海外販売促進費の増加による利益圧迫
FY2018-Q1に初出。12回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2025-H1。
リンナイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「損益面では、積極的な販促活動によるコスト増加に対し、好調な新製品販売による増収効果が上回り、営業利益は8億94百万円（前年同期は営業損失31億71百万円）となりました。」
アメリカで積極的な販促活動によるコスト増加は続いているが、新製品販売による増収効果が上回り、営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、販売拡大に伴う販売促進費の増加などによって、前連結会計年度に比べ1.6％増の984億79百万円となりました。」
販売拡大に伴う販売促進費の増加が販管費の前期比1.6％増として現れ、営業利益の減少要因となった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、販売促進費や貸倒引当金繰入額の減少等により、38億10百万円（前年同期比22.0％増）となりました。」
中国では販売促進費の減少が営業利益の増加要因となり、海外販売促進費による利益圧迫の影響が一部低減している。 - FY2021対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、販売促進費が減少したことなどによって、前連結会計年度に比べ4.5％減の746億41百万円となりました。」
販売促進費の減少により販売費及び一般管理費が前期比4.5％減となり、海外販促費による利益圧迫は低減している。 - FY2020対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、海外で広告宣伝費が減少したことなどによって、前連結会計年度に比べ3.8％減の781億53百万円となりました。」
海外で広告宣伝費が減少し、販売費及び一般管理費が前期比3.8％減となったため、販売促進・広告費による利益圧迫は低減している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「利便性の高いタンクレス給湯器の販売が拡大していることに加え、ハイグレードの商品となる高効率給湯器の割合が増えていることにより、アメリカの売上高は238億92百万円（前年同期比11.2％増）となりました。また、販促費用の減少もあり営業利益は12億19百万円（前年同期比110.4％増）となりました。」
アメリカでは販促費用の減少が続き、タンクレス給湯器の販売拡大と相まって営業利益は前年同期比110.4％増となった。販売促進費による利益圧迫の影響は低減している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「利便性の高いタンクレス給湯器が認知拡大していることに加え、ハイグレードの商品となる高効率給湯器の割合が増えていることによってアメリカの売上高は157億66百万円（前年同期比11.0％増）となりました。また、昨年度、戦略的に投じた販促費用の減少もあり営業利益は6億81百万円（前年同期比67.6％増）となりました。」
米国で前年に戦略的に投じた販促費用が減少し、営業利益は前年同期比67.6％増となったため、販売促進費による利益圧迫の影響は低減している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「販売面につきましては、中国やアメリカなどの海外事業が順調であったことで増収となりましたが、損益面では、国内で高付加価値商品が伸び悩んだことや海外で販売促進費が増加したことなどによって、当社グループの営業利益は減益となりました。」
海外事業の増収下でも販売促進費の増加が続き、連結営業利益は前期比6.0％減となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし、新商品の普及拡大に向けた販売促進費や現地生産開始に伴う費用増加により営業利益は5億79百万円（前年同期比61.5％減）となりました。」
米国で新商品の普及拡大に向けた販売促進費と現地生産開始に伴う費用増加が続き、営業利益は前年同期比61.5％減となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「しかし、新商品の普及拡大に向けた販売促進費や現地生産開始に伴う費用増加により営業利益は4億6百万円（前年同期比49.4％減）となりました。」
米国で新商品の普及拡大に向けた販売促進費の増加が続き、現地生産開始に伴う費用増加も加わって営業利益は前年同期比49.4％減となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「販売面につきましては、アメリカや中国での給湯器販売が順調であったことで増収となりましたが、損益面では、原材料費が増加したことに加え、海外で販売促進費が増加したことや国内で高付加価値商品が伸び悩んだことなどによって、当社グループの営業利益は減益となりました。」
海外販売促進費の増加が原材料費増加や国内高付加価値商品の伸び悩みとともに、増収下での連結営業利益減益として実際に現れた。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「販売面につきましては、アメリカでの給湯器販売が順調であったことで増収となりましたが、損益面では、海外での販売促進費が増加したことにより、当社グループの営業利益はわずかに前年を下回りました。この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高760億52百万円（前年同期比2.1％増）となりましたが、海外での販売促進費が増加したことで営業利益64億56百万円（前年同期比1.0％減）となりました。」
海外での販売促進費増加が実際に発生し、増収にもかかわらず連結営業利益が前年同期比1.0％減となった。米国・オーストラリア・中国でも販売促進費増加による営業利益への影響が記載されている。