鋼材価格高騰と特定供給元への依存
FY2016に初出。30回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
三和ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。62社中27社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「米国の関税政策による影響に加え、中東情勢をはじめとする地政学的リスクを背景としたエネルギー、材料価格の高騰等、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
材料価格の高騰を含むコスト環境を引き続き開示している。事業等のリスク欄では、前事業年度から重要な変更はないとしている。 - 2026-11-03引き上げtopics.smt.docomo.ne.jp
「自己株式取得については、当初計画の約400億円に加え、2027年度中に約600億円を目安に追加で実施し、本中計における取得額の合計を約1,000億円に修正する。」
中期経営計画における自己株式取得額が、当初計画に約600億円を追加して合計約1,000億円へ引き上げられた。 - FY2026対処有価証券報告書
「必要な部材等の早期把握・確保、調達先の経営状況の確認および複数購買体制をはじめとした代替調達方法を整備しており、今後もさらに拡充していきます。さらに、中核事業会社の三和シヤッター工業㈱では、パートナーシップ構築宣言の内容を遵守し、調達先との適正な協議により取引価格、コスト負担や支払条件を決定することにより、サプライチェーン全体の共存共栄を目指しております。」
原材料価格・供給元依存リスクに対し、複数購買・代替調達に加え、調達先との適正な協議を通じた対応を明示している。 - FY2024対処有価証券報告書
「主要部材・部品の調達に支障が生じないよう、必要な部材等の早期把握・確保、調達先の経営状況の確認および複数購買体制をはじめとした代替調達方法を整備しており、今後もさらに拡充していきます。」
原材料価格高騰・供給元依存リスクに対し、複数購買や代替調達、価格転嫁、取引価格・支払条件の改定を具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループを取巻く外部環境は、高インフレーションの継続と各国での金利高止まり、長期化するウクライナ情勢によるエネルギーコストの上昇、中国経済の先行き不安に加え、中東情勢が緊迫化するなど先行き不透明な状況が続きました。」
インフレーション、金利高止まり、エネルギーコスト上昇などのコスト環境を引き続き開示している。鋼材価格や特定供給元依存に関するリスクの重要な変更は示されていない。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、インフレーションの加速を背景とした各国での政策金利の上昇、中国経済の減速やウクライナ情勢の長期化によるエネルギー価格等の高騰等、日本では急速な円安に伴い原材料価格が高騰するなど、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
原材料価格高騰に加え、政策金利上昇、中国経済減速、ウクライナ情勢によるエネルギー価格高騰、急速な円安が並記され、外部コスト・供給環境の不透明さが続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、急激な経済活動回復に伴う需給逼迫により、原材料価格の高騰や部材の供給不足、サプライチェーンの混乱等による影響が継続し、インフレーションの加速と金利上昇等の金融引き締めや日米金利差の拡大を背景とした急速な円安、ウクライナ情勢の長期化によるエネルギー価格等の高騰、中国での経済活動の抑制影響等、景気が下振れするリスクが懸念され、先行きに不透明な状況が続きました。」
原材料・部材の供給制約と価格高騰、サプライチェーン混乱に加え、急速な円安、エネルギー価格高騰、中国の経済活動抑制など、外部環境リスクの要因が拡大している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、急激な経済活動回復に伴う需給逼迫により、原材料価格の高騰や部材の供給不足、サプライチェーンの混乱等による影響が継続し、インフレーションの加速と金利上昇等の金融引き締め、ウクライナ情勢の長期化や中国での経済活動の抑制影響等により景気が下振れするリスクが懸念され、先行きは不透明感である状況が続きました。」
原材料価格高騰・部材不足・サプライチェーン混乱に加え、インフレ加速、金利上昇、ウクライナ情勢、中国の経済活動抑制が新たに並記され、外部環境リスクが拡大している。 - FY2022対処有価証券報告書
「これらの対策として、主要部材・部品の調達に支障が生じないよう、二社購買体制をはじめとした代替調達方法を整備しており、今後もさらに拡充していきます。」
