東洋シヤッター（5936）・施策再定義
全社統合システムによる意思決定の迅速化
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
8記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
基幹システムの導入・刷新・クラウド化117社が書いているテーマ・逆風4社・追い風113社
東洋シヤッターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。48社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている117社のうち14社を表示しています。上の文は117社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「⑦聖域の無い業務見直しによるコスト圧縮の徹底推進」
従来の全社統合システムによる意思決定迅速化、後年のDXを含むコーポレートトランスフォーメーションという表現から、情報システムを個別に名指しせず、聖域のない業務見直しによるコスト圧縮へ業務改革のテーマが組み替えられている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「旧来の考え方にとらわれず、業務効率化、合理化、DXなどのコーポレートトランスフォーメーションを徹底推進する。」
業務効率化、合理化、DXを含むコーポレートトランスフォーメーションの推進を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「旧来の考え方にとらわれず、業務効率化、合理化、DXなどのコーポレートトランスフォーメーションを徹底推進する。」
業務効率化、合理化、DXを含むコーポレートトランスフォーメーションの推進を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「旧来の考え方にとらわれず、業務効率化、合理化、DXなどのコーポレートトランスフォーメーションを徹底推進する。」
従来の全社統合システムによる意思決定迅速化という表現から、DXを含むコーポレートトランスフォーメーションの推進へ情報システム・業務改革のテーマが組み替えられた。 - FY2019再定義有価証券報告書
「無形固定資産のリース資産の「当期増加額」欄の主な内訳は、生産管理システム227,858千円であります。」
従来の全社統合システムによる意思決定迅速化という計画目的は明示されていない一方、生産管理システムへの227,858千円のリース投資が記載され、情報システム施策がより生産管理に絞られた形で表れている。 - FY2018削除有価証券報告書
「ソフトウエア仮勘定」
当期の設備・リース関連の記載にソフトウエアは登場するが、全社統合システムによる意思決定迅速化という施策の目的・計画は明示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「全社統合システムの構築により、経営の意思決定の迅速化を図ります。」
全社統合システムによる意思決定の迅速化を引き続き重点施策としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「全社統合システムの構築により、経営の意思決定の迅速化を図ります。」
基幹システムや受注システムの更新を含む全社統合システムを施策としている。