中国事業の費用抑制・販路拡大
FY2016-Q2に初出。23回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1固定費コントロール強化も効果不足有価証券報告書
「固定費コントロールを一層進めたものの、売上高の減少の影響を補いきれず減益となりました。」
中国事業の費用抑制策は強化されたが、売上高減少の影響を吸収するには至らなかった。 - FY2025前進有価証券報告書
「中国エリアでは、不透明な市場環境を踏まえ、専売店拡大による上海以外の地域での温水機器の販売拡大と厨房分野の強化、固定費削減の継続により収益の安定化を図ります。」
中国事業の対応策として、上海以外の地域での専売店拡大、温水機器販売、厨房分野強化、固定費削減の継続が具体化された。 - FY2025-H1費用コントロールによる収益対応有価証券報告書
「中国エリアにおいては、市況低迷が継続し給湯機器の販売台数が減少する中、費用コントロールにより利益を確保しました。」
従来の販路拡大や高付加価値商品の拡販に加え、費用コントロールによって中国事業の利益を確保する対応が示された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「中国市場への過度な依存に対するリスクの軽減と新市場の開拓を掲げ、中国子会社間でシナジーを創出することで、中国事業の立て直しを図ります。」
中国事業の費用抑制・販路拡大は、中国子会社間のシナジー創出による立て直しと、中国市場への過度な依存を軽減する新市場開拓へ再整理された。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「中国エリアにおいては、市況が悪化する中、厨房機器の拡販は好調に推移したものの、給湯機器は販売台数が減少、商品ミックスも悪化しました。」
中国事業の販路拡大策では厨房機器の拡販が好調だったが、給湯機器の販売台数減少と商品ミックス悪化により、従来の収益拡大の説明から悪化を伴う内容となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「中国エリアにおいては、経済の低迷が継続する中、暖房機器の好調な推移と、展示会などでの厨房機器の拡販により売上を確保しました。」
中国事業の販売施策について、暖房機器に加えて展示会等を活用した厨房機器の拡販が示された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「中国エリアにおいては、経済の低迷が継続する中、暖房用給湯器など高付加価値商品の拡販で収益を確保しました。」
中国事業の販売対応は、高付加価値商品の拡販による収益確保として継続記載された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「中国エリアにおいては、経済の低迷が継続する中、暖房用給湯器など高付加価値商品の拡販で収益を確保しました。」
中国事業について、経済低迷下で高付加価値商品の拡販により収益を確保する販売施策が継続記載された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「中国エリアにおいては、需要回復が遅れる中、販促セールの活用と暖房用給湯器など高付加価値商品の拡販で収益を拡大しました。」
中国事業の販路・販売施策について、販促セールの活用と暖房用給湯器など高付加価値商品の拡販により収益を拡大した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「中国エリアにおいては、上海のロックダウン解除後、生産を正常化し、家庭用給湯器の受注残を解消したほか、輸出向けの給湯器も増産し、売上を拡大しました。また、「Ｖプラン23」の重点施策である３～４級都市への拡大も着実に進めました。」
中国事業の販路・生産対応について、ロックダウン解除後の生産正常化、受注残解消、輸出向け増産、3～4級都市への拡大が進展した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「中国エリアにおいては、現地ニーズに対応した家庭用給湯器の拡販に加え、業務用給湯器や暖房付き給湯器の販売を第１四半期に大きく伸ばしました。また、「Ｖプラン23」の重点施策である３～４級都市への拡大を着実に進めました。しかし、上海でのロックダウンにより経済が低迷し、当第２四半期は厳しい状況となりました。」
家庭用に加えて業務用・暖房付き給湯器の販売拡大と3～4級都市への展開が継続されたが、上海ロックダウンの影響で第2四半期は厳しい状況となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「中国エリアにおいては、現地ニーズに対応した家庭用給湯器の拡販に加え、業務用給湯器や暖房付き給湯器の販売を大きく伸ばしました。また、「Ｖプラン23」の重点施策である３～４級都市への拡大を着実に進め、収益拡大につなげることができました。」
中国事業では家庭用に加え、業務用・暖房付き給湯器の販売を拡大し、Ｖプラン23の重点施策である3～4級都市への展開を着実に進めた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「中国エリアにおいては、感染症の影響が軽減し、ネット販売や内陸部の売上が伸長したことで、収益拡大につなげることができました。」
中国事業のネット販売・内陸部販売を通じた販路拡大策が継続記載された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「中国エリアにおいては、感染症の影響が軽減し、ネット販売や内陸部の売上が伸長したことで、収益拡大につなげることができました。」
従来の固定費削減・ネット販売施策に加え、内陸部の売上伸長が示され、中国事業の収益拡大につながったと説明された。 - FY2020前進有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間以降、構造改革による固定費削減やネット向け給湯器の販売等により業績は急回復しました。」
中国事業の費用抑制・ネット販売施策が通期の業績回復に結び付いたと記載された。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間は、構造改革による固定費削減やネット販売向け普及価格帯給湯器の販売などにより業績は急回復しました。」
中国事業の対応策が、構造改革による固定費削減とネット販売向け普及価格帯給湯器の販売として実施され、業績急回復につながったと記載された。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「そして中国においては、新型コロナウイルス感染拡大が事業活動全体に多大な影響を与えました。」
中国事業では、新型コロナウイルス感染拡大により事業活動全体が大きな影響を受けた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「海外事業のうち最も売上高構成比率の高い中国において、市況停滞により大幅な減収減益となったことから、海外事業全体では減収減益となりました。」
中国事業は市況停滞により大幅な減収減益となり、海外事業全体の減益要因となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、中国においては、将来的な現地ニーズに合わせた大能力・高機能、環境規制対応の次世代給湯器を９月に市場投入しましたが、市況低迷により減収減益となりました。」
中国事業で、現地ニーズと環境規制に対応する次世代給湯器を9月に市場投入した。 - FY2017前進有価証券報告書
「中国では、経済成長の鈍化傾向が継続する中、仕入先の部品製造メーカーを能率（中国）投資有限公司の工場用地内に誘致し、品質向上および原価低減を図りました。また、伸長するインターネット販売での業績拡大を図るため、インターネット専用品の新製品開発を強化しました。」
従来のインターネット販売拡大に加え、部品メーカーの工場用地内への誘致、品質向上・原価低減、インターネット専用品の開発強化が具体化された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「中国では、経済成長鈍化の中、購買スタイルの変化に対応したインターネット販売の拡大などで売上高を伸ばしました。」
中国事業では、購買スタイルの変化に対応するインターネット販売の拡大を通じて売上高を伸ばす施策が継続記載された。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「中国では、経済成長鈍化の中、購買スタイルの変化に対応したインターネット販売の拡大などで売上高を伸ばしました。」
中国事業の対応策は、従来記載された販売管理費の抑制や上海市以外での拡販から、購買スタイルの変化に対応するインターネット販売の拡大へ重点が置かれている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「中国においては、経済成長鈍化の中、櫻花衛厨(中国)股份有限公司は販売管理費の抑制に努め、能率(中国)投資有限公司は、上海地区での需要低迷の影響を上海市以外のエリアでの拡販やインターネット販売によりカバーし、販売台数を増加させました。」
費用抑制、上海以外の地域での拡販、インターネット販売による中国事業の対応策が記載された。