UPS活動を柱とした全社合理化
FY2017-Q2に初出。22回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。
- FY2026前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、中国における生産体制の再構築による合理化効果等により、前連結会計年度に比べ14億円（11.5％）増加し、136億円の利益となりました。」
中国の生産体制再構築による合理化効果等が、営業利益を前年から14億円改善する要因として記載された。 - 2026-05-15前進経営計画
「2026年度以降は、中国拠点の生産体制見直しを完了し、生産数量の変化に強い収益体質の実現に向け、日本拠点も大幅な再編を推進」
全社合理化の説明が、拠点集約・生産体制再編による損益分岐点改善へ具体化された。 - FY2023前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、合理化活動等により、前連結会計年度に比べ113億円改善し、37億円の利益となりました。」
合理化活動等が営業損失75億円から営業利益37億円への113億円改善要因として記載された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「② 米州 為替影響等により、売上高は594億円（前年同期比100億円増、20.2％増）となり、セグメント損益は合理化効果等により４億円の損失（前年同期は34億円の損失）となりました。③ 欧州 為替影響等により、売上高は296億円（前年同期比50億円増、20.4％増）となり、セグメント損益は合理化効果等により14億円の損失（前年同期は33億円の損失）となりました。」
合理化効果等が米州・欧州の損失縮小要因として継続して記載され、前年同期比で米州は30億円、欧州は19億円の損失縮小となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「② 米州 為替影響等により、売上高は368億円（前年同期比21億円増、6.3％増）となり、セグメント損益は合理化効果等により８千万円の損失（前年同期は22億円の損失）となりました。③ 欧州 為替影響等はあったものの金型・設備の販売減少により、売上高は171億円（前年同期比17億円減、9.5％減）となり、セグメント損益は合理化効果等により３億円の損失（前年同期は27億円の損失）となりました。」
合理化効果等が米州・欧州のセグメント損失縮小要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「セグメント損益は合理化効果等により６億円の利益（前年同期は６億円の損失）となりました。」
合理化効果等が米州の損失から利益への転換要因として記載され、合理化施策の効果に関する説明が継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、上記の操業度低下による影響はあったものの、合理化活動等により、前連結会計年度に比べ37億円改善し、75億円の損失となりました。」
合理化活動等が、営業損失を前年の113億円から75億円へ37億円改善する要因として記載された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「高いコスト競争力を身に着けるために、当社では、UPS活動の強化、15KPIの達成による効率的な工場の運営を推進しています。」
UPS活動の強化と15KPIの達成による効率的な工場運営という施策が、前年度に続き中期経営課題として再掲された。 - FY2020UPS活動を15KPIと結び付けて強化する一方、通期業績では地域間の効果差が発生有価証券報告書
「高いコスト競争力を身に着けるために、当社では、UPS活動の強化、15KPIの達成による効率的な工場の運営を推進しています。」
UPS活動について、従来の合理化効果の説明に加え、15KPIの達成による工場運営という具体的な管理手段が記載された。 - FY2020-Q3日本が損失を継続し、アジアも減益へ有価証券報告書
「① 日本 得意先の減産影響等により、売上高は664億円（前年同期比76億円減、10.4％減）となり、セグメント損失（営業損失）は12億円（前年同期は62億円の利益）となりました。④ アジア 為替影響等により売上高は618億円（前年同期比60億円減、8.9％減）となり、セグメント利益は54億円（同４億円減、8.0％減）となりました。」
前四半期に続き合理化効果等による全社的な増益は記載されず、日本は前年同期の利益から12億円の損失となり、アジアも減益となった。 - FY2020-Q2日本は大幅減益、アジアも減益となり、合理化効果の寄与が限定的に記載される有価証券報告書
「① 日本 得意先の減産影響等により売上高は439億円（前年同期比50億円減、10.4％減）となり、セグメント利益（営業利益）は１億円（同42億円減、96.7％減）となりました。④ アジア 為替影響等により売上高は413億円（前年同期比32億円減、7.3％減）となり、セグメント利益は36億円（同４億円減、10.9％減）となりました。」
前四半期まで合理化効果等による増益が記載されていたアジアは減益となり、日本も得意先減産等により利益が大幅に減少した。 - FY2020-Q1アジアでは合理化効果により増益する一方、日本では損失に転落有価証券報告書