原材料・副資材・物流費の上昇と特定供給元への依存を引き続きリスクとして認識しつつ、価格転嫁、コストダウン、二社購買等の対応策を具体化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、急激な経済活動回復に伴う需給逼迫により、原材料の価格高騰や部材の供給不足などサプライチェーンの混乱、人手不足など企業活動への影響がみられました。また、年末にかけて新たな変異株が広がりを見せるなど、不透明な状況が続きました。」
原材料価格高騰に加え、部材の供給不足、サプライチェーン混乱、人手不足が企業活動に影響する状況が続いており、供給・コスト面のリスクが拡大している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、経済活動回復に伴う需給逼迫とコロナ禍でのサプライチェーン混乱による原材料や部品の供給不足と価格高騰、および世界的な人手不足が経済回復に与える影響が懸念されています。」
原材料価格高騰に加え、サプライチェーン混乱による原材料・部品の供給不足と世界的な人手不足が新たに明示され、供給・コスト面のリスクが拡大している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「一方、経済回復が期待される中、全世界で原材料価格の高騰が続いております。」「また、原材料価格の高騰に対応すべく、グループ各社にて販売価格値上げやコスト削減に努めました。」
全世界で原材料価格の高騰が続く状況を明示し、販売価格の値上げとコスト削減による対応を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、コストダウンに全力で取り組んでおりますが、全てを吸収することは困難であり、原材料や副資材、物流費などの上昇分に対し、製品価格の引き上げに取り組んでおります。」
鋼材・副資材・物流費の上昇リスクを引き続き認識し、コストダウンと製品価格引き上げで対応している。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社グループは、コストダウンに全力で取り組んでおりますが、全てを吸収することは困難であり、製品価格の引き上げに取り組んでおります。」
鋼材価格高騰リスクを引き続き認識しつつ、コストダウンと製品価格引き上げによる対応を明示している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「利益に関しましては、数量増と鋼材価格上昇の売価転嫁により前年同四半期比14.3％増の10,115百万円のセグメント利益となりました。」
鋼材価格上昇は継続しているが、日本では売価転嫁と数量増により影響を吸収し、セグメント利益は前年同期比14.3％増となった。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「利益に関しましては、増収効果に加え、前年に続いて、鋼材価格上昇を販売価格に転嫁したことにより前年同四半期に比べ17.9％増の3,311百万円のセグメント利益となりました。」
鋼材価格上昇は継続しているが、北米で販売価格への転嫁と増収効果により影響を吸収し、セグメント利益は前年同期比17.9％増となった。原材料価格リスクへの対処が継続している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「利益に関しましては、増収効果に加え、前年に続いて、鋼材価格上昇を販売価格に転嫁したことにより前年同四半期に比べ18.9％増の1,014百万円のセグメント利益となりました。」
北米では鋼材価格上昇が継続したものの、販売価格への転嫁と増収効果によって影響を吸収し、セグメント利益は前年同期比18.9％増となった。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「利益に関しましては、鋼材価格の値上がりの転嫁と増収効果で前年同四半期比9.3％増の8,850百万円のセグメント利益となりました。」
鋼材価格の値上がりは継続しているが、価格転嫁と増収効果により日本セグメント利益への影響を吸収し、前年同期比9.3％増となった。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「利益に関しましては、鋼材価格の値上がりを増収効果で補い、前年同四半期比6.8％増の7,040百万円のセグメント利益となりました。」
鋼材価格の値上がり自体は継続したが、日本では増収効果で補い、北米・欧州では販売価格への転嫁策を記載しており、影響への対処が示されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「利益に関しましては、鋼材価格の値上がりと新規国内連結の販管費増加により前年同四半期に比べ、230百万円悪化し326百万円のセグメント損失となりました。」
鋼材価格の値上がりが日本セグメントの利益悪化として実際に現れ、原材料価格リスクが顕在化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主要原材料である鋼材(鋼板・ステンレス等)価格は、一時、円安等の影響により、上昇傾向にあり、鋼材価格が再度、高騰する可能性があります。」
原材料価格の再上昇と、主要部品の特定供給元への依存を収益・生産上のリスクとしている。