米国現地生産開始に伴う費用増加による利益圧迫
FY2019-Q2に初出。11回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2025。
リンナイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。14社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- FY2025対処有価証券報告書
「加えて、期初に発売した主力であるコンデンシング給湯器の販売が好調に推移したことで、アメリカの売上高は、664億57百万円（前期比14.8％増）営業利益は21億30百万円（前期は営業損失11億97百万円）となりました。」
アメリカでは新工場関連費用等で前年度に営業損失となっていたが、主力新製品の販売好調により営業利益21億30百万円へ黒字転換した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「損益面では、積極的な販促活動によるコスト増加に対し、好調な新製品販売による増収効果が上回り、営業利益は8億94百万円（前年同期は営業損失31億71百万円）となりました。」
アメリカでは新製品販売による増収効果が新工場稼働後の費用負担等を上回り、前年同期の営業損失から営業利益へ改善した。 - FY2024通期営業赤字も下期改善有価証券報告書
「利益面においては、期初からの減産調整により固定費の負担が増し、大幅な営業赤字となりましたが、下期には在庫削減に伴う保管費用の減少や人件費の抑制などの経費削減効果により改善しました。この結果、上期の営業赤字を縮小し、営業損失は11億97百万円となりました。」
アメリカでは新工場稼働後の減産調整による固定費負担が通期営業損失として残った一方、下期に在庫削減・人件費抑制の効果が現れ、赤字幅を縮小した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「しかし新工場稼働に伴う費用や物流費等のコスト増を吸収するに至らず、営業利益は3億13百万円（前期比85.1％減）となりました。」
米国では新工場稼働と販売増加が進む一方、新工場費用・物流費等のコスト増が営業利益を前期比85.1％減少させる要因として実際に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「日本からのタンクレス給湯器の供給増加および新工場稼働に伴い、現地での給湯器販売が伸長したことでアメリカの売上高は422億80百万円（前年同期比27.1％増）となりましたが、新工場稼働に伴う費用や物流費等のコスト増を吸収するに至らず、営業損失は2億52百万円となりました。」
アメリカでは販売が伸長したものの、新工場稼働に伴う費用や物流費等のコスト増が続き、営業損失2億52百万円として利益圧迫が実際に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「国際物流の混乱や部品調達の逼迫により日本からのタンクレス給湯器の完成品及びノックダウン部品の供給が遅延したことで販売が減少したものの、為替換算影響によりアメリカの売上高は233億25百万円（前年同期比9.6％増）となりました。一方で新工場稼働に伴う費用の増加により営業損失は11億79百万円となりました。」
アメリカでは新工場稼働に伴う費用増加が営業損失11億79百万円として実際に現れ、現地生産開始に伴う利益圧迫が継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で仕入れコストの上昇や新工場稼働に向けた費用の増加により、営業損失は4億94百万円となりました。」
アメリカでは販売増の一方、仕入れコスト上昇と新工場稼働に向けた費用増加が営業損失4億94百万円として実際に現れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「一方で仕入れコストの上昇や新工場稼働に向けた人件費の増加により、営業利益は21億8百万円（前期比3.2％減）となりました。」
アメリカではタンクレス給湯器の販売が拡大した一方、仕入れコスト上昇と新工場稼働に向けた人件費増加が営業利益を前期比3.2％減少させる要因として実際に現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「しかし、新商品の普及拡大に向けた販売促進費や現地生産開始に伴う費用増加により営業利益は14億91百万円（前期比32.5％減）となりました。」
米国で新商品の販売促進費と現地生産開始に伴う費用増加が続き、営業利益は前期比32.5％減となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし、新商品の普及拡大に向けた販売促進費や現地生産開始に伴う費用増加により営業利益は5億79百万円（前年同期比61.5％減）となりました。」
米国で現地生産開始に伴う費用増加が続き、販売促進費とともに営業利益を前年同期比61.5％減少させる要因となった。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「しかし、新商品の普及拡大に向けた販売促進費や現地生産開始に伴う費用増加により営業利益は4億6百万円（前年同期比49.4％減）となりました。」
米国で現地生産を開始したことに伴う費用増加が初めて明示され、販売促進費とともに営業利益を前年同期比49.4％減少させる要因として実際に現れた。