鋼材・鉛価格の変動
FY2016に初出。17回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中27社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに24社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの主な需要先であります建設業界におきましては、公共投資は堅調に推移し、民間設備投資も持ち直しの動きがあるものの、慢性的な建設労働者不足を背景とした工事進捗の遅れにより、鉄筋コンクリート造などの着工床面積に停滞がみられたほか、労務費の高騰や鋼材価格の高止まり等が継続し、依然として厳しい環境で推移いたしました。」
鋼材価格の高止まりと労務費高騰が継続し、原材料・人件費等のコスト上昇による収益圧迫要因を再確認した。 - 2026-07-31再掲決算
「労務費の高騰や鋼材価格の高止まり等が継続し、依然として厳しい環境で推移いたしました。」
鋼材価格の高止まりと労務費高騰を継続記載した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの主な需要先であります建設業界におきましては、公共投資は補正予算の効果等もあり底堅く推移し、民間設備投資も持ち直しの動きが見られたものの、慢性的な建設労働者不足による労務費の高騰や鋼材価格の高止まり等も影響し、依然として厳しい環境で推移いたしました。」
鋼材価格の高止まりが続き、労務費高騰とともに建設関連コストを押し上げる状況を継続記載。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの主な需要先であります建設業界におきましては、公共投資は底堅く推移し、民間設備投資も持ち直しの動きが見られたものの、慢性的な建設労働者不足による労務費の高騰や、鋼材価格の高止まり等、建設関連コストの上昇が続きました。」
鋼材価格の高止まりと労務費の高騰が続く状況を記載し、原材料・人件費上昇による収益圧迫要因を継続。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの主な需要先であります建設業界におきましては、公共投資は底堅く推移し、民間設備投資も持ち直しの動きが見られたものの、慢性的な建設労働者不足による労務費の高騰や、鋼材価格の高止まり等、建設関連コストの上昇が続きました。」
鋼材価格の高止まりと労務費の高騰が続く状況を記載し、原材料・人件費の上昇による収益圧迫要因を継続。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主な需要先であります建設業界におきましては、安定的な公共投資に加え、民間設備投資も持ち直しの動きが継続したものの、慢性的な建設労働者不足による労務費の高騰や鋼材価格の高止まり等も影響し、依然として厳しい環境となりました。」
鋼材価格の高止まりと労務費高騰が続く状況を記載し、原材料・人件費の上昇による収益圧迫要因を継続。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの主な需要先であります建設業界におきましては、民間設備投資は持ち直しの動きが継続したものの、慢性的な建設労働者不足による労務費の高騰や、鋼材価格の高止まり、電力・燃料費の高騰が長期化するなど、依然として厳しい環境となりました。」
鋼材価格の高止まりが続くなか、労務費、電力・燃料費の高騰も長期化していると記載し、原材料・エネルギー等のコスト上昇リスクを継続。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの主な需要先であります建設業界におきましては、民間設備投資は持ち直しの動きが継続したものの、慢性的な建設労働者不足による労務費の高騰や、鋼材価格の高騰、電力・燃料費の高騰が長期化するなど、依然として厳しい環境となりました。」
鋼材価格の高騰が継続するなか、労務費、電力・燃料費の高騰も長期化していると記載。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主な需要先であります建設業界におきましては、民間設備投資に持ち直しの動きが見られ、公共投資は底堅く推移したものの、鋼材価格の高騰が続く状況となりました。」
鋼材価格の高騰が続く状況を記載し、原材料価格変動による収益圧迫リスクを継続。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの主な需要先であります建設業界におきましては、民間設備投資に持ち直しの動きが見られるものの、公共投資は弱含みがみられ、鋼材価格の高騰が顕在化するなど、依然として厳しい環境となりました。」
鋼材価格の高騰が顕在化し、原材料価格変動による収益圧迫懸念を継続記載。 - FY2021悪化有価証券報告書
「しかしながら、新たな変異株の出現による経済活動の停滞や鋼材価格の高騰等により収益が圧迫されることが懸念されます。」
従来の鋼材価格上昇から、鋼材価格の高騰による収益圧迫懸念へと表現が強まった。価格転嫁とコスト低減を対応策として継続。 - FY2018対処有価証券報告書
「材料価格の変動については、主材料である鋼材、鉛価格の変動に対し、生産効率の向上によるコスト削減や販売価格への転嫁による適正利益の確保に取り組んでおります。」
鋼材・鉛価格の変動リスクに対し、生産効率向上によるコスト削減と販売価格への転嫁を対応策として明示。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果、売上高は390億３千２百万円（前年同期比5.0％増）となりました。利益面においては、鋼材価格の上昇等のコストアップに対応する施策に取り組んだ結果、営業利益は35億１百万円（前年同期比18.4％増）となりました。」
鋼材価格の上昇等によるコストアップが引き続き発生している一方、対応施策への取り組みと建設関連製品事業の営業利益増加を記載。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益面においては、鋼材価格の上昇等のコストアップに対応する施策に取り組んだ結果、営業利益は21億３百万円（前年同期比22.2％増）となりました。」
鋼材価格上昇等のコストアップが継続して発生している一方、対応施策への取り組みと建設関連製品事業の営業利益増加を記載。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、鋼材価格の上昇等のコストアップに対応する施策に取り組んだ結果、営業利益は７億７千５百万円（前年同期比2.6％増）となりました。」
鋼材価格上昇等のコストアップが発生し、対応施策に取り組んだと記載。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「主力のバッテリー端子製品において、欧州やその他地域向けの輸出による販売が好調に推移した結果、売上高は93億７千万円（前連結会計年度比4.4％増）となりましたが、利益面におきましては、原材料価格の上昇や機械設備の老朽化に伴う関連費用の増加などにより、営業利益は７億６千１百万円（前連結会計年度比25.5％減）となりました。」
原材料価格の上昇が自動車関連製品事業の営業利益減少要因として実際に発生。 - FY2016初出有価証券報告書
「国内建設市場向けの建設関連製品の製造販売事業における製品の材料は大半が鋼材であるため、鋼材価格の変動が業績等に影響を与える可能性があります。また、自動車関連製品の製造販売事業における製品の材料は大半が鉛であり、鉛価格の変動が業績等に影響を与える可能性があります。」
建設関連製品の鋼材、自動車関連製品の鉛について、原材料価格変動リスクを初めて独立して記録。