文化シヤッター（5930）・施策前進
次期情報システムの開発
FY2019に初出。7回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-08-04。
7記載
8年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
基幹業務システムの更新投資174社が書いているテーマ・逆風5社・追い風168社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている174社のうち14社を表示しています。上の文は174社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「また、特定のセグメントに区分できない全社（共通）として、当社基幹システム開発を中心に579百万円の設備投資を実施した。」
基幹システム開発を中心に579百万円を投資し、ＤＸ業務デジタル化システム開発費用296百万円を計上した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、特定のセグメントに区分できない全社（共通）として、当社基幹システム開発を中心に900百万円の設備投資を実施した。」
情報システム施策は、基幹システム開発を含む900百万円の設備投資及びDX業務デジタル化システム開発費491百万円として具体化した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「シャッター事業やドア事業等の「基幹事業」については、受注・売上の拡大を推し進める一方で、エコ・防災事業、ロングライフ事業、海外事業、メンテナンス事業等の今後の当社グループの発展を担う「注力事業」のさらなる強化や、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）による生産ラインの自動化・省人化、業務プロセスのデジタル化など社会環境の変化に応じた働き方の改革を推し進める」
情報システム開発・新販売管理システムの運用から、DXによる生産ラインの自動化・省人化、業務プロセスのデジタル化を含む、より広い業務・生産改革へと施策の表現が広がっている。 - FY2020前進有価証券報告書
「基幹事業については、本格稼働した新販売管理システムを活用して利益拡大につながる働き方の革新を推し進める」
次期情報システムの開発を進めた後、新販売管理システムが本格稼働したと記載され、運用段階への移行が示された。次期情報システム関連の増加額はソフトウェア748百万円等である。 - FY2019初出有価証券報告書
「「ソフトウエア」の「当期増加額」の主なものは、次期情報システム開発費用1,135百万円である。」
次期情報システムの開発費用として1,135百万円を計上している。