「① 日本 得意先の減産影響等により売上高は208億円（前年同期比39億円減、16.0％減）となり、セグメント損失（営業損失）は３億円（前年同期は22億円の利益）となりました。④ アジア 為替影響等により、売上高は185億円（前年同期比18億円減、8.9％減）となったものの、セグメント利益は合理化効果等により18億円（同１億円増、5.9％増）となりました。」
合理化効果等はアジアの増益要因として記載された一方、日本では得意先減産等により前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「① 日本 得意先の減産影響等により、売上高は741億円（前年同期比37億円減、4.8％減）となったものの、セグメント利益（営業利益）は合理化効果等により62億円（同1千万円増、0.3％増）となりました。」
日本では得意先の減産による減収が続く一方、合理化効果等がセグメント利益の確保・増加要因として引き続き記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「① 日本 得意先の減産影響により、売上高は490億円（前年同期比43億円減、8.1％減）となったものの、セグメント利益（営業利益）は合理化効果等により44億円（同２億円減、6.0％減）となりました。」
日本では得意先の減産による減収減益の中でも、合理化効果等がセグメント利益の確保要因として引き続き記載された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「① 日本 得意先の減産影響により売上高は248億円（前年同期比８億円減、3.2％減）となったものの、セグメント利益（営業利益）は合理化効果等により22億円（同５億円増、30.7％増）となりました。」
日本では得意先の減産により減収となった一方、合理化効果等がセグメント利益の増加要因として引き続き記載された。 - FY2018前進有価証券報告書
「営業費用につきましては、当社グループをあげて取り組んでおりますＵＰＳ（ユニプレス生産システム）活動を柱とした合理化効果等により3,048億円（同66億円増、2.2％増）となり、営業利益は260億円（同30億円増、13.1％増）となりました。」
UPS活動を柱とする合理化効果等が、通期営業利益260億円、前年同期比13.1％増の要因として記載された。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間の連結業績は、売上高につきましては、得意先の増産影響等により2,411億円（前年同期比164億円増、7.3％増）となり、利益につきましては、得意先の増産影響等に加え合理化効果の積上げもあり、営業利益は177億円（同22億円増、14.3％増）となりました。」
合理化効果の積上げが得意先の増産影響等とともに、累計営業利益177億円、前年同期比14.3％増の要因として記載された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間の連結業績は、売上高につきましては、円高に伴う為替影響があったものの得意先の増産影響等により1,631億円（前年同期比154億円増、10.4％増）となり、利益につきましては、得意先の増産影響等に加え合理化効果の積上げもあり、営業利益は135億円（同42億円増、45.7％増）となりました。」
合理化効果の積上げが得意先の増産影響等とともに営業利益135億円、前年同期比45.7％増の要因として記載され、全社合理化の効果が累計期間でも示された。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「売上高につきましては、円高に伴う為替影響があったものの得意先の増産影響等により799億円（前年同期比63億円増、8.6％増）となり、利益につきましては、得意先の増産影響等に加え合理化効果の積上げもあり、営業利益は62億円（同27億円増、79.0％増）となりました。」
UPS活動を含む合理化効果の積上げが、得意先の増産影響とともに当第1四半期の営業利益62億円、前年同期比79.0％増の要因として記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「営業費用につきましては、当社グループをあげて取り組んでおりますＵＰＳ（ユニプレス生産システム）活動を柱とした合理化効果等により2,981億円（同52億円減、1.7％減）となり、営業利益は230億円（同9億円増、4.5％増）となりました。」
UPS活動を柱とする合理化効果が、通期の営業費用減少と営業利益増加の要因として継続記載されている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社グループをあげて取り組んでおりますＵＰＳ（ユニプレス生産システム）活動を柱とした合理化効果等により、営業利益は155億円（同21億円増、16.1％増）となりました。」
全社で取り組むUPS活動を柱とした合理化効果が、累計営業利益155億円、前年同期比16.1％増の要因として引き続き示されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当社グループをあげて取り組んでおりますUPS（ユニプレス生産システム）活動を柱とした合理化効果等により、営業利益は92億円（同91百万円増、1.0％増）となりました。」
UPS（ユニプレス生産システム）活動を全社で進め、合理化効果を営業利益の増加要因として説明している。