連結子会社の増加による事業規模の拡大
FY2016に初出。17回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2026連結子会社数の再編有価証券報告書
「当社グループは、当社と連結子会社９社で構成され、ねじ及び電子部品の製造・販売、化成品部品の販売並びに不動産事業を主な事業として取り組んでおります。」
持株会社体制への移行後、当社グループの構成は当社と連結子会社9社と記載され、前回の10社から構成表示が変化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年４月1日付で株式会社ヤマシナ（旧社名 株式会社ヤマシナ吸収分割準備会社）を設立し子会社としており、当中間連結会計期間より当社グループの連結決算に取り込まれております。この結果、2024年9月30日現在では、当社グループは当社及び子会社10社により構成されることになりました。」
持株会社体制への移行に伴い株式会社ヤマシナを設立し、当中間連結会計期間から連結範囲に含めた。連結子会社数は9社から10社へ増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「2023年７月３日付でヤマヤエレクトロニクス株式会社を株式取得により子会社としており、当第２四半期連結会計期間より当社グループの連結決算に取り込まれております。この結果、2023年９月30日現在では、当社グループは当社及び子会社９社により構成されることになりました。」
ヤマヤエレクトロニクス株式会社が連結決算に取り込まれ、連結子会社数は8社から9社へ増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、当社と連結子会社８社で構成され、ねじ及び電線ケーブルの製造、販売並びに不動産事業を主な事業として取り組んでおります。なお、当連結会計年度より、株式取得により中国山科サービス㈱を連結子会社としております。」
中国山科サービス株式会社の連結加入により、連結子会社は8社となった。子会社の増加による事業規模拡大が実績として具体化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2022年１月25日の取締役会において、中国山科サービス株式会社の株式を取得し、同社を子会社化することを決議し、同日付で株式譲渡契約を締結いたしました。」
中国山科サービス株式会社の株式取得・子会社化を決議し、株式譲渡契約を締結した。新たな子会社化により、連結子会社の増加による事業規模拡大の取り組みが具体化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年４月25日付で株式会社山添製作所を株式取得により子会社としており、第１四半期連結会計期間より当社グループの連結決算に取り込まれております。この結果、2019年12月31日現在では、当社グループは当社及び子会社７社により構成されることになりました。」
株式会社山添製作所を連結範囲に含め、当社および子会社７社の構成となったことを再確認した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2019年４月25日付で株式会社山添製作所を株式取得により子会社としており、第１四半期連結会計期間より当社グループの連結決算に取り込まれております。この結果、2019年９月30日現在では、当社グループは当社及び子会社７社により構成されることになりました」
株式会社山添製作所を連結範囲に含め、当社および子会社7社の構成となったことを再確認した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「2019年４月25日付で株式会社山添製作所を株式取得により子会社としており、当第１四半期連結会計期間より当社グループの連結決算に取り込まれております。この結果、2019年６月30日現在では、当社グループは当社及び子会社７社により構成されることになりました。」
株式会社山添製作所を連結範囲に加え、当社および子会社7社の構成となった。連結子会社の増加による事業規模拡大が具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「なお、非連結子会社であった三陽工業有限公司は重要性が増したため、当連結会計年度より連結の範囲に含めております。」
三陽工業有限公司を重要性の増加を理由に連結範囲へ含める取り扱いを年次報告でも確認した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、重要性が増した三陽工業有限公司を連結の範囲に含めております。」
三陽工業有限公司を連結範囲に含める取り扱いを第3四半期報告でも再確認した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、非連結子会社であった三陽工業有限公司は重要性が増したため、連結の範囲に含めております。」
重要性が増した三陽工業有限公司を連結範囲に含める取り扱いを再確認した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、重要性が増した三陽工業有限公司を連結の範囲に含めております。」
重要性が増した三陽工業有限公司を新たに連結範囲へ含める実績が記載され、連結子会社の増加による事業規模拡大の進展を示した。 - FY2017前進有価証券報告書
「主要取引先である自動車業界において、受注が減少方向で推移しておりますが、連結子会社の増加及び新製品投入等による増収、原価率の改善効果により利益の確保に努めてまいりました。その結果、売上高は6,887百万円（前連結会計年度比0.9％増）、営業利益は484百万円（前連結会計年度比18.2％増）となりました。」
連結子会社の増加と新製品投入を増収要因として引き続き記載。金属製品事業では売上高が前年同期比0.9％増、営業利益が18.2％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「前年同四半期に比べ、連結子会社の増加及び新製品投入等よる増収により、売上高は5,122百万円（前年同四半期比2.3％増）、営業利益は324百万円（前年同四半期比19.2％増）となりました。」
連結子会社の増加と新製品投入が増収要因として引き続き記載され、金属製品事業の売上高は前年同期比2.3％増、営業利益は19.2％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「前年同四半期に比べ、連結子会社の増加及び新製品投入等よる増収により、売上高は3,427百万円（前年同四半期比3.3％増）、営業利益は207百万円（前年同四半期比18.6％増）となりました。」
連結子会社の増加と新製品投入が金属製品事業の増収要因として記載され、売上高は前年同四半期比3.3％増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「前年同四半期に比べ、連結子会社の増加による増収もあり、売上高は1,676百万円（前年同四半期比2.5％増）」
連結子会社の増加が金属製品事業の増収に寄与し、前年同四半期比2.5％増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「連結子会社の増加による増収等により、事業規模の拡大と利益の確保に努めてまいりました。」
子会社の増加を増収・事業規模拡大の手段として記載。