）。」
GTLは建設着手段階から建設継続・2018年4月1日稼働予定へと計画が具体化し、技術開発拠点の整備が進んでいる。 - FY2017前進有価証券報告書
「さらに、「新たな研究環境で技術イノベーションを加速」及び「魅力ある研究環境で、新たな発想を持つ人材の確保」という２つのコンセプトの下、東京に革新技術研究の核となる研究開発棟「GTL（ジーテクト東京ラボ）」の建設に着手しました。」
東京の研究開発棟GTLの建設に着手し、日本・ドイツ・米国・中国の研究開発機能を連携させる体制が具体化した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境の中、当グループでは、ドイツ調査拠点を本格稼働させ、軽量高剛性ボディ実現のためのマルチマテリアル化など先行要素技術開発を集約するため、東京に先端研究拠点立ち上げの準備を進めています。」
ドイツ拠点の本格稼働と東京の先端研究拠点立ち上げ準備により、日本・欧州を含むグローバルな研究開発体制が進展している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、重要性の増したG-TEKT(Deutschland) GmbH.を連結の範囲に含め、新たに「欧州」セグメントに加えております。」
ドイツの営業・開発支援拠点について重要性が増し、連結範囲および欧州セグメントに組み入れられた。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成27年６月、ドイツ・ミュンヘンに営業・開発支援拠点としてG-TEKT(Deutschland) GmbH.を設立し、日本・北米・欧州間で相互に補完し合うグローバルな開発体制を構築しました。」
平成27年6月のドイツ拠点設立を通じ、三地域間の開発体制を構築